会社情報
| 会社概要 |
京都府知事（10）第007503号 (公社)京都府宅地建物取引業協会会員 (公社)近畿地区不動産公正取引協議会加盟 睦備建設(株) 〒612-8003 京都府京都市伏見区桃山町西尾35-1 |
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会社の特徴
「パデシオン京都小倉グランドヒルズ」(166戸・分譲済)
あらゆる選択肢で暮らしをもっと豊かに。
「自社一貫体制」を礎に新規事業スタート
設立より38年。これまで京都を中心に、新築分譲物件を多くのお客様へ提供してきた睦備建設。
住宅市場は大きく変化し、物価の高騰が叫ばれる今、今までと変わらない安心と満足をもたらす住まいを届け、社会貢献を果たしたい。そんな想いから同社は「リフォーム」や「売買仲介」への積極的な取り組みをスタートさせた。ライフステージに合わせて、必要な機能や大切にしたいことは変化するもの。永きにわたり、ご愛顧くださったお客様の暮らしを支えたいという想いは変わらず、今後も様々な形で暮らしと住まいに寄り添ってゆく。
企画から管理まで自社一貫体制で「高品質」を「低価格」で届ける
「良い住まい」を一人でも多くの方に届ける「トータルデベロップメントシステム」
トータルデベロップメントシステム説明図
睦備建設がプロデュースする、京都・滋賀の新築分譲マンション「パデシオンシリーズ」ロゴ
広さと価格に徹底的にこだわる同社の強みが、企画・開発・建設・販売・管理の全てを自社で行うことで、余分なコストを削減する「トータルデベロップメントシステム」。その結果、良いものを適正価格でお客様へ提供することが可能となり、企業としてあらゆる面において確固たる責任を負う使命感が生まれるのである。
住まいに新たな価値を創造するパデシオンのリフォーム&仲介
築30年以上のマンションを活かし、オリジナリティあふれる住まいへとアップグレード(フルリフォームの一例)
リフォームやリノベーション、住み替えに伴う売買の相談などあらゆるライフステージに寄り添う
これまで物件を購入されたお客様に、新たな価値を。リフォームやリノベーション、または住み替えを考えられた際の売買の相談など、お客様のライフステージに寄り添うラインナップを用意。仲介では、顧客情報から売却物件の条件に合った先をいち早くマッチングできるなど、これまでの実績と信頼に基づいた安心のサービスに喜びの声が届く。
暮らすほどに愛着がわく、夢を叶える一戸建て分譲事業
「伏見丹波橋やすらぎ台 - 桃山水野左近東町 -」(完成予想図／全10戸。分譲済)
＜一戸建て事業＞限られた土地を最大限に活用する、巧みなプラン
一戸建てにも「広さと適正価格」を追求。たとえば、吹き抜けや収納などに工夫を凝らすことで、限られた空間を広々と活用できるように設計。ご家族のライフスタイルやご要望をこまやかに反映させながら“生涯満足して住み続けられる住まい” を提案している。
お客様満足度の向上へ。パデシオンシリーズ所有者様「専用アプリ」開設
「専用アプリ」イメージ写真
スマホからスムーズに対応窓口につながる、安心のフォロー体制
緊急時の連絡、修繕の相談、お知らせ掲示板など、管理会社とのコミュニケーションを円滑に行うことができるなど、パデシオン入居者にとって便利な機能を無料で利用できる「専用アプリ」を2024年4月にリリースした。電話やメールで問い合わせすることなくスマホからすぐに対応窓口が見つかる安心感は、暮らしの質を高めてくれるだろう。
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- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※取引にかかる費用：物件の契約手続き、決済、引き渡し時にかかる費用を表示しています。不動産会社によって表記有無が異なるため、ご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
