SUUMO(スーモ)リフォームは、バリアフリーを目的としたリフォームに関する費用、価格相場情報を比較できるリフォーム情報サイトです。もし会社探しに迷った方はプロのアドバイザーに無料で相談できます。
「将来のことを考えると住まいをバリアフリーにリフォームしておきたいけど、
でも、バリアフリーリフォームって何をすればいいの？リフォーム費用って、いくらくらいかかるの？」
そんな疑問をもつ人は多いでしょう。
そこで、どこをどうリフォームすればバリアフリーで安心な住まいになるのか、リフォーム費用の相場はいくらくらいなのか、バリアフリーリフォームに補助金はもらえるのか、などバリアフリーリフォームの全てを解説しましょう。
まず「バリアフリーリフォームってよく聞くけど、どういうリフォームのことなの？」
という人のために、バリアフリーリフォームとは何かを具体的に解説しましょう。
バリアフリーとは、バリアつまり障壁となるものを取り除くこと。
家の中で暮らすための障壁といえば、まず、つまずきやすい床の段差が挙げられます。
また、歩行が不安定な人にとっては、廊下や階段も危険ですが、手すりを設けることで、歩く際の障壁が取り除かれます。
さらに、若い人なら気にならないドア（開き戸）も、高齢者にとっては体に負担がかかって開けにくいものなのです。
これも出入口をドアから引き戸にリフォームすることで開け閉めがらくになります。
このように床の段差をなくす、廊下などに手すりを設ける、出入口を引き戸に変える、この3つが最低限バリアフリーリフォームでやるべきことです。
そのほかにも場所ごとに気をつけることがあります。
浴室やトイレは高齢者にとって危険の多い場所です。
浴室は出入口の段差でつまずいたり、床で滑って転倒したりという危険があるので、手すりは不可欠です。
浴槽への出入りにも危険が伴います。
また、寒い浴室で裸になり、かつ熱いお湯につかることから、ヒートショックを受けやすい場所でもあります。
実際に、ヒートショックによる血圧の乱高下、心拍数の急激な変化などにより、脳梗塞や心筋梗塞を起こす事故は非常に多いといわれています。
トイレは和式より洋式のほうが動作はらくですが、洋式でも腰掛けるとき、立つときにふらつく危険があるので、手すりが必要です。
また介護が必要になった場合でも、トイレが狭いと介護ができません。
こうした浴室とトイレのバリアを取り除くのもバリアフリーリフォームの大切な要素です。
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ではバリアフリーリフォームにはどれくらいの費用がかかるのか、やること別に費用相場を見ていきましょう。
トイレや浴室への手すり設置は、工事費込みで1本1万5000円程度からできますが、複数設けることも考え、約3万円～5万円見ておけばよいでしょう。
廊下の手すりは下地補強込みで1m当たり約1万円～、5m必要であれば約5万円～10万円見ておきましょう。
階段への手すり設置は、廊下の倍程度の約10万円～20万円見ておきましょう。
手すりのデザインによっても費用は変わります。
床段差を解消するためには、床の張り替え工事が必要です。
洗面室の床と浴室の床をフラットにするために、洗面室の床を張り替える工事は、解体や下地工事、仕上げ工事を含めて、約2万円～3万円（クッションフロア採用の場合）。
リビングと和室の段差を解消するなどもっと広い面積で行う場合は、面積や使用する床材によってリフォーム費用が変わります。
リフォーム会社に相談して、見積もりをもらいましょう。
システムバス（ユニットバス）交換の際に、標準装備の折り戸を引き戸に交換する際の費用は約5万円～6万円。
既存の浴室のドアを引き戸にリフォームする場合は工事費込みで約10万円～15万円見ておきましょう。
入浴の際のヒートショック予防に役立つのが、浴室換気暖房乾燥機。
雨の日の洗濯物干しとしても重宝されていますが、最近は暖房機能が注目されるようになりました。
お風呂に入る5分くらい前から暖房をつけておけば、入るころには浴室が暖まっているので安心です。
システムバス（ユニットバス）交換の際に、浴室換気暖房乾燥機を導入する費用は約7万円～10万円。
後付けで導入する際は、天井ビルトインタイプで上記に工事費用約3万円～5万円が加わります。
機器代と工事費を合わせるとリフォームで浴室換気暖房乾燥機を導入する費用は約7万円～15万円となります。
ここまで述べたバリアフリーリフォーム費用をまとめます。
手すり設置は、トイレ・浴室が本数などにより約3万円～5万円。
廊下への手すり設置は、長さにもよりますが約5万円～10万円。
階段への手すり設置は、長さやデザイン性にもよりますが約10万円～20万円。
