“ZEH住宅”とは? お得になるって本当? 補助金がもらえる条件や、光熱費を調べてみた

ZEH(ゼッチ)住宅とは簡単に言うと省エネ住宅のことで、国は2020年までに標準的な新築住宅をZEHに、2030年までに新築住宅の平均がZEHになることを目指しています。ZEHは光熱費を抑えられ、補助金がもらえるなどお得な面がありますが、具体的にはどれだけメリットがあるのでしょう。

2017年度の年間着工戸数の約半数がZEH(Nearly ZEH含む)というセキスイハイムを展開する積水化学工業 住宅カンパニーの住宅営業統括部 住宅商品企画部の堀内雄太さんに、ZEHの基礎知識から教えてもらいました。

ZEHとは「使うエネルギー≦創るエネルギー」になる住宅

ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略。ひと言で言えば「使うエネルギー≦創るエネルギー」になる住宅を指します。厳密には設計一次エネルギーの消費量と創るエネルギー量の収支をゼロ以下にする住宅なのですが、ややこしいのでまずは「使うエネルギー≦創るエネルギー」で覚えましょう。

※ちなみに、上記のとおりZEHの「H」はハウスを指すため、「ZEH住宅」ではなく「ZEH」が正しい表記。分かりやすくするために、この記事では「ZEH住宅」と記載しています

ZEHとは「使うエネルギー≦創るエネルギー」になる住宅のこと
一次エネルギーとは、天然ガスや石油など、加工せずに自然にあるままの状態で得られるエネルギー。これの消費量には「冷暖房」「給湯」「換気」「照明」に使用するエネルギーが含まれる(その他の家電消費エネルギーは含まない)

ZEHとして認められると補助金を受けることができます(※建築スケジュールと補助金のスケジュールが合う場合に限る)。そのためには細かな要件が定められていますが、そのポイントは「断熱」「省エネ」「創エネ」という3つの要素です。

●断熱

ZEHとして認定されるためには暑さや寒さに影響されにくいよう断熱性能を高めることが必要です。具体的には断熱材や窓の性能を高めます。断熱性能が上がれば、冷暖房に使うエネルギーを減らすことができます。

●省エネ

「省エネ」にはHEMS(ヘムス)という、住宅内の消費エネルギーと太陽光発電等で創るエネルギーを確認できるシステムが必要になります。また省エネタイプのエアコンや、少ないエネルギーでお湯を沸かせる高効率な給湯システム、消費電力の少ないLED照明などの導入が必要になります。

●創エネ

ZEHでは太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーシステムを備えることが求められます。この「創エネ」で創り出すエネルギーが、消費するエネルギーを上回るようにしなければなりません。

高断熱化によって住宅内の温度差が小さくなるため、ZEHはヒートショックのリスクを低減することができます。酷暑や厳寒を我慢しなくても、エアコンの効きがよいため省エネでも快適に過ごせます。太陽光発電があれば停電時でも電気を使えます。つまり光熱費を抑えられるだけでなく、安心で快適な暮らしが可能になることがZEHのメリットなのです。

ZEHに必要なのは「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つ
「断熱」でエネルギーを極力使わないようにして、「省エネ」家電や設備でエネルギーの消費を抑え、「創エネ」で消費エネルギーを上回るエネルギーをつくり出すのがZEH(画像出典/資源エネルギー庁)

ZEHの種類は5つ

さて、ZEHといっても現在一戸建ての場合では以下の5つの種類に分けられています。いずれのZEHにも国による補助金制度があります。

(1)ZEH

「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:20%以上
「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:100%以上

(2)Nearly ZEH(ニアリー ゼッチ)/補助金対象は寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る(※)

「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:20%以上
「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:75%以上

(3)ZEH Oriented(ゼッチ オリエンテッド)/補助金対象は都市部狭小地に限る(※)

「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:20%以上
「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:再生エネルギーを導入しなくてもいい

(4)ZEH +(ゼッチ プラス)

「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:25%以上
「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:100%以上
さらに以下の(a)~(c)より2項目以上をクリア
(a)断熱性能の更なる強化
(b)HEMSにより太陽光発電等の発電量を把握し、住宅内の冷暖房、給湯設備等を制御可能
(c)太陽光発電など再生可能エネルギーシステムより電気自動車等に充電可能

(5)Nearly ZEH +(ニアリー ゼッチ プラス)/補助金対象は寒冷地、低日射地域、多雪地域に限る(※)

