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別荘を早く売りたい人必見!中古別荘に注目が集まる理由と効果的な売却ポイントを解説

別荘を早く売りたい人必見!中古別荘に注目が集まる理由と効果的な売却ポイントを解説

別荘は、一般的に居住用の住宅などと比べて「売れにくい」とされることが多い物件です。しかし、そのような別荘も、いくつかのポイントを実践することで早く売れやすくなります。また近年では、別荘物件の注目度に影響するトピックも増えるようになりました。

今回は、別荘が「売れにくい」とされる理由や別荘が再注目される理由、別荘をスムーズに売るためのポイントを5つ解説します。不要な物件を早く売りたい方は、ぜひこの記事を参考にしてください。

記事の目次

別荘が「売れにくい」とされる理由

別荘のイメージ

(画像/PIXTA)

別荘物件には、以下の理由から一般の住居などと比べて売れにくい傾向があります。別荘物件を早く確実に売るためには、別荘ならではの特徴を知ることが大切です。

古い物件が多いから

日本の別荘が増えたのは、交通網が発達した1960年代~バブル崩壊の1990年代初頭の間とされており、市場に出ている別荘物件の多くは、この頃に建てられた可能性が高いと考えられます。つまり、現在存在する別荘は、新築から30~60年ほど経っている古い物件が多いということです。

また別荘の場合、多くの所有者が日常的に住んでいるわけではないため、マイホームと比べて管理・メンテナンスが行き届かないことが少なくありません。状態が良い物件でも、間取りやデザインが著しく古くなっている場合もあります。

築年数が古い別荘は、購入後に修繕修理が必要となる可能性が高く、見た目の印象としてもあまり良いものではありません。こうした要素から、多くの別荘物件には、売れにくい特徴があります。

居住用としては使いづらいから

別荘物件が多い別荘地は、自然豊かな環境や避暑地、観光地の近くにあることが多くあります。これは、別荘の周辺に学校や病院などの公的施設、スーパーなどの商業施設などが少なく「居住する」には適さないケースが多いことを意味します。

また、別荘地の場合、最寄駅や幹線道路から遠いことも少なくありません。その不便さから、買い手が限られてしまう傾向にあります。

管理費や税金が多くかかる可能性が高いから

別荘を購入すると、管理費(維持費)と税金(住民税・固定資産税など)がかかります。管理費とは、別荘を管理・維持するために必要な費用の総称です。

一般的には、以下のような費用がかかります。

  • 清掃費用
  • 電気・ガス・水道料
  • 火災保険料
  • 温泉使用料
  • 更新料
  • 借地料
  • 修繕費用 など

所有者が定期的に別荘地に通い、自らが物件のチェックや清掃を行うのであれば、交通費などもかかります。一方で、物件の管理サービスを利用する場合には、管理会社に支払う費用が発生するでしょう。

また、別荘を所有した場合におもに必要となる税金には、住民税・固定資産税・都市計画税の3つがあります。法定耐用年数が過ぎた古い別荘だとしても、土地にはそれなりの税金がかかります。

別荘が再注目される理由とは?

別荘でリモートワークのイメージ

(画像/PIXTA)

近年では、ライフスタイルの多様化によって、別荘への注目度が高まっています。ここでは、別荘が再注目される2つの要因と、買い手がつきやすくなっている理由を解説します。

働き方や暮らし方の多様化

近年ではリモートワークの普及によって、働き方や暮らし方が多様化しつつあります。例えば、フルリモートが可能な仕事であれば、通勤には不便な別荘地でも生活できるでしょう。

また最近では、デュアルライフ(二拠点生活)や多拠点生活なども人気です。これにより、平日は職場がある東京都内で過ごし、週末や連休中は別荘地でのんびり過ごす人なども増えるようになりました。

国土交通省でも「Work(仕事)」と「Vacation(休暇)」とを組み合わせた「ワーケーション」の推進に力を入れています。

こうした背景から、企業や団体が別荘を購入し、ワーケーションの場として提供するビジネスも増えてきました。

参考:「新たな旅のスタイル」ワーケーション&ブレジャー|国土交通省

関係人口の創出

日本政府や各省庁は、各地域における関係人口の創出に力を入れています。

関係人口とは、地方の人口減少や少子高齢化が進むなかで、各地域の活力を維持向上させるために期待される層のことで、国土交通省では以下のように定義しています。

移住・観光や単なる帰省ではなく、日常生活圏や通勤圏以外の特定地域と多様な形で継続的に関わり、地域の課題の解決に資する人などをいう

つまり関係人口は、その地域で暮らす「定住人口」と、観光・旅行などの目的を持つ「交流人口」の中間に位置する人々だといえるでしょう。例えば、地域の祭りやイベントの運営に参加したり、自分の本業と絡めて地域とかかわったりすることが挙げられます。