洗面室と浴室の段差を解消するためのリフォーム費用は、約2万円～3万円（下地を交換し、仕上げ材を仕上げクッションフロアとして）。
システムバス（ユニットバス）の出入口を引き戸に交換する際、オプションとしての採用かリフォームで後付けするかによって違いますが、約5万円～15万円。
浴室換気暖房乾燥機の導入もオプション採用か、後付けかで違いますが、約7万円～15万円。
| 手すり設置 | トイレ・浴室 | 約3万円～5万円 |
| 廊下 | 約5万円～10万円 （約5mの場合） |
|
| 階段 | 約10万円～20万円 | |
| 床段差の解消（洗面室） | 約2万円～3万円 （仕上げクッションフロア） |
|
| 引き戸に交換 | 約5万円～15万円 | |
| 浴室換気暖房乾燥機 | 約7万円～15万円 | |
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バリアフリーリフォームの費用を実際の施工事例から見ていきましょう。
トイレの向きを変えて、スムーズに出入りできる広さを確保しました。
さらに、開け閉めがラクにできるよう上吊式の2連引き戸に変更し、段差もなくしました。
寒かったタイル張りの在来工法の浴室から暖かいシステムバス（ユニットバス）へリフォーム。
洗い場と浴槽の底の段差が少なくなり、またぎやすくなりました。
また動作の補助として手すりを浴槽のあたりに設置したことで安全に入浴することができます。
浴室換気暖房乾燥機も装備しました。
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ここでは要介護・要支援者が利用する浴室のリフォーム事例を見ていきましょう。
一人ではお風呂に入れない高齢者などが介助する人と一緒に入れるようにするには、浴室は最低でも1坪程度の広さがあったほうがよいでしょう。
また、手すりやまたぎやすいタイプの浴槽、滑りにくい床、洗面室との段差解消は必須です。さらに、車椅子利用者の場合は、リフトなど補助機器もあったほうがよいでしょう。
0.75坪だった浴室を1坪に拡張し、介助者が一緒に入れるようにしました。
沈み防止のためにベンチ付きで半身浴も可能な浴槽を選択、腰掛けたまま浴びられるシャワーユニットも取り入れました。
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玄関も高齢者や要介護・要支援者にとって安全にリフォームしたい場所です。
ポイントは段差を抑えること、手すりを設けることです。さらに履物を着脱しやすいようにベンチを設けると、腰掛けて安全に動作ができます。
また、車椅子に対応するためには、アプローチや玄関内部にもスロープを設けるのがよいでしょう。
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一定の要件を満たすバリアフリーリフォームには国からの優遇税制と介護保険による助成制度が適用されます。
その内容を知って活用しましょう。
バリアフリーリフォームによる税⾦の優遇制度は、50歳以上の⼈または要介護・要⽀援に認定されている⼈、65歳以上の親族と同居している⼈などが、⼀定要件を満たすバリアフリーリフォームを⾏うと、所得税、固定資産税の優遇が受けられるというものです。
ローン利用でも現金でも同じで、バリアフリーリフォームを行えば、それ以外のリフォームも対象となり、所得税の控除対象額は1000万円、最大控除額は60万円です。
併せて翌年分１回だけ固定資産税の3分の1が減額されます。
| 所得税 | 最大控除額60万円 | 期限：2023年12月31日 |
|---|---|---|
| 固定資産税 | 家屋分100m2まで3分の1を減額 | 期限：2024年3月31日 |
次のいずれかに該当する⼈が⾃ら所有し、居住する住宅で、次の住宅の要件に当てはまる場合に、所得税の控除が受けられます。
（人の要件）
1.50歳以上（入居開始年の12月31日時点）
2.介護保険法に規定する要介護又は要支援の認定を受けている
3.所得税法上の障がい者である
4.2もしくは3に該当する親族又は65歳以上の親族と同居している
（住宅の要件）
リフォーム⼯事後の家屋の床⾯積が50m2以上で、2分の1以上が⾃⼰の居住⽤
固定資産税の減額は次の要件に該当する⼈が居住している住宅で、次の住宅の要件に当てはまる場合に受けられます。
（人の要件）
1.65歳以上
2.要介護又は要支援の認定を受けている
3.障がい者
（住宅の要件）
1.新築された日から10年以上を経過した住宅
