「屋根が壊れてますよ」「すぐに工事をしないと大変なことになる」などと不安を煽り、不要な工事や法外な料金を請求する悪質なリフォーム会社。見積もり書や、工事を契約する前の段階で、悪質なリフォーム会社を見抜く方法はあるのでしょうか。悪質リフォームの被害にあわないためには、どうすればいいのか、悪質リフォームに関する相談にも応じているさくら事務所のホームインスペクター・安富大樹さんに教えてもらい、下記にまとめました。ぜひ参考にしてください。
記事の目次
悪質リフォーム会社のターゲットとは？
悪質リフォーム会社の被害にあわないためにも、まずは悪質リフォームとは何か？を理解しておきましょう。
悪質リフォーム会社の特徴
悪質リフォーム会社とは、不当な契約や高額請求、手抜き工事、不要な工事、強引な営業など、消費者を騙すような行為を行うリフォーム会社のことを指します。
具体的には下記のように、消費者の不安を煽って契約を迫ったり、不要な工事を勧めたりなど、さまざまな手口で騙そうとします。
こうした悪徳リフォームの事案は最近増加傾向にあり、2025年3月の警察庁の発表によれば「点検商法（リフォーム契約を伴うもの）の事件検挙数」は2023年の検挙数が38件に対して、2024年は66件と約1.7倍に増えています（警察庁生活安全局「令和6年における生活経済事犯の検挙状況等について」）。
また同報告書の中には匿名・流動型犯罪グループ（トクリュウ）が関与していると認められる事案も見られると指摘されています。
悪質リフォーム会社のターゲットは高齢者？
悪質リフォーム会社の被害にあうのは、高齢者のほうが多いようです。例えば国民生活センターと全国の消費者センターに寄せられる相談の中で、住宅修理に関する相談は高齢者に多くみられ、特に「屋根工事」では高齢者の相談件数が全体の6割以上を占めています。
しかし、上記の屋根工事の相談件数のうち、4割近くが「高齢者以外」です。つまり、誰もが被害にあう可能性があるということなのです。
そもそも、自宅の屋根の現状は、下からでは見えないがゆえに、ほとんどの人が把握していないでしょう。また、高額な工事費用を請求されても、屋根工事の費用相場に詳しい人でない限り、請求額が高いかどうか分からないのが当たり前です。
築年数の古い家は狙われやすい？
築年数が古い家の住人ほど、何か不具合があってもおかしくないと思うはず。悪質リフォーム会社にとっては格好のターゲットです。つまり、築年数の古い家は狙われやすいと言えるでしょう。
築年数はぱっと見の外見だけでなかなか判断できないように思えますが、実際には外壁や屋根の傷み具合、建物の様式などである程度の推測はできるものです。また、例えば屋外に備えられている給湯器やエアコンの室外機に製造年数をはじめとした情報が記載されています。そこから古い家かどうか判断することができますし、少なくとも「給湯器の交換時期がとっくに過ぎているようなので、交換しませんか」といった口実が作れます。
悪質リフォーム会社は事前にリサーチしてから訪問している
上記の給湯器やエアコンの室外機から判断することに表れているように、悪質リフォーム会社は事前のリサーチをしっかり行ってから、訪問する例が増えています。
住宅の外にある設備等だけでなく、出入りしている人が高齢者か、子世帯もいるのか等も見ています。その中から、高齢者だけで暮らしていて、他に相談する家族もいないような家など「ここは狙いやすい」と思ったところを訪問する傾向にあるようです。
悪質リフォーム会社の手口を解説
では、どんな手口で悪質リフォーム会社は消費者を騙そうとするのか。その手口の特徴をまとめて、いくつかご紹介します。
訪問販売型
典型的なのが「急に訪れてきて不安をあおり、工事契約を迫る」というもの。例えば「近所で工事しているのですが、お宅の屋根が傷んでるように見えました。無料で点検するので、屋根に上がっていいですか？」などといって、屋根や床下を勝手に点検し、「やはり壊れてますよ。直さないと雨漏りして、もっとリフォーム費用がかかることになるから、今直しておきましょうよ。」などと工事契約を結ぼうとします。
