リノベーションとは？意外と知らないメリットデメリット

家探しをしていると、よく耳にする「リノベーション」という言葉。何となくはイメージできていても、どんなメリットがあるのかなど、疑問に思っている人も多いのではないでしょうか。
そこで今回はリノベーションについて、一般社団法人 リノベーション協議会の方に教えてもらいました。

リノベーションとは？

住まいの機能、価値を再生させるような改修

既存の建物を改装することをリノベーションといいます。リフォームという言葉との違いが気になる人も多いと思いますが、実はリノベーションとリフォームの違いに明確な定義はありません。

「一般消費者が目にする広告や契約書などでは、リノベーションとリフォームという言葉が曖昧に使用されていることが少なくありませんが、リノベーション協議会では、リフォームは不具合箇所の修繕や見た目が汚くなった場所の原状回復を指すのに対して、リノベーションは、住まい手のくらし、ライフスタイルなどを中心に、その住まいの機能、価値を再生させる包括的な改修を指すという風に考えています」（リノベーション協議会　武部さん、以下同）

デザイン性だけでなく、機能性もUP

（画像／PIXTA）

リノベーションというと、おしゃれなイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。デザイン性の高さなどが魅力として取り上げられることも多いですが、リノベーションの魅力はデザイン性に加え、機能性がアップすることにあります。例えば、室内をすべて解体して行うフルリノベーション・スケルトンリノベーションなどでは配線や配管なども刷新します。

もちろん、リノベーションは必ずしも大規模に工事をして新築のような状態にするものだけを指すわけではありません。「例えば古民家や古い町家など、できるだけ古い味わいを残したまま快適に住まいたいというニーズに合わせて改修するようなリノベーションもあります」

既存のものをどう改修するか、どう再生するかという観点で行われるのがリフォーム、新しく住む人のライフスタイルに合わせて、住まいを再構築するのがリノベーションのイメージといえるかもしれません。

中古物件を購入する場合、リノベーションはどうする？

「リノベーション済み」という選択肢もある

中古物件×リノベーションで購入を検討する場合、現況物件を購入して、後からリノベーションを行う方法以外に、リノベーション済みの物件を購入するという選択肢があります。物件購入後にリノベーションをする方が一般的かもしれませんが、最近ではリノベーション済み物件も人気です。

現況物件を購入してからリノベーションを行う場合のメリットとデメリット

まず、自分でリノベーションを行うケースのメリットとしては、自分好みに間取りや設備などを選ぶことができるという点が挙げられます。また、物件の購入価格についてはリノベーション済みの物件よりも抑えられるという利点もあり、自分の希望や予算に合わせて、リノベーションの内容を決めることが可能です。

ただし、現況物件を購入してリノベーションをする場合、リノベーションのプランニングや工事の期間が入居前にかかることを想定しておく必要があります。さらに、内覧時は売主が居住中ということも少なくないので、使い古された状態の住戸を見ただけでは、なかなか快適に住めるイメージが湧きにくいということがあるかもしれません。

また、リノベーション済み物件よりも物件価格が抑えられたとしても、リフォーム内容にこだわりがあれば、費用はかかるもの。予算の調整が利く半面、トータルの費用が高くなることが多いようです。

「売買から施工まで、ワンストップで行う会社もありますが、現況物件を購入して後から自分でリノベーションを行う場合は不動産会社やリノベーションの施工会社など、複数の会社に相談する必要があります。また、金融機関によっては工事代金まで住宅ローンとして融資してくれるところもありますが、住宅ローンで借り入れるのとは別に、リノベーション工事資金として、リフォームローンを借りる必要になる場合もあります」

手間や費用がかかっても、こだわりの住まいをかなえられるというのが、現況物件購入×リノベーションの醍醐味かもしれません。

（画像／PIXTA）

リノベーション済み物件を購入する場合のメリットとデメリット

次に、リノベーション済み物件のメリットはというと、内装などは選ばなくても、完成している状態で確認でき、契約後もすぐに入居できるという点が挙げられます。「設備や内装などは新築同様の性能を備えていて、売主が不動産会社の場合はアフターサービスなどが充実していることが多いです」

リノベーション済み物件の場合、不動産会社による買取再販が多く、そのような場合は建物に消費税がかかることになります。ちなみに、個人の売主から現況物件を購入する場合、リノベーション費用に消費税はかかりますが、建物に消費税はかかりません。

また、リノベーション済み物件を購入する際のローンの借り入れに関しては、リフォームローンを借りる必要はないため、住宅ローン1本でOKです。

尚、現況物件にリノベーションを行うケースとは違い、自分で自由に設備や間取りを選べないという点がリノベーション済み物件のデメリットとして挙げられますが、あまり内装などにこだわりがないが、おしゃれな家に住みたいという人には手間がかからず、むしろ好まれる点でもあります。

リノベーション済みの賃貸ってどんな物件？

デザイン性が高く、新築に比べて価格がお手ごろな物件が多い

（画像／PIXTA）

賃貸物件を探しているときにも、「リフォーム済み」「リノベーション済み」などの表現を見かけることがあります。賃貸の場合でも、リフォームやリノベーションの言葉のイメージは前述したものと同じで、賃貸物件の広告などでは、汚れた壁紙や破けたクロスを張り替えて原状回復を行ったものを「リフォーム済み」、家の配線や配管も含め、大掛かりに見直しを行ったものを「リノベーション済み」と称することが多いようです。

リノベーション済みの賃貸は新築のようにきれいで、新築よりは家賃が安く、尚且つデザイン性が高いものが多いというのが魅力ですが、やはり建物自体は古く、新築に比べると住まいの性能は劣っているというデメリットもあります。

リノベーション済み物件の場合、契約前に注意すべきことは？

リノベーション済み物件の場合、新築同様の見た目でも、築年数が古い場合は建物自体が老朽化していることを念頭に選択する必要がありますが、具体的にはどのような点に注意しておく必要があるのでしょうか。

「売買、賃貸にかかわらず、リノベーション済（リフォーム済）物件で注意が必要なのは、見た目がきれいになっていても給水、給湯、排水、電気、ガスなどがきちんと使えるかどうかという点です」

電気については、電気容量が少なくないか、水まわりに関しては臭いが気にならないかなども確認しておくと安心です。

「また、旧耐震基準で建てられたマンションもたくさん市場に流通し、賃貸物件としても存在しています。旧耐震の場合、耐震補強までされている方が少ないかもしれません。新耐震のものを選ばなければいけないということではなく、その物件がどういう物件なのかを理解して選択することが重要です」

建築基準法による耐震基準は、1981年6月に大きく改正されました。それより前に建築確認が下りた建物は旧耐震基準、それ以降の建物は新耐震基準で建てられた建物となっていて、新耐震基準では、大地震でも建物が倒壊しないことが前提となっています。旧耐震の時代に建てられたマンションの場合は、管理組合に過去の耐震診断や耐震補強の有無を確認しておくといいでしょう。

築年数を経た住宅でも、快適な暮らしが実現できるリノベーション。現況物件を購入して、自分でリノベーションを施す以外にも、リノベーション済み物件を購入したり、借りたりするという手軽な選択肢もあります。自分のライフスタイルや予算に合わせて、リノベーションという選択肢を住まい選びに取り入れてみてはいかがでしょうか。

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