2.工事後の床面積が50平米以上280平米以下
3.工事後の居住部分の割合が当該家屋の2分の1以上
所得税が控除されるバリアフリーリフォームの対象となるのは次のリフォームです。
1.通路等の拡幅
2.階段の勾配の緩和
3.浴室改良
4.トイレ改良
5.手すりの取付け
6.段差の解消
7.出入口の戸の改良
8.滑りにくい床材料への取替え
いずれのリフォームにも一定の要件があります。
バリアフリーリフォームの優遇税制に詳しいリフォーム会社に相談してみましょう。
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介護保険制度にも一定のバリアフリーリフォームに対して、費用を助成する制度があります。
要支援・要介護の認定を受けている人が、手すり設置や床段差解消などの特定の改修を行うときに、改修費を助成してくれる制度です。
支給額は工事費20万円（支給限度基準額）の9割（18万円）までが上限で、所得が一定以上ある場合は8割または7割の支給となります。
| 対象工事費 | 助成額 |
|---|---|
| 上限：20万円 | 上限：18万円 対象者の収入によって16万円または14万円 |
対象となる改修工事
1.手すりの取付け
2.段差の解消（スロープ設置など）
3.滑りの防止及び移動の円滑化等のための床又は通路面の材料の変更
4.引き戸等への扉の取替え
5.洋式便器等への便器の取替え
6.その他前各号の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修
この制度を利用するときは、ケアマネジャーに相談の上で進めましょう。
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バリアフリーリフォームは、住宅金融支援機構が行っているリフォーム融資の対象となり、「高齢者向け返済特例」が受けられます。
「高齢者向け返済特例」とは、満60歳以上の人がローンを組んでバリアフリー工事または耐震改修工事を含むリフォームを行う場合に、毎月の支払いを利息のみとし、元金は申込人（連帯債務者※を含む）全員が亡くなったときに、相続人から融資住宅および敷地の売却、自己資金などによって、一括して返済するというものです。
※借入申し込み時に満60歳以上の同居親族
融資限度額は、次の1または2のいずれか低い額（10万円以上、１万円単位）です。
■「保証ありコース」の場合
1.1500万円
2.保証機関が保証する限度額
■「保証なしコース」の場合
1.1500万円
2.同機構による担保評価額
申込みをできる人は、60歳以上で、自分が居住する住宅をリフォームする人、総返済負担率が次の基準以下である人です。
・年収が400万円未満の場合、30％以下
・年収が400万円以上の場合、35％以下
申込み本人の収入だけでは上の基準を満たさない場合は、同居予定者（60歳以上）の収入を合算できる場合があります。
バリアフリー工事の対象は以下です（次の1から3までのいずれかに該当する工事）。
1.床の段差解消
2.廊下の幅および居室の出入り口の幅を基準に沿って確保
3.浴室および階段の手すり設置
なお、バリアフリー以外に耐震リフォームとヒートショック対策工事も「高齢者向け返済特例」の対象になっています。
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バリアフリーリフォームの内容と費用相場について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
減税制度や補助金、高齢者向け融資まで、特典が多いのもバリアフリーリフォームの特徴です。
しかし、スムーズに減税や補助を受けるためには、制度に詳しいリフォーム会社の協力が欠かせません。
そうしたバリアフリーリフォームの制度に詳しいリフォーム会社を探すのは、自分にはハードルが高そうと思ったら、SUUMOカウンターリフォームに相談してみてはいかがでしょうか？
2020年5月18日公開
2022年12月13日更新
※表示している相場は「SUUMO」の過去・現在の掲載情報を元に、独自のロジックによって算出しています。リフォームする住戸やその年次における価格変動の影響を受け必ずしもその費用を保障するものではございません。実際の費用につきましては各施工会社へお問い合わせください。
バリアフリーを目的としたリフォームをお考えならSUUMOリフォームの相場情報や実例検索から、費用の目安の調査や会社比較をしっかり行いましょう。あなたの理想にぴったりの家づくりを実現してくれるリフォーム会社を見つけることが、リフォーム成功への第一歩です。