一度屋根に上がられてしまうと、何をされてもわかりません。そのリフォーム会社が屋根を壊して写真を取ってもわかりませんし、別の屋根でも、壊れた箇所に寄った写真だとそれが自宅だと判別できません。床下の点検の場合は、シロアリの死骸を事前に用意している場合まであるようです。
ポスティング型
最近は、訪問販売型がニュースになりがちだからでしょうか、上記の訪問販売型と少し手口を変えた「ポスティング型」も出てきました。
具体的には「修理します、リフォームします」といった内容のチラシをまずポストに投函します。先述の入念なリサーチを行うついでに投函するのですから、悪質リフォーム会社にとってはさほど手間ではありません。
その後「チラシ、見てくれました？ この辺でいくつも工事を手がけているリフォーム会社です。よかったら無料点検しますよ」などと、“いい人”を演じて訪問する手口です。
少しでも信頼してしまえば、あとは上記の訪問販売型と同様です。
高額請求型
最初は少額の見積書を見せておいて工事を請け負ったリフォーム会社の中には、「あーここも壊れてますね。」「ここは一緒にリフォームしたほうがいい。」など、追加工事を繰り返して、工事費用を膨らませるケースがあります。
また、契約時とは異なる材料を用いて費用を浮かせたり、工事の一部を省いたりするのも、実際の費用に見合っていないので、高額請求型と言えるでしょう。
不要な工事・設備型
不要な工事を勧めるケースです。例えば、外壁の塗装は10年〜15年を目安にメンテナンスすることが推奨されていますが、それよりもずっと早い段階なのに「もうやらないとマズいですよ」と工事を急かす、といったことです。
自宅の外壁や屋根等のメンテナンス時期をしっかり把握していれば、被害にあいにくいでしょうが、たいていの人はメンテナンス時期について詳しくないでしょう。悪質リフォームはそこを狙ってきます。
同様に、給湯器など設備の更新時期を早めるケースもあります。さらに、給湯器やエアコン等、あるいは床下に設置する活性炭や換気扇など、「ここにもう一つあればもっと便利になりますよ」や、「光熱費が安くなります」などと言葉巧みに、必要性が低い状況であったとしても導入を勧められることがあります。
そのほか、それほど大きな家ではないのに給湯器を3台設置することを勧められたり、屋根など施主が確認しづらい部分について「部分的な交換が必要」と言われるなど、専門知識がない人には判断が難しいケースもあります。
ウソの法律・保険型
「省エネ法が改正されて、省エネ基準が義務化されたので、リフォームが必要ですよ」といったウソの勧誘文句で契約を迫る手口です。省エネ基準については、新築住宅に対して2025年4月からが義務化されています。増改築の場合は増改築を行う部分のみが省エネ基準に適合している必要がありますが、それ以外のリフォームは省エネ基準適合の義務はありません。しかし、それを知らない人も多く、悪質リフォーム会社はそこを狙ってきます。リフォームは省エネ基準適合義務の対象ではないということはしっかり覚えておいてください」
同じように「火災保険を使えば補修が無料でできますから、工事をしましょう」など火災保険や地震保険を使ってリフォームを勧誘する手口もあります。特に台風や大雨、地震などの被災地でよく見られる手口です。
保険金の支払い対象になるか等は損害保険会社の判断によります。また、中には「外壁も壊れたということにして、保険金をたくさんもらいましょう」など、ウソの申告をさせることで保険金を元に、大規模なリフォームを勧めるケースもあるようです。
もし、該当の工事が補償の対象外であっても、悪質リフォーム会社がその分を値引くことはありません。保険については必ず自身で確認してから、工事をするかどうか決めてください。
口約束型
口約束型とは、契約を結ぶ前に、口約束だけで工事を進めて工事費用を請求する手口を言います。法律的には口約束でも契約したことになるので、それを悪用します。
例えば、大雨災害の後に無料点検を装って屋根に上がり、やっぱり壊れてるから修理しておきますねと見積書も見せずに、口約束だけで強引に工事を進めてしまい、後で高額な工事費用を請求するといった手口です。
