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情報の見方

向島ニュータウン第3街区E棟 1499万円(2LDK+S(納戸)) (物件概要)

  • 中古マンション
  • 即引渡可
  • 売主・代理

1499万円

京都府京都市伏見区

近鉄京都線「向島」歩8分

情報提供日:
24/5/26
次回更新日:
情報提供より8日以内

(株)ホームネット京都支店

向島ニュータウン第3街区E棟  【マンション】

販売スケジュール
-
イベント情報
現地案内会(事前に必ず予約してください)
日程/毎週土日祝
時間/10:00~18:00
空室物件の為、お客様のご都合に合わせてご内覧頂けます!!
【今から見たい】【お仕事帰りの夜間に見たい】等、お気軽にお問い合わせください。
「事前ご予約頂ければ、20時以降の内覧や当社定休日の火曜日・水曜日のご内覧も可能です。」
お問い合わせの際に【物件名】【価格】【ご内覧希望日】を担当者までお伝えください。
販売戸数
1戸
最多価格帯
-
価格
1499万円

[ 支払シミュレーション ]

管理費
6000円/月(自主管理(管理員なし))
修繕積立金
1万円/月
修繕積立基金
-
諸費用
-
間取り
2LDK+S(納戸)
専有面積
64.5m2(壁芯)
その他面積
バルコニー面積:10.58m2
引渡可能時期
即引渡可
完成時期(築年月)
1980年6月
所在階
9階
向き
リフォーム
2023年11月完了
 水回り設備交換:キッチン・浴室・トイレ
 内装リフォーム:壁・床・全室
※年月は一番古いリフォーム箇所を表します
その他制限事項
-
その他概要・特記事項
-

共通概要

所在地
京都府京都市伏見区向島二ノ丸町151-30-3-905
交通
近鉄京都線「向島」歩8分
総戸数
175戸
構造・階建て
SRC11階建
敷地面積
-
敷地の権利形態
所有権
用途地域
-
駐車場
空無

住宅ローン情報

支払い例
【向島ニュータウン第3街区E棟905号室/専有面積64.50m2/1499万円の場合】

毎月(年12回)38911円 

価格1499万円、頭金0万円、借入額1499万円

年利0.5% 変動金利/ 返済期間35年   

  • ・紹介金融機関/弊社提携金融機関
    (都銀・地銀・フラット35その他多数お取り扱いが出来ます)

※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。

詳しくは現地係員にご相談ください

会社情報

会社概要

<売主>
国土交通大臣(2)第008603号
(株)ホームネット京都支店
〒600-8005 京都府京都市下京区四条通麩屋町西入立売東町1 京都フコク生命四条柳馬場ビル8階

問い合わせ先
(株)ホームネット京都支店
TEL:075-585-4466

「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください

免許番号:
国土交通大臣(2)第008603号
取引態様:
<売主>

施工
-

情報提供日・更新日

情報提供日 2024年5月26日 次回更新日 情報提供より8日以内に更新
取引条件有効期限 -

74529642

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  • ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
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  • ※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
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  • ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
  • ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
  • ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
  • ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。

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