創業40年の信頼と実績！物件最新情報全公開、掲載物件全審査・確認済みです。（毎週月曜日に在庫確認済）
朝日土地建物株式会社は東京・埼玉・神奈川エリアで創業39年を迎える『地域密着型営業』が信条の不動産会社です。契約件数も累計６万件を達成致しました。八王子支店では八王子市を中心に多摩エリアの戸建て・土地・マンション等、最新情報を発信し、皆様のお役にたてるよう努力してまいります。ご購入・ご売却をお考えの方はいつでもお気軽にご相談下さい。
- 店舗の特徴
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- 19時以降営業
- 駅徒歩5分以内
- 駐車場あり
- 送迎あり
- 経験10年以上のベテラン営業担当がいる
- ファイナンシャルプランナー
- 女性スタッフに相談できる
- フットワークに自信あり
- 中国語対応可
- 地元の実績多数
- 地元に詳しい
- 開店10年以上
- 店舗10店舗以上
- 提携ローン会社あり
- ローン相談可
- リフォーム・建築相談
- 自社施工実績あり
- インスペクション相談可
- 売却査定できる
- 引越し会社紹介
店舗写真
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店舗外観
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店内の様子
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店舗外観
- 掲載中の物件一覧：
物件担当者
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田中 康太
- 年齢：20代
- 業界経験：2年 宅建
- 売却実績数： -
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得意エリア八王子市
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コメントお客様が納得の一件に出会えるまで・・・出会ってからも 全力でサポートさせていただきますので、お気軽にご相談ください！
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この物件について3駅4路線が利用可能で各方面へのアクセス便利。八王子駅まで徒歩20分、バス停まで徒歩2分でバス利用も便利です。また、前面道路が6ｍ幅であるため、車での移動もスムーズで、東京環状へのアクセスも良好です。
詳しくはこちら
スタッフ紹介
店舗Q&A
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- 参考になった件数：
- 0件
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- 参考になった件数：
- 7件
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- 参考になった件数：
- 2件
店舗地図
朝日土地建物株式会社八王子店地図
店舗地図
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店舗概要
| 所在地 | 東京都八王子市旭町10-3 | 最寄駅 |
JR中央線「八王子」歩1分
[ 乗り換え案内 ]
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|---|---|---|---|
| TEL |
0120-704311
【通話料無料】
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください |
FAX | 042-642-4312 |
| 営業時間 | 10:00～20:00 | 定休日 | 水曜 |
| Eメールで相談 | 物件購入のお問い合わせ | 関連サイト |
【この会社の関連サイト】
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| 免許番号 | 国土交通大臣（9）第003744号 (公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 |
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売却・住み替え相談、査定依頼も受け付けています
売却をお考えの方、買い替えを希望されているけど方法が解らない等お気軽にご相談ください。ご相談無料、万一売却されない場合でも成功報酬ですから販売活動に費用はかかりません。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-576312
ht2-5394
74322441
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