また、契約書もなしに「明日から工事に入りますね」といって見積書や口約束で工事に入るケースもあります。いずれも、騙された側の「口約束であろうと確かに依頼したし、工事をしているので断りづらい」という心理が狙われます。
紹介型
さくら事務所のホームインスペクター・安富大樹さんが「最近増えている」と注意を喚起するのが「紹介型」です。
これは、別の定期的に訪れてくる日用品の販売員等で、既に信頼を得ている人が「外壁が結構傷んでますね。良いリフォーム会社を知っているので紹介しましょうか？」とリフォームを促す手口です。そうやって悪質リフォーム会社が入り込み、あとは不要な工事や高額請求などを行います。
定期的に接点を持っている人が本当に良い人だとしても、紹介してくれたリフォーム会社も良い会社であるとは限りません。その人は、顧客に紹介したのが悪質リフォーム会社だと知っている場合も、知らない場合もあります。ともかく、たとえ信頼している人でも、その人が紹介する人は「知らない人」ですから、安易に自宅に上げることは避けてください。
悪質リフォーム会社を見分ける4つのポイント
「悪質リフォーム会社かな？」と思ったら、まずは下記をすぐに確認するようにしましょう。
資格・許可証の有無を確認する
信頼できるリフォーム会社かどうかの見極めポイントのひとつは、建設業許可証やリフォーム業登録証などの有無です。また、全国リフォーム業協会など、信頼を置ける業界団体に加盟しているかどうかも見極めポイントになります。まずは許可証や登録証、業界団体への加盟状況を聞き、それらの証明書などを見せてもらうようにしましょう。
口コミや評判を調べる
悪質リフォームの被害は、SNSを含むインターネット上で話題になっていることがあります。まずは、その会社による被害報告がインターネット上にないか、確認してみましょう。
なお、公式ホームページを持っていて、口コミも紹介している会社の場合、紹介されている口コミは会社が選別している場合がありますので、第三者の口コミサイトも必ず確認してください。SUUMOリフォームに掲載されているリフォーム会社のページにも、口コミが掲載されていますから、ぜひ参考にしてください。
見積もり内容を確認
見積書をもらったら、金額ではなく、その内容を確認してください。悪質リフォーム会社の見積書には、よく考えるとおかしな点が散見されます。
例えば、誤字・脱字や計算間違いがあったり、過度な値引き額が提示されていたり、使用する材料名や設備名等が不明だったり、工事範囲の記載がなかったりすることがあります。
さらには、そもそも詳細がなく「屋根工事一式」等、工事内容が書かれていないケースもあります。
少しでも分からないことがあれば、説明を求めたり再度見積書を提出してもらうなど、すべて納得がいってから契約をするようにしましょう。
見積書の再提出を拒んだり、何度言ってもこちらの疑問を解消する見積書を出してくれないリフォーム会社であれば、契約は避けたほうがよいでしょう。
急かすリフォーム会社は要注意
悪質リフォーム会社としては、相手に考える余裕を与えたくありません。別の人に相談されては困るのです。そのため、工事の時期も、契約も、とにかく急かします。例えば「明日から工事に入りますから」「このままじゃマズいから、今すぐ修理しないと」「今すぐ契約してくれたら○○万円お値引きします」など。
このように、とにかく何事も急かすようなら、やはり契約はしないほうがよいでしょう。
悪質リフォームの被害にあわないための対策
悪質リフォームの被害にあわないために、日頃から下記点に気をつけておきましょう。
知らない人を自宅に上がらせない
まず悪質リフォームの被害にあわないための基本は「知らない人を自宅に上がらせない」ことです。悪質リフォームの代表的な手口に訪問販売型がありますが、一度彼らを自宅に上がらせたら、極端な話、壊してでも工事のきっかけを作ってくる可能性があります。
たとえ「屋根を今すぐ修理しないといけない」とか「点検は無料です」とか、あるいは日頃から信頼している人からの紹介でも初見の人（会社）なら、すぐに自宅に上げないようにしてください。