「断熱」+「省エネ」による省エネルギー率:25%以上
「創エネ」(再生可能エネルギー)を含む省エネ率:75%以上
さらに以下の(a)~(c)より2項目以上をクリア
(a)断熱性能の更なる強化
(b)HEMSにより太陽光発電等の発電量を把握し、住宅内の冷暖房、給湯設備等を制御可能
(c)太陽光発電など再生可能エネルギーシステムより電気自動車等に充電可能

※「寒冷地」や「都市部狭小地」の詳細な定義があるが、複雑なためここでは省略

(写真/PIXTA)

まず「Nearly(ニアリー)」がつく(2)Nearly ZEHや(5)Nearly ZEH +は、寒冷地など太陽光による発電量が不利なエリアでも、緩和した太陽光発電の要件を満たしていればZEHとして認めるというものです。

また(3)ZEH Orientedは、都市部の狭小地で、太陽光発電システムを備えてもあまり発電量が見込めない住宅でも、太陽光発電以外の要件を満たしていればZEHとして認めるというもの。しかも創エネはZEHに必要だと言いましたが、この(3)ZEH Orientedに限ってはそれがなくてもいいのです。

つまり「Nearly」と「Oriented」は、ZEHの裾野を広げるために設けられたものです。

その一方で「プラス」がつく(4)ZEH +や(5)Nearly ZEH +は、ひと言で言うと(1)ZEHよりも高性能なものです。「断熱」と「省エネ」によるエネルギーの削減率は、他が20%以上なのに対して25%と高く定められています。さらに、太陽光発電で創ったエネルギーを、電力会社に売電するのではなく自宅で消費することを促すために、「創エネ」を自家消費しやすくなるよう3要件が追加(そのうち2つ以上をクリア)されています。

「プラス」がつくZEHが登場した背景には、太陽光発電システムの普及を促すために設けられた太陽光発電の固定価格買取制度があります。

「この買取の資金は「再生可能エネルギー発電促進賦課金」というカタチで、電気を使う全ての家庭が負担しています。売電目的ではなく、エネルギーの自給自足を意識したZEHが増えれば、それだけ各家庭の負担を軽減できるというわけです」(積水化学工業 堀内さん、以下同)

太陽光発電の設置価格は年々低下している

「断熱」・「省エネ」化し、「創エネ」を備えるわけですから、どうしても建築コストは非ZEHの住宅よりかかります。しかし国の目標は「2020年までに標準的な新築住宅をZEHに、2030年までに新築住宅の平均がZEHになること」。つまり、もうすぐZEHが当たり前の住宅になるのです。

ZEHを建てるのは義務ではありませんから非ZEHの住宅を建てても罰則はありません。しかしこれから何十年も住む家を建てようと思うなら、いつまでも周囲の住宅と比較して省エネスペックが劣ることなく、長期間に渡って光熱費を抑えられて、酷暑や厳寒でも快適に過ごせるZEHを選ぶほうがよいのではないでしょうか。

ちなみに太陽光発電の買取価格は年々下がっていますが(※)、設置する費用も年々下がっています。買取価格もシステム費用も、日本より安い欧米なみにまで抑えることを国は目指しています。

※2018年度の10kW未満の買取価格は、出力制御対応機器設置義務なしが26円/kWh、出力制御対応機器設置義務ありが28円/kWh

太陽光発電(10kW未満)のシステム費用の推移
国は買取価格を下げると同時にシステム費用も下げ、2019年の目標で30万円/kW、できるだけ早期に20万円/kWにするという目標に掲げています。(出典/経済産業省「平成30年度以降の調達価格等に関する意見」より)

ZEHは「光熱費0円の家」とイコール?

「使うエネルギー≦創るエネルギー」になるZEH。こう言うと「使うエネルギーがゼロ以下ってことは光熱費がタダになる家ってこと?」と誤解されやすいのですが、ゼロ以下になるのは「エネルギー」であって「お金」ではありません。

「またZEHの削減目標となるエネルギー消費量には、テレビや電子レンジなどの家電による消費量が入っていません。契約する電力・ガス会社や料金プランによっても光熱費は変わってきます。ZEHだから光熱費が必ずゼロになるというわけではありません」

とはいえ、実際には光熱費がかなり抑えられるだけでなく、光熱費の収支では黒字になるZEHが多いようです。

年間平均エネルギー購入額 13万1781円/戸
年間平均売電額 16万5304円/戸
年間平均エネルギーコスト収支 +3万3523円/戸

2016年4月~2017年3月の1年間のエネルギーコスト収支。対象は2514戸。(出典/環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業調査発表会2017」 より)

ZEHのエネルギーコスト収支の黒字化は、積水化学工業のデータでも裏付けられています。「セキスイハイムでは、ZEH+が登場する以前からエネルギーを自給自足する『家電込みエネルギーゼロの家』を推奨してきました。2016年に入居された住宅のうち『家電込みエネルギーゼロの家』は1246戸あり、2017年1月~12月の1年間の光熱費収支は平均で17万3000円のプラスでした」

ZEHの補助金を受ける際の注意点は?

