設備仕様
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ZEH概念図
【ZEH概念図】
建物の断熱性能を高めることで、自宅で消費する基準一次エネルギーの消費量を抑えるとともに、建物もしくは敷地内でつくる再生可能エネルギーを加えて、基準一次エネルギー消費量の100％以上削減(Nearly ZEHの場合は75％以上の削減)を目指した住宅です。断熱性能の向上と高効率設備を組み合わせて、建物内部の基準一次エネルギー消費量を大幅に削減します。 |
ソラエネスマート［エネファームと太陽光パネルのダブル発電］
【ソラエネスマート［エネファームと太陽光パネルのダブル発電］】
ガスで発電する「エネファーム」の導入費用で、太陽光発電システムを無償でご提供。イニシャルコストを減らし、経済性・環境性・防災性に優れたサービスです。気になる光熱費を削減し、万が一の停電の際にも備えることができます。 |
エネファームtype S
【エネファームtype S】
家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファームtype S」を全邸に標準装備。都市ガスから水素を取り出し、酸素と反応させて発電、同時に発生する熱でお湯を沸かして給湯できるため、CO2排出削減効果がありエコかつ光熱費もグンとおトクになります。また24時間、高効率な発電をキープし、余った電気は売電することができます。 |
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アルミ樹脂複合サッシ概念図
【アルミ樹脂複合サッシ概念図】
高仕様の断熱材やアルミ樹脂複合サッシなどで優れた断熱性能を実現。外気の影響を抑え、住まいを一定温度に保ち1年を通して快適な生活をおくれることに重点を置きました。さらに冷暖房の効きもよくなるため、省エネにもつながります。 |
宅配ポスト
【宅配ポスト】
宅配BOXとポストの一体型となる宅配ポストを採用。不在時はもちろん、在宅の際でも荷物の受け渡しがスムーズです。 |
EV対応コンセント
【EV対応コンセント】
通常の外部コンセントに加え、電気自動車用200Vコンセントを設置しました。自動車の選択肢が広がります。 |
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問合せ先：
TEL：0120-8984-31
構造の特徴
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長期優良住宅 新基準
【長期優良住宅 新基準】
9つの厳しい認定新基準(耐震性、劣化対策、維持管理・更新の容易性、維持保全計画、住居面積、災害配慮、居住環境、一次エネルギー消費量/最高等級6、断熱等性能/等級5)をクリアした品質の高い住宅です。認定を受けた住宅の取得者は税金や住宅ローンなどの優遇制度を活用できます。 |
長期優良住宅 取得率
【長期優良住宅 取得率】
長期優良住宅の認定を取得しているのは全体の約29.3%。概ね100年間にわたって住み続けられる住まいづくりをめざしています。(※令和5年6月30日国土交通省報道発表資料「長期優良住宅の認定状態について(令和5年3月末時点)」にて発表された新設住宅着工戸数に対する新築一戸建ての住宅の割合を表示したもので、令和4年度のものとなります。) |
住宅性能評価
【住宅性能評価】
「設計住宅性能評価」と「建設住宅性能評価」の両方を取得。6つの項目(一次エネルギー消費量・維持管理対策・ホルムアルデヒド発散・劣化対策・耐風・耐震)で最高等級、断熱等性能で「ZEH」基準相当の等級を取得し、安心の品質を確保しました。(※設計住宅性能評価書を取得。建物完成後に建設住宅性能評価書を取得予定です。) |
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住宅性能評価 取得率
【住宅性能評価 取得率】
住宅性能評価を取得しているのは全体の約30.8%です。(※令和5年6月30日国土交通省報道発表資料「令和4年度の住宅性能表示制度の実施状況について」にて発表された新設住宅着工数に対する設計住宅性能評価書の交付割合を表示したもので、新築一戸建ての住宅以外も含みます。) |
ツーバイフォー工法
【ツーバイフォー工法】
ツーバイフォー工法(枠組壁工法)による住宅は、地震や風圧などの外部からの荷重を面全体で受け止めるため、荷重を一点に集中させることがなく優れた強さを発揮します。また面で組み立てていくため、屋根や外壁などの外観を表情豊かにデザインできます。(概念図) |
基礎・柱・梁など基本構造部分の補修を10年間保証
【基礎・柱・梁など基本構造部分の補修を10年間保証】
住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)に基づき、建物を構成する主要な構造部分、および雨水の浸入防止をする部分について10年間の瑕疵担保責任を負います。※適用には諸条件があります。 基礎・柱・梁など基本構造部分の補修を10年間保証 |
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TEL：0120-8984-31
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- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
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- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