「そうはいっても、建ててから何年も経っているし、確かに屋根に不具合があるか気になる」とか、「いつもお世話になっている人の紹介だから、むげに断れない」のであれば、「いつもお願いしている工務店があるのでそこにお願いします」と断るか、複数のリフォーム会社に見積もりを取ってから、依頼先を決める旨を伝え、実際に複数店に点検と見積もりを依頼するようにしましょう。
必ず複数社で見積もりをもらう
訪問してきたリフォーム会社や、初めてのリフォーム会社１社だけでリフォーム工事を決めるのではなく、必ず複数社、できれば３社くらいに現場を見てもらい、見積もりをとって契約するようにしましょう。
この時、金額を比べるのではなく、工事内容をしっかり見比べましょう。Ａ社では記載のある工事内容がB社にはなかったり、費用が極端に違っていたりしたら、それらを確認してください。
こうした確認作業は時間がかかるので、「依頼先の決定は１週間程度あとで」などと各社に事前に伝えてください。悪質リフォーム会社としては、基本的には騙す先にあまり考えてもらいたくないので、この時点で諦める場合もあります。
口約束はしない
口約束でも、双方の合意があると認められれば、契約とみなされる場合があります。口約束は、悪質リフォーム会社相手ではなくても、言った・言わないというトラブルの元になりますから、口頭で済ませるのではなく、必ず契約書に記載してもらうようにしましょう。
自宅の「かかりつけ医」を決めておく
住宅は、建てて終わりではなく、定期的な点検やメンテナンスが必要です。そのため、点検やメンテナンスを相談できる、自宅の「かかりつけ医」を決めておくとよいでしょう。万が一、悪質リフォーム会社が訪れてきても「いつもお願いしているリフォーム会社があるので」と断りやすくなります。
自宅を建てた工務店やハウスメーカーが分かっていればそこにお願いしやすいのですが、例えば両親が暮らす実家など、建ててから何十年も経っていて、その工務店が既に廃業していたり、建売住宅のため、どこで建てたのか知らなかったりする場合もあるでしょう。
そんな時は、口コミや評判、施工事例などを頼りに、早めに「住まいのかかりつけ医」を探すと良いでしょう。また、工務店ではなく、一級建築士等の資格を持つ建築家でも構いません。
SUUMOカウンターリフォームでも「住まいのかかりつけ医」を見つけることができますから、一度相談してみてください。
もし、なかなか見つからなくて、かつ既に建ててから10年以上、何もメンテナンスをしていないのであれば、ホームインスペクションを依頼するのもひとつの方法です。
ホームインスペクションなら自宅の現在の劣化具合や適切なメンテナンス時期を教えてくれるので、万が一悪質リフォーム会社が訪れてきても、提案された工事の必要性を判断して断ることが出来るでしょう。
高齢の両親が暮らす自宅は、子どもが早めにリフォーム計画を立てる
高齢の両親が地方の自宅で暮らしていて、帰省するのはせいぜい年に2回程度、というのであれば、両親に代わって、子どもが早めに自宅のリフォーム計画を立てるようにしてください。
築古の自宅で、当時の工務店等が廃業している場合はかかりつけ医を探さなければなりませんが、といっても高齢の両親がインターネットで探すのは至難の業です。また地方ほど、車がないと候補の工務店へ出かけることもままならないでしょう。
かかりつけ医が見つかったら、自宅の劣化状況を見てもらい、今後どんなメンテナンスが必要なのか、離れている子どもも把握するようにすれば、両親が大切な老後の資産をだまし取られることを防ぎやすくなります。
もしも被害にあってしまったら？悪質リフォームトラブルの相談先と対処法
残念ながら、もし悪質リフォームのトラブルに巻き込まれたら、下記を参考に早急に対処するようにしましょう。
工事が始まってからでも、諦めず、騙されたと気づいたり、不安になったりしたらすぐに連絡して相談してください。
「住まいるダイヤル」や「消費者ホットライン」に相談する
「住まいるダイヤル」は、国土交通大臣指定の住宅専門の相談窓口です。建築士が、公正・中立な立場で、年間3万件以上の相談を受け付けています。
電話番号：03-3556-5147
「消費者ホットライン」は、消費者庁が、最寄りの消費生活センターなど消費生活相談窓口を案内するために設置しているホットラインです。消費生活センターは、契約や悪質商法におけるトラブル、製品・食品やサービスによる事故等の相談を受け付けています。