関係人口を増やすためには、その人たちが地方に来たときに「一定期間だけ住む・泊まる施設」が必要です。こうした背景から、近年では使われていない別荘や空き家などにリフォーム・リノベーションなどを行い、サブスクリプションの形で提供するサービスなどが登場しています。

別荘をスムーズに売る5つのポイント

家とポイントのイメージ

(画像/PIXTA)

前述のとおり、近年では別荘物件に注目が集まる要因が増えています。しかしそれでも、居住用住宅などと比べて別荘が売れにくいことに変わりはありません。別荘物件を少しでも早く高い価格で売るのであれば、次の5つのポイントを実践していくことが大切です。

1.管理とメンテナンスをしっかり続ける

中古の別荘は、建物や敷地の状態が良いほど売れやすくなります。管理がしっかり行われていれば、購入希望者に「大事にされていた物件」という好印象を与えやすくなります。一方で、敷地内に雑草が生い茂り、立ち入りが難しいほど荒れ果てていた場合には、建物の状態が良くても、買い手への印象は悪くなるでしょう。

とはいえ、持ち主が遠く離れた場所に住んでいれば、管理・メンテナンスのために頻繁に訪れることは難しくなります。年に数回しか訪れることができない場合には、草刈りの専門会社や別荘管理サービス会社などに依頼をすることも一つの方法です。

別荘物件を少しでも早く納得できる価格で売りたいのであれば、見学に訪れた購入希望者に違和感や不信感を与えないためにも、定期的な管理とメンテナンスをしっかり続ける仕組みづくりが必要です。

2.別荘地を定期的に訪問する

以下のような出来事によって別荘地の人気や注目度が高まると、別荘の売り時が到来することがあります。別荘をスムーズに売るためには、こうしたチャンス(売り時)を逃さないことが大切です。

  • SNSや情報番組で紹介された
  • 人気ドラマや映画のロケ地になった
  • 近くに新スポットがオープンした など

しかし、所有者が遠く離れた場所に住んでいると、自分の別荘地が注目されていることに気付かないケースもあります。そうすると、別荘地への高いニーズを利用した販売戦略がとれなくなるかもしれません。

別荘地の売り時に、迅速かつ適切な販売戦略を講じるためには、定期的に別荘地を訪れて周辺環境の把握をすることが大切です。草刈りや別荘管理などを専門会社に依頼する場合にも、自分の物件を含めた周囲を見るために定期訪問をする必要があるでしょう。

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3.観光地のオンシーズンと連休を意識する

売るタイミングとしては、観光地のオンシーズンに売りに出すのがおすすめです。

これは、別荘地の場合、旅行・観光を兼ねて内見に来る買い手が多いためです。例えば、いわゆる避暑地の場合、ゴールデンウィーク頃から現地に行く人が徐々に増え始め、7~8月に内見して9月中に購入をするケースが多いとされています。

避暑地に限らず、別荘の購入希望者は、週末や連休を利用して別荘地を訪れることが多くなります。そのため、別荘物件の内見者を増やして早く売却するには、オンシーズンだけではなく連休を意識してスケジューリングすることも大切です。

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4.最低売却価格を決めておく

別荘を早く納得の価格で売るためには、現れた購入希望者を逃さない対策も必要になります。その一つとして挙げられるのが「売り出し価格」のほかに「最低売却価格」を決めておくことです。

最低売却価格をあらかじめ決めておくと、購入希望者から価格交渉があったときに意思決定や返答がしやすくなります。また、なかなか売れない物件を値下げする際にも、最低売却価格が決まっていれば迅速に行えるでしょう。

5.買い取りを検討する

物件の立地や建物の古さなどの問題でなかなか買い手がつかないのであれば、不動産会社に別荘を直接買い取ってもらう「買取」を選ぶのも選択肢の一つです。買取の場合、不動産会社は自社でリフォームなどを行います。再販用の物件を仕入れるために、売り手から別荘を直接購入するイメージです。

買取では、不動産会社に売却仲介してもらうケースと比べて、相場の 6~8割程度の金額になることが多いでしょう。しかしそれでも、なかなか売れない別荘を早く確実に売却するうえでは、おすすめの選択肢といえます。

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まとめスーモ

  • 別荘は、一般住宅などと比べて売れにくい
  • 別荘を早く納得の価格で売るためには、現地への定期訪問や管理メンテナンスが必要
  • 別荘がなかなか売れない場合は、物件の買取も検討しよう

執筆:亀梨奈美(real wave)、編集:金指 歩(プレスラボ)、画像:ささきめい

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●取材協力/高槻翔太(たかつき しょうた) さん
不動産・建設会社で土地有効活用のコンサルティング営業経験(6年)。賃貸住宅の建築提案営業を中心に従事。宅地建物取引士、FP技能士2級、日商簿記2級。不動産・金融系のライターとして不動産系メディアでの執筆実績多数。
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