ZEHを建てる際には補助金をもらうことができます。ただし気をつけなければならないことがあります。

まず注意したいのが、登録されたZEHビルダー(ハウスメーカーや工務店など)/ZEHプランナー(建築事務所など)を利用してZEHを建てないと、補助金の対象にはならないことです。ちなみに2017年までに認定されたZEHビルダー/プランナーは6000社を超えています。

次に補助金制度にはいくつか種類があり、それぞれ補助金額や採択方式などが異なることです。それを知るために、まずは現在ある補助金制度を見てみましょう(なお各補助金制度の予算は、毎年各省庁が要求して年度末に決まります。下記はあくまで平成30年度(2018年度)の補助金制度です)

ZEHに対する補助金制度

(1)ZEH等による低炭素化促進事業(担当省庁:環境省)

対象 ZEH、Nearly ZEH、ZEH Oriented
補助金額 70万円/戸+蓄電システム3万円/kWh(上限30万円または補助対象経費の1/3のいずれか低い額)
採択方式 先着方式

(2)ZEH+実証事業(担当省庁:経済産業省)

対象 ZEH+、Nearly ZEH+
補助金額 115万円/戸+蓄電システム3万円/kWh(上限45万円または補助対象経費の1/3のいずれか低い額)
採択方式 事前割当方式

(3)戸建分譲ZEH実証事業(担当省庁:経済産業省)

対象 戸建分譲のZEH、同Nearly ZEH、同ZEH Oriented、同ZEH+、同Nearly ZEH+
補助金額 ZEH、Nearly ZEH、ZEH Orientedは(1)と同じ。ZEH+、Nearly ZEH+は(2)と同じ。
採択方式 審査採択方式

※個人ではなく、事業者等が対象

主な補助金制度は上記の3つです。このほかにZEHの施工経験が少ない中小工務店などが建てる場合の「地域型住宅グリーン化事業」(国土交通省)、ZEH+よりさらに要件の厳しい「サステナブル建築物等先導事業」(国土交通省)もあります。興味のある方は、国交省のホームページを見たり、施工会社に相談したりしてみましょう。

(写真/PIXTA)

補助金の「採択方式」について

(1)は先着順なので、一見注意点などないように思えるかも知れませんが、申請額が予算に達したらその年の申込は終了となってしまいます。ちなみに2018年度は9月の第3次募集で終了しました。そのため年度初めに申請できるよう準備をしておいたほうがいいでしょう。

(2)の事前割当方式とは、事前にZEHビルダー/プランナーごとに設定される補助対象の件数が定められ、その上限枠内で応募することができるというもの。例えばA社では上限に達して受け付けられないけれど、B社ならまだ受け付けられるということがあります。そのためどこに依頼するか注意が必要になります。

(3)の審査採択方式は、事業者が戸建分譲プロジェクト単位で申請し、申請されたプロジェクト件数が予算額を超えた場合は審査で決定されるというもの。検討している建売住宅が事前に申請し採択されていれば、補助金を還元された価格で購入することができます。

最後に注意したいことは「ZEHの補助金を申請したら、その後の間取りや設備の変更ができない」ことです。

「断熱性能やエネルギー消費量は、間取りはもちろん、窓や給湯器など設備の変更でも変わります。一度申請したらそのとおりに建てなければ補助金を受け取れません」

建築申請をした後でも設備を変更したり、窓の位置を変えたりすることはよくある話ですが、ZEHの補助金申請の場合は厳禁というわけです。そのためZEHを建てる際には申請までに間取りから設備までしっかりと検討して決定することが重要です。

このように注意すべきことはありますが、ZEHはもうすぐ当たり前になる住宅の姿。今から家を建てるなら光熱費を抑えられて、年中快適に過ごせるZEHを検討しましょう。

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取材・文/籠島康弘 
公開日 2018年10月24日
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