電話番号：188（いやや）
クーリングオフ制度を活用する
訪問販売などで悪質リフォーム会社と契約してしまった場合でも、クーリング・オフ制度を使えば、無条件で契約解除（クーリングオフ）することができます。
契約書面を受けとった日から原則８日間以内に書面または電磁的記録（電子メールの送付等）で通告すれば、特定商取引法に基づき、契約を無条件で解除できます。クーリングオフの具体的な利用方法は、上記「住まいるダイヤル」等に相談した際に教えてもらうとよいでしょう。
クーリングオフは訪問販売の場合に適用できますが、例えば悪質リフォーム会社の事業所まで赴いて契約をした場合などは使えないので注意が必要です。
ただしクーリングオフが使えない場合でも、悪質リフォーム会社の発言内容や挙動によって契約の取消し等ができることもあります。まずは上記の窓口に早急に相談するようにしてください。
悪質リフォーム会社リストはどこで確認できる？【2025年8月版】
事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とした、「特定商取引法」という法律があります。この特定商取引法に違反行為した事業者は、消費者庁が運営する「特定商取引法ガイド」のホームページで検索することができます。
よく「悪質リフォーム会社リスト」と呼ばれているのは、この特定商取引法ガイドに掲載されているリフォーム会社を指しています。
ここを見ると、訪問してきたリフォーム会社が既に行政処分を受けた悪質リフォーム会社かどうかを判断することができます。
「特定商取引法ガイド」で確認
特定商取引法ガイドの確認方法は以下です。
1、まず、下記の「特定商取引法ガイド」のホームページへアクセスします。
● 特定商取引法ガイド＿トップページ
2、次に上のバーにある「執行事例の検索」をタップすると、事業者を検索することができます。
事業者名がわかる場合は、「事業者名」にその名を入力すれば、該当するかどうか判断できます。
あるいは、「取引類型」で「訪問販売」を選び、「商品・役務」に「住宅リフォーム工事」と入力して検索すると、一覧が表示されます（原則として処分日が属する年度の翌年度の開始から５年間を経過するまでの間の執行事例の検索が可能）。
まとめ
冒頭で述べたように、残念ながら悪質リフォーム会社による被害が増えています。警察庁も喚起を促すほどです。大雨や洪水など自然災害の後は特に増える傾向があるようです。
悪質リフォーム会社の被害にあわないためには、とにかく「知らない人は屋根を含め、家に上げないこと」です。たとえ無料点検であっても、数軒先の○○さんの家を修理したと言われても、上げてはいけません。
また、離れて暮らす両親が心配であれば、早めに自宅の現状を把握し、かかりつけ医を見つけてしっかりとしたメンテナンス計画を立てるようにしましょう。
悪質リフォームの被害にあわないために、自宅のかかりつけ医を見つけておくことは大変有効な方法です。SUUMOカウンターリフォームでは厳しい審査を通過したリフォーム会社のみ紹介していますから、かかりつけ医を探す際、ぜひ活用してみてください。
万が一、被害にあったら早急に「住まいるダイヤル」や「消費者ホットライン」に連絡して、相談するようにしてください。
取材協力／さくら事務所 安富大樹さん（プロホームインスペクター、一級建築士）
構成・取材・文／籠島康弘
イラスト／杉崎アチャ
雑誌「カーセンサー」編集部を経てフリーライターに。中古車からカーシェアリング、電気自動車までクルマにまつわる諸々の記事執筆を手がける。最近は住宅雑誌の記事も執筆していて、自分が何屋なのかますます分からなくなってきた。
日本ホームインスペクターズ協会 公認ホームインスペクター。大手リフォーム会社にて、木造一戸建て住宅リフォームの営業・設計・工事監理に従事。工務店で新築木造住宅の設計を経験し、設計事務所設立。木造住宅を中心とした新築・リフォームの設計及び監理を行う。一級建築士、既存住宅状況調査技術者、マンションリフォームマネジャー、福祉環境コーディネーター2級。
