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耐震補強を目的としたリフォーム費用・価格相場情報

耐震補強を目的としたリフォーム費用の相場は一戸建ての場合1800~2100万円(中心費用帯)になります。
※2019年4月時点リフォーム実施者調査より
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耐震補強を目的としたリフォーム費用と相場を知る

もっとくわしく
耐震(耐震補強)リフォームの費用相場

築古の家に住んでいたり、築古の家を買ったりすると心配なのが家の耐震性。
大地震に耐えられるかどうか不安だけど、どうやって調べてもらえばいいの?
耐震(耐震補強)リフォームの費用ってどれくらいなの?

そこで、耐震診断の方法や耐震(耐震補強)リフォームの方法、かかる費用、
補助金や税制優遇などのおトクな制度まで、耐震(耐震補強)リフォームの全てを解説しましょう。

▲(写真/PIXTA)

耐震(耐震補強)リフォームのためのチェックポイント

わが家の耐震性を知るためには、まず建築年に着目してみましょう。
建築基準法の耐震基準が変わってから建てられているのかどうかが、耐震性の大きな分かれ目となります。

耐震基準が大きく改正されたのは1981年と2000年

建築基準法で耐震基準が大きく改正されたのが1981年。
このときにできた基準が「新耐震基準」といわれ、耐震性の目安となっています。
ちなみにそれ以前の基準を「旧耐震基準」といいます。
新耐震基準が施行されたのは1981年6月1日なので、これ以降に建築確認申請が受理された建物が、新耐震基準に沿った建物といえます。

旧耐震基準が、震度5程度の中地震で倒壊などの被害を受けないことを目的としていたのに対して、新耐震基準は震度6強から7(震度の最高値が7)、つまり大地震でも倒壊しないことを目的に基準が設定されています。

さらに、木造住宅(一戸建ての多くを占める木造軸組工法の住宅)に関しては、上記の新耐震基準に加えて、2000年6月1日に施行された、建築基準法の改正でも、耐震基準が強化されています。
それまで木造住宅では義務づけではなかった地盤調査が、実質的に義務づけられました。
地盤調査をして地耐力がわからないと基礎の設計ができなくなったのです。
また、木造軸組工法にとっては最重要といえるのが耐力壁(筋交いなどが入った構造を支える壁)の配置。
それまでは耐力壁の配置は設計者の裁量にまかされていましたが、この改正により、計算が義務づけられました。
さらに、木材同士を部位ごとに専用の金物で固定することも義務づけられました。

こうして2000年の建築基準法の改正によって、木造軸組工法の住宅は、より耐震性が向上しました。

建築基準法の耐震基準改正の時期
▲構造の接合部は専用金物で固定(写真提供/優建築工房)
▲筋交いの入った耐力壁をバランスよく配置(写真提供/優建築工房)
2000年以前に建てられた建物は耐震診断を

建築年はわが家の耐震性を知るための目安となりますが、実際どの程度耐震性に問題があるのか、あるいはないのかを知るためには、耐震診断を行わなくてはなりません。

耐震診断は、建物の老朽化や筋交いの入った耐力壁の配置などを中心に調査していくものですが、一定の診断に基づいて「評点」が出されます。
「評点1」が建築基準法の水準なので、それ以下の評点が出た場合は、耐震補強が必要です。

1981年以前の家はもちろん、2000年以前に建てられた木造軸組住宅も耐震診断を受けるほうが安心でしょう。

耐震診断は、リフォーム会社に依頼することもできますし、耐震助成を実施している自治体なら、依頼して建築士を派遣してもらうこともできます。
耐震診断の費用は約6万~10万円で、自治体では診断費の補助をしているケースもあります。

▲耐震診断の調査報告書(写真提供/優建築工房)
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耐震(耐震補強)リフォームの種類と方法

耐震診断の結果、耐震補強が必要だとわかったら、どういう補強工事が行われるのでしょうか?
その主な方法を見ていきましょう。

足りない耐力壁を増やして耐震補強

木造軸組工法の家を支えて、地震の揺れから守るのは、筋交いの入った耐力壁です。
その耐力壁が建物の四隅などにバランスよく配置されることで、揺れに抵抗できる家になります。
この耐力壁の不足を補うのが、耐震(耐震補強)リフォームの基本です。

図のように柱だけでは、地震の力が横から加わると耐えられません。
筋交いを入れて専用金物で固定することで抵抗力が増します。
筋交いを2本にして×状にすると、さらに抵抗力はアップします。

筋交いの代わりに、厚い耐震用の合板を用いても、同様の効果があります。

筋交いまたは合板で抵抗力をアップ
屋根を葺き替えて軽量化する

耐震性を上げる方法として、軽い屋根材に葺き替えて、建物に与える荷重を減らす場合もあります。
屋根を軽量化することで、地震の揺れを小さくする効果があります。
基本的には耐力壁を追加して、建物そのものを強くした上で行う方法といえるでしょう。

木造軸組工法以外の耐震診断や耐震補強は?

