リフォームのトラブル防止のために知っておきたいポイントや重要書類/住まいのリフォームマニュアル#15

金額や仕上がりが違っても、口約束では最初の約束を証明できない。言った言わないのトラブルを防ぐためには、そのほかの書類も重要。

増築や間取り変更のあるリフォームは「設計図面」をもらっておく

増築や間取り変更を行う場合は、平面図や立面図などの「設計図面」を作成してもらおう。収納は、奥行きや高さ、棚の位置や数などが分かる詳細な図面がもらえれば、完成後をイメージしやすい。着工前には出入り口の幅や高さ、収納の位置の確認を忘れずに。完成してから「冷蔵庫が搬入できない！」などのトラブルを防ぐためだ。なお、設備機器の交換のみや、内装の張り替えのみなどのリフォームは、設計図面はないことがほとんど。

途中でプラン変更があった場合にもらう「変更同意書」

着工してからのプラン変更や追加工事というのもよくあること。でも、口頭の打ち合わせだけでは、希望のプランにならなかったり、予想外の費用が追加になったりというトラブルにもつながりかねない。工事内容や工事変更に伴う工期の延長や追加費用の発生については、すべて書面で残してもらおう。リフォーム会社によっては、変更箇所や内容、費用などについて明記した「変更同意書」を用意している。

工事が終わったら「完了確認書」と「保証書」を確認

工事が終わると、引き渡し前にリフォーム会社の担当者とリフォーム箇所を確認する竣工検査が行われる。その後、リフォーム会社と施主との間で「完了確認書（工事完了書、工事引渡書）」を取り交わされるケースが多い。このときに、残金の請求書や、保証機関や保証の対象が明記されている「保証書」も渡される。「完了確認書」に署名・押印する前に、保証の内容やリフォーム会社のアフターメンテナンスについて確認しておこう。

打ち合わせのときの「メモ」が役立つことも

リフォーム会社によっては「変更確認書」や「完了確認書」などが用意されていない場合も多い。後でトラブルにならないよう、打ち合わせの内容はメモなどに残し、すべて日付を入れて保存しておこう。特に大切なのは、工事の途中でのプランの追加や変更など。追加、変更の内容や発生する金額を書面に残して担当者に確認してもらい、サインや押印もしてもらおう。

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