リフォーム箇所の優先順位や適切な時期は？　リフォーム補助のポイントも解説/住まいのリフォームマニュアル#4

最終更新日 2025年07月05日

「リフォームしたい箇所をすべて挙げていったら予算オーバーしてしまった……」というケースは多い。
予算内で希望のリフォームをするために、リフォーム箇所や内容の優先順位をどう決めればよいのか。
リフォーム時期に合わせた優先順位の決め方や、リフォーム補助金や減税が受けられる改修の種類についても紹介。

リフォームの予算に合わせ優先順位を決めておこう

予算内で満足度の高いリフォームをするためには、その住まいで暮らす家族の意志をそろえることが大切。まずは家族みんなで、どこをどのようにリフォームしたいかリストアップしてみよう。そして、どのリフォームが重要なのか、家族で話し合って優先順位を決めておこう。そうすることで予算をオーバーしたときの調整がしやすくなる。

リフォームする場所や内容ごとに大まかな「リフォーム費用」を把握しておくと、予算に合わせた優先順位を決めやすい。リフォーム箇所別の値段や価格相場情報は、SUUMOなどのポータルサイトで調べられる。また、予算別にどんなリフォームができるかをまとめた記事も参考になる。

→リフォーム箇所別・目的別／リフォームの費用・価格相場情報
→200万円でできるマンションのリフォーム内容とは
→300万円でマンションの全面フルリフォームは可能？

建物を長持ちさせるために適切なリフォーム時期を判断

設備や内装、間取りを自分好みに変更することだけがリフォームではない。住まいを長持ちさせるために行う修理・修繕もリフォームのひとつ。住まいへの不満を解消することも大切だが、適切な時期に修理・修繕をすることも欠かせない。例えば、外壁のひび割れは、雨水が侵入することで給排水管のサビや建物内部の腐食の原因になる。あとでまとめて修繕すればいいとほうっておくと、いざリフォームというときに予想以上に大がかりな補修や補強が必要になり、費用が割高になることも。今、リフォームを考えているなら、同時に行っておいたほうがいいリフォームがないかどうかを、下の表を参考に考えておこう。

リフォームに適した周期とポイント

システムキッチンの交換	10～20年●コンロや換気扇などの設備機器の見直し
給排水管の交換	15～20年●サビなどで劣化の可能性。水まわりリフォームと同時がおすすめ
ユニットバスの交換	10～15年●カビや腐食が目立ってきたら補修または交換が必要
居室の壁・床張り替え	5～10年●壁紙の張り替え 10年～●畳の張り替え・木材壁の補修 15年～●フローリング等の補修または張り替え
外壁の修繕（一戸建て）	10年ごと●塗り替え・部分補修など 25～30年●外壁を除去し、下地の補修が必要
屋根の点検・修繕	10年ごと●点検・再塗装（素材ごとに異なる） 20年～40年●葺き替え（化粧スレート屋根など）

→リフォーム部位別・目的別／リフォーム時期・タイミングの見極め方

リフォーム減税・補助金が受けられるリフォームの種類

リフォーム予算を決める際には、リフォームに関する減税や補助金などオトクな制度も知っておきたい。ここではリフォームの減税制度と補助金が利用できるリフォームの種類を紹介しよう。

リフォーム減税

「耐震」「バリアフリー」「省エネ」「（三世代）同居対応」「長期優良住宅化(耐久性向上）」について、一定要件を満たすリフォームなどを行うと、その年の所得税から一定額が控除される（リフォーム促進税制）。

また、リフォームローンなどを返済期間10年以上で借りて、一定要件を満たすリフォームを行う場合は「住宅ローン控除」を利用できる。両制度は併用できず、いずれもリフォームした家に2025年12月31日までに入居する場合が対象。

なお、「耐震」「バリアフリー」「省エネ」「長期優良住宅化」リフォームは固定資産税の減税措置も設けられている。

→リフォームの減税制度

省エネリフォームの補助金制度

省エネリフォームに対しては「住宅省エネキャンペーン2025」をはじめ、さまざまな補助金制度がある。

「住宅省エネキャンペーン2025」の代表的な「子育てグリーン住宅支援事業」は、一定の省エネリフォームと併せて「子育て対応」や「窓の防災性向上」などのリフォームを行う場合に補助金が受けられる。
また、窓の断熱リフォームを対象とした「先進的窓リノベ2025事業」や高効率給湯器などの導入を対象とした「給湯省エネ2025事業」もチェックしたい。

このほか国では、省エネ性能に加え、高水準の耐震性能や劣化対策などの性能向上リフォームを行った住宅に対する補助金制度（長期優良住宅化リフォーム推進事業）も進めている。

自治体の省エネリフォーム補助金制度にも注目。東京都や神奈川県など、太陽光発電設備などの設置をする個人や事業者対象の補助金制度を設ける自治体もある。

バリアフリーや耐震など、その他のリフォームの補助金制度

「子育てグリーン住宅支援事業」は、一定の省エネリフォームと併せて所定のバリアフリーリフォームを行う場合に補助金が受けられる。また、介護保険法では、「要支援」および「要介護」の認定を受けた方の家で一定のバリアフリーリフォームを行う場合、最高18万円が支給される介護保険法に基づく住宅改修費の支給制度を設けている。

このほか、耐震・防災などを目的とした一定水準を満たすリフォームに対する補助金制度を設ける自治体が増えている。お住まいの市区町村の制度をチェックしてみよう。

→【2025年版】リフォームの補助金制度

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