一戸建てには、木造軸組工法以外に主なものとしては2×4(ツーバイフォー)工法、プレハブ(工業化住宅)の各工法があります。

2×4工法は正式には「枠組壁工法」といわれ、木造軸組工法とは異なる独自の設計ルールによって建てられます。
プレハブは、各メーカー独自の工法で建てられます。

壁式工法の1種である2×4工法は、本来耐震性が確保されているといわれており、耐震診断を行うことは少ないです。
プレハブは、それぞれの建てたメーカーでなければ、設計の仕組みがわかりにくいこともあり、やはり耐震診断は一般のリフォーム会社では行いません。
耐震性に関しては、設計段階で確保されているといわれています。

耐震性が確保されているといわれる一方で、こうした独自の設計ルールを用いている工法は、そもそもリフォームで構造部を変更することは難しく、間取り変更に制約があります。

マンションの場合は、耐震診断も耐震補強も一棟全体で行うものなので、実施するかしないかは管理組合の判断になります。

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耐震(耐震補強)リフォームの費用相場

耐震(耐震補強)リフォームの費用はどれくらいなのか、またどういうタイミングで行うのがいいのかを見ていきましょう。

耐震補強リフォームの費用は平均約151万円

耐震(耐震補強)リフォームの費用は、築年数が古くなるほど、高くなる傾向があります。
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調べによると、補強費用の平均額は以下のとおりです。

築19年以下は約95万円ですが、築30~39年で約170万円、築40年以上になると約190万円に上がります。
平均では約151万円になりますが、築年数だけでなく、個々の家の状態によって変わるので、あくまで参考値程度にとどめてください。

なお、調査の対象は木造軸組工法であり、他工法は含みません。

築年数別の耐震補強平均額
築年数 耐震補強平均額
築19年以下 94万9853円
築20~29年 130万8624円
築30~39年 169万9827円
築40年以上 189万9074円
全体 150万8929円
※2013年8月発表、対象3351件、木造軸組工法の家、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合調べ
▲(写真/PIXTA)
大規模リフォーム時に合わせて行う選択肢も

耐震補強は、壁をはがして、筋交いなどを入れた後、もういちど内壁を仕上げるという耐力壁の追加工事が中心となります。
必要な箇所の壁のみをはがして、補強を行うこともできますが、断熱や間取り変更も合わせて大規模リフォーム時に耐震補強を行うという選択肢もあります。

断熱工事もやはり壁をはがして、再仕上げを行うことになります。
耐震と断熱工事を合わせてやれば、安全と快適性が同時に手に入ることになります。

ただし、大規模リフォームとなると工事費は高くなり、1500万円~3000万円(延床面積100~120平米の場合)程度を目安としなければなりません。

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耐震(耐震補強)リフォームの補助金と優遇税制

耐震(耐震補強)リフォームは助成制度がある自治体が多く、国からも節税になる制度がいろいろと用意されています。
利用できる制度を知って、耐震(耐震補強)リフォームを賢く行いましょう。

自治体から耐震(耐震補強)リフォームに補助金が出る

全国各地の多くの自治体で、耐震診断や耐震(耐震補強)リフォームに対して補助金を出す制度が設けられています。

多くは1981年の新耐震基準施行以前に建てられた木造軸組工法の家を、現行基準に合わせて補強する工事に対して補助を出すというものです。

補助額や要件は自治体によって異なりますので、窓口に問い合わせてみましょう。

耐震(耐震補強)リフォームで所得税が控除される

耐震(耐震補強)リフォームを行うと、所得税が控除される制度の内容は以下のとおりです。

控除されるのは工事を行った年の分だけ、控除率は対象となる工事の10%で、限度額は250万円、2021年12月31日までに工事を完了し、居住開始することが条件です。
資金は現金でもローンでも可能です。

耐震(耐震補強)リフォームの所得税控除制度
控除期間 1年(工事を行った年分)
控除率 10%
控除限度額 25万円
制度の期限 2021年12月31日(居住開始)

控除を受けるための主な要件は以下のとおりです。

家屋の要件
  • 耐震補強を行ったのが自ら居住する住宅であること(賃貸住宅は除く)
  • 1981年5月31日以前に建築された住宅であること(改修工事前は現行の耐震基準に適合しないこと)
  • 地方公共団体(自治体)が耐震改修計画に基づき耐震改修工事を補助している地域、または耐震診断を補助している地域にあること
改修工事の要件
  • 現行の耐震基準に適合させるための耐震改修であること
手続き
  • 必要書類を添えて所轄税務署に確定申告(詳細は税務署に確認を)
耐震(耐震補強)リフォームで固定資産税が減額される

