【Panasonic】地震や災害に強い家 ~テクノタウン川戸2期・3期~ 【土地】
販売スケジュール |
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現地案内会(事前に必ずお問い合わせください) 日程/公開中 時間/9:00~21:00 お気軽にお越しください(^^)/ ○平日やお仕事帰りの夜などのご案内も可能です。 ○『急に時間が空いたのでこれから見たい』などのご要望もどうぞ *現地にスタッフはおりませんので、事前にご連絡をお願いします* 連絡先⇒【0800-800-1986】アイキョーホーム蘇我支店 ※※お客様専用のフリーダイヤルです※※ ◆現地ご案内について◆ ○現地でもお待ち合わせ可能です ○お客様のご自宅へお迎えにあがります(チャイルドシートも準備しています) ○最寄り駅でお待ち合わせさせていただきます ○弊社にご来店いただき現地ご案内させていただきます ◆住宅ローンのご相談会について◆ *ご年収から借入可能なローン金額の算出 *気になる物件のローン計算 *実際不動産を購入する際かかる費用 *マイカーローンなど他に借入があるけど住宅ローン組めるのか、他の不動産会社でローン借入が否決だった… なども含め、具体的な資金計画のシミュレーションもお任せください。 不動産ご購入の際の不安や疑問点などは、専門のスタッフがわかりやすい言葉で、丁寧に解消・サポートいたします! 新型コロナウイルス感染の拡大抑制のため、以下の対応をさせていただくことをお知らせいたします。 【店舗における感染拡大防止対策について】 ・社員の出勤時の検温、体調管理 ・マスクの着用と手洗い、うがい、アルコール消毒 ・お客様用アルコール消毒の設置 ・定期的な換気 ・店内ウイルス、菌の空気除菌清浄機(パナソニックジアイーノ)の設置 |
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所在地 |
千葉県千葉市中央区川戸町 | 交通 |
JR外房線「鎌取」バス7分千葉南高校歩7分~8分 |
販売区画数 |
22区画 | 総区画数 |
38区画 |
価格 |
1039万6000円~1680万円土地のみの価格ですが、この中に給排水工事費用、水道負担金、地盤調査費用、仮設工事費用など付帯設備費用が含まれています。
(土地のみの価格です) [ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
1100万円台(7区画) |
私道負担・道路 |
道路幅:5m、アスファルト舗装、土地の面積に傾斜部分も含まれます。 | 諸費用 |
- |
土地面積 |
133.01m2~238.01m2(40.23坪~71.99坪)(登記) | 建ぺい率・容積率 |
建ペい率:50%、容積率:100% |
土地状況 |
更地 | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
付 |
引き渡し時期 |
相談 | 地目 |
山林、雑種地、宅地 |
用途地域 |
1種住居 | その他制限事項 |
景観法による規制有、宅地造成工事規制区域 |
その他概要・特記事項 |
担当者:鈴木 卓也、設備:都市ガス、本下水、公営水道、東京電力、開発面積:4848.48m2、自社持分面積:4848.48m2 |
会社情報
会社概要 | <売主> |
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問い合わせ先 |
TEL:0800-8001986
【通話料無料】
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
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情報提供日・更新日
情報提供日 | 2024年6月21日 | 次回更新日 | 情報提供より8日以内に更新 |
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取引条件有効期限 | 2024年12月31日 |
96822605
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 (1000円未満は切り上げ。)
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
- 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
- ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。