東日本大震災で、筆者の住むマンションのエレベーターは1週間停止したままだった。自宅内は、資料の紙類が散乱した程度の被害であったにもかかわらず、である。その理由は、地震でエレベーターに故障が生じたうえに、部品の交換に手間取ったから。高齢者や7、8階の住人は、さぞかし不便を感じたことだろうと思った。
そこへ、計画停電である。筆者の住むエリアは、計画停電の対象地区から外れていたが、停電した場合、自宅内の電気が使えないだけでなく、水道やガス給湯器も使えない、エレベーターはもちろん自動ドアや防犯カメラ、機械式駐車場の機能も停止するといった事態が生じることが分かった。六本木ヒルズのような自家発電でもなければ、風呂にも入れず、水洗トイレも使えず、セキュリティにも気を使うという生活を覚悟する必要があるのだ。
一方、鉄筋コンクリートでできているマンションは、木造の一戸建てに比べて、地震や津波で建物が倒壊するリスクは低い。江東区では、大津波を想定して区民が最寄りの高層マンションに避難できるように、オートロックの解除を求める防災協定を管理組合と結ぶ方針だという。このようにマンションは、災害時に地域住民に開放される場にもなり得るということだ。
■災害時のマンションに発生しうるリスクとは?
そこで、筆者はマンション生活と地震災害について学ぼうと、「マンションの地震対策」(藤木良明著、岩波書店発行)、「マンションは地震に弱い」(矢野克己著、日経BP社発行)の2冊を読破し、いくつかの発見をした。
まず、マンションには次の3点のリスクが考えられる。
1)避難が難しい
高齢者などの避難弱者や上層階住人の避難が大変であるだけでなく、避難経路に人が集中することで混乱が生じる可能性がある。
2)ライフラインが弱い
ひとつのライフラインが断たれると、ほかのライフラインも機能しないなどの関連性が強く、復旧に時間がかかる。
3)管理会社に頼れない場合がある
管理会社も被災当事者になるだけでなく、決められた委託業務範囲でしかサポートしてもらえないので、災害後は自分たちで対応しなければならない範囲が意外に広い。
■マンションという共同生活の場で、被災時に何をする?
では、被災したらどういったことが起こりうるのか、どういった点に注意すればよいのか?
被災して家族と自宅内の安全を確認したら、まずは避難と救助だ。マンションでは必ず二方向避難の経路があるので、日ごろから避難ルートを確認しておくことや避難誘導などの協力体制ができていることが望ましい。また、各戸の玄関扉の耐震性が不足している場合、玄関が開かなくなって室内に閉じ込められるというケースが起こる。こうした室内やエレベーター内に閉じ込められた人の救助は、あらかじめ安否確認等のルールが確立していないと、見過ごされるリスクがあるので注意したい点だ。また、個人情報保護との兼ね合いもあるが、避難弱者の名簿をつくっておくというのも救助の際に役立つ方法だ。
次に、ライフラインの遮断に対し、避難時に元栓を閉めておくなどのルール設定や、ライフライン復旧の手順の周知も有効だ。管理組合で、救助用の器具を備えることに加え、個人の備蓄のほかに水や食料などを備蓄しておくことも考えられる。さらに、共同で使える簡易トイレの設置などができれば、被災時に役立つだろう。
避難生活が長引きほかの場所へ移る住人が増える際には、居場所の情報把握やマンション内の定期的な見回りなども考えておいたほうがよさそうだ。
■管理組合による助け合いが被災後の生活の鍵に
避難路を塞がない、水や食料を備蓄する、家具を固定するなど、わが家でできる災害対策もあるが、マンションは共同生活の場でもあるので、管理組合ぐるみで協力し合う災害への備えがあれば、被災後の生活も大きく変わるだろう。
筆者が住むマンションでは、災害時に有効となる設備や行動ルールなどを備えているわけではない。ひとたび災害が起きると、解決すべき課題が山積みとなり、瞬時に数多くの重要事案を理事会などで判断しなければならないが、それは至難の業だろう。となれば、管理組合として災害への備えをしておいてほしいものだ。
そこで、筆者はマンション管理組合の総会において、次のような提案をした。
1)マンション共用部分の地震保険の見直し
2)防災・避難マニュアルの作成
3)災害用備品の購入の検討
4)自家発電設備、簡易トイレ等の設備の新設や改修の検討
5)上記案件に対する住人の意見を確認するためのアンケートの実施
「管理員不在時のライフラインの復旧方法は理解しておくべきだ」「お年寄りには声掛けをしたほうがよいと思う」などの意見も出され、次期理事会の検討事項とすることになった。
新たな災害の備えには、費用もかかるし、パワーもかかる。自己責任でよいという住人もいれば、いざという時の助け合いに期待する住人もいるだろう。今回の大災害を契機に、いつ遭遇するか分からない災害について、住人同士で話し合う場が必要だと痛感している。
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