耐震(耐震補強)リフォームを行うと、固定資産税が減額される制度の内容は以下のとおりです。
上記の所得税の控除と併せて使えます。

減額されるのは工事を行った年の翌年分だけで、家屋の120平米相当分までを2分の1減額、期限は2022年3月31日(居住開始)です。
資金は現金でもローンでも可能です。

耐震(耐震補強)リフォームの固定資産税減額制度
控除期間 工事を行った年の翌年分
減額割合 家屋の120平米相当分を2分の1減額
制度の期限 2022年3月31日(居住開始)

減額されるための主な要件は以下のとおりです。

家屋の要件
  • 1982年1月1日以前から存在する住宅であること
改修工事の要件
  • 現行の耐震基準に適合させるための耐震改修であること
工事費の要件
  • 50万円超であること
手続き
  • 工事完了後3カ月以内に必要書類を添えて、物件所在地の市区町村に申告(詳細は市区町村に確認を)
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耐震(耐震補強)リフォームにふさわしい会社選び

住まいの安全を守る耐震(耐震補強)リフォームだけに、会社選びは慎重に行いたいもの。
選ぶときのポイントを紹介しましょう。

耐震補強を含むリフォームの実績が多い会社を選ぶ

会社選びをするときのポイントは、耐震(耐震補強)リフォームの実績が多い会社かどうか。
耐震(耐震補強)リフォームは大規模リフォームのときに行うケースも多いので、施工事例を見るときは、築古の大規模リフォーム事例を見て、耐震補強を含んでいるかを見ていくとよいでしょう。

また、建築についての知識や技術がないと適切な補強設計ができないので、社員に建築士の有資格者がいることもポイントです。

大規模ではなく、耐震補強のみを行いたい場合は、その旨伝えて、可能かどうか、どの程度の予算でできるのかを聞いておきましょう。

現場調査時に適切なアドバイスが得られるかを確認

耐震(耐震補強)リフォームは、耐震診断をしてもらうことから始まるので、まずは家を見てもらい、耐震診断をしてもらいましょう。
その際に、どの程度精密に診断してくれているか、診断結果について、ていねいにわかりやすく説明してくれるかどうかもポイントです。

▲(写真/PIXTA)
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まとめ

耐震(耐震補強)リフォームについて解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?
耐震診断から耐震補強工事までをまかせることになるので、技術力の高い会社を選ぶことが重要です。

耐震(耐震補強)リフォームをまかせる会社選びに迷ったら、SUUMOカウンターリフォームに相談してみてはいかがでしょうか。

2020年5月18日公開

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耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム費用帯別実例

耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム300万円未満の費用帯の実例を見る
  • 費用120万円
    台風にも地震にも強い屋根に
    • 施工会社
      イズホーム
    • 施工対応エリア
      大阪大阪市内、南大阪エリア(上記以外のエリアの方でも一度お問合せください)
  • 費用135万円
    雨漏れの原因にも・・・ 老朽化したセメント瓦からの葺き替え
    • 施工会社
      株式会社優・創建
    • 施工対応エリア
      宮城
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム300~600万円の費用帯の実例を見る
  • 費用497万円
    木の質感が気持ちいいLDKで子育てを。耐震補強も行い、暮らしへの安心感もプラス
    • 施工会社
      リフォームスタイルYOKOHAMA
    • 施工対応エリア
      神奈川(横浜、藤沢、鎌倉、大和、川崎ほか)
  • 費用400万円
    グレー色のパイン材と珪藻土、アイアンのドアで、シックなフレンチスタイルが完成
    • 施工会社
      シンプルハウス
    • 施工対応エリア
      大阪、兵庫、奈良
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム600~900万円の費用帯の実例を見る
  • 費用600万円
    土台や柱、外壁も取り替えて新しく蘇った築50年の家。浴室を設けキッチンはIHに
    • 施工会社
      山商リフォームサービス
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川、埼玉、千葉(東京都は城北地区から埼玉県東部・千葉県西部)
  • 費用861万円
    趣味で集めたアンティークや骨董が似合う、和モダンの自分空間が完成
    • 施工会社
      ズーデザインハウス
    • 施工対応エリア
      大阪、京都、滋賀(一部地域を除く)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム900~1200万円の費用帯の実例を見る
  • 費用1113万円
    難易度の高い要望も可能にする、オリジナル技術と豊富なノウハウ
    • 施工会社
      住友林業のリフォーム
    • 施工対応エリア
      全国(一部エリアをのぞく)
  • 費用1000万円
    細かな仕切りを取り払い、広々とした明るい空間に。耐震補強で安心な暮らしを確保
    • 施工会社
      stylekoubou(スタイル工房)
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川(ただし一部地域を除く)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム1200~1500万円の費用帯の実例を見る
  • 費用1499万円
    華美な装飾を排除しソフトミニマルなデザインで空間を統一
    • 施工会社
      住友林業のリフォーム
    • 施工対応エリア
      全国(一部エリアをのぞく)
  • 費用1370万円
    LDとキッチンを一体化。開放的で動きやすい空間に、白のインテリアが映える
    • 施工会社
      住友不動産の新築そっくりさん
    • 施工対応エリア
      全国 一戸建て:全国、マンション:北海道・宮城・首都圏・愛知・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・広島・福岡 ※一部地域を除く
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム1500~1800万円の費用帯の実例を見る
  • 費用1650万円
    お気に入りの我が家だから、耐震+制震工事で将来も安心。人もペットも暮らしやすく
    • 施工会社
      ミサワリフォーム
    • 施工対応エリア
      全国(一部地域を除く)
  • 費用1500万円
    優美な「白」の空間創り オープンキッチンのLDKはお洒落なサロンのよう
    • 施工会社
      ミサワリフォーム
    • 施工対応エリア
      全国(一部地域を除く)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム1800~2100万円の費用帯の実例を見る
  • 費用1974万円
    2階にLDKを移動する大改造でかなえられたスタイリッシュなキッチンや光あふれる浴室
    • 施工会社
      東急Re・デザインの戸建てリフォーム(旧東急ホームズ)
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪(一部地域を除きます。詳細は、お問い合わせ下さい。)
  • 費用1954万円
    南側から光がたっぷり届く伸びやかなLDK。断熱、耐震補強工事でより快適に
    • 施工会社
      住友不動産の新築そっくりさん
    • 施工対応エリア
      全国 一戸建て:全国、マンション:北海道・宮城・首都圏・愛知・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・広島・福岡 ※一部地域を除く
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム2100~2400万円の費用帯の実例を見る
  • 費用2201万円
    未活用の和室を取り払い、白と濃茶のコントラストが美しい、明るいLDを実現
    • 施工会社
      住友不動産の新築そっくりさん
    • 施工対応エリア
      全国 一戸建て:全国、マンション:北海道・宮城・首都圏・愛知・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・広島・福岡 ※一部地域を除く
  • 費用2172万円
    耐震補強やペットとの共生を叶え、増築せずに広さも明るさも手に入れた設計
    • 施工会社
      東急Re・デザインの戸建てリフォーム(旧東急ホームズ)
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪(一部地域を除きます。詳細は、お問い合わせ下さい。)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム2400~2700万円の費用帯の実例を見る
  • 費用2471万円
    緻密な構造計算と高度な施工技術で、軽量鉄骨造の平屋建てに木造2階建ての家を増築
    • 施工会社
      優建築工房-優しい暮らし-
    • 施工対応エリア
      神奈川(一部地域除く)
  • 費用2600万円
    バリアフリーに配慮した、安心して長く住み続けられる明るい住まいに
    • 施工会社
      stylekoubou(スタイル工房)
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川(ただし一部地域を除く)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム2700~3000万円の費用帯の実例を見る
  • 費用2730万円
    仕切りを取り除き、可変性のある間取りに。家族の時間を大切にした快適な二世帯住宅
    • 施工会社
      stylekoubou(スタイル工房)
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川(ただし一部地域を除く)
  • 費用2948万円
    築40年の別棟を大改装。1・2階の逆転プランで明るく便利で快適な空間に
    • 施工会社
      パナソニック リフォーム
    • 施工対応エリア
      神奈川、大阪、兵庫、広島、福岡(一部地域を除く)
耐震補強を目的とした一戸建てリフォーム3000万円以上の費用帯の実例を見る
  • 費用3307万円
    建て替えとリフォームを絶妙なバランスでコーディネート。新築同様の一軒家が完成
    • 施工会社
      アイシンリブラン
    • 施工対応エリア
      愛知(一部エリアを除きます。詳細はお問い合わせください。)
  • 費用3152万円
    歴史が宿る築100年の旧家が外断熱、24時間換気を備えた快適な現代の住まいに蘇った
    • 施工会社
      東京ガスリノベーション
    • 施工対応エリア
      東京、神奈川、埼玉、千葉各エリアは一部地域を除く

※表示している相場は「SUUMO」の過去・現在の掲載情報を元に、独自のロジックによって算出しています。リフォームする住戸やその年次における価格変動の影響を受け必ずしもその費用を保障するものではございません。実際の費用につきましては各施工会社へお問い合わせください。

表示価格について
  • 表示されている価格帯および本体価格は施工当時のもので、現在の価格とは異なる場合があります。
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