日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）がこのほど発表した、木耐協の耐震診断受診者を対象とした「木造住宅の耐震性と中古住宅の流通に関する調査データ」によると、新しく住み替えをする場合、「中古住宅を選択肢に含める」と回答した人が70％以上に上った。調査は05年１月から09年11月30日までに木耐協の耐震診断を受診した人のうち1,520人にアンケートを依頼し、274件の回答を得たもの。

　アンケートでは、新しく住み替える家の条件について聞いたところ、40.9％が「立地優先で、新築・中古はこだわらない」と回答。「中古購入でリフォームする」（23.7％）、「中古購入でそのまま居住」（7.7％）を含めると住み替え時に「中古も選択肢とする」割合は72.3％になった。

　こうした結果になったことについて木耐協は、「リフォームの姿が定着したことや現在の経済状況を鑑みた価格の優位性が大きいのではないか」とみている。