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情報の見方

青葉台コートテラス 6280万円(3LDK) (物件概要)

  • 中古マンション
  • 購入サポート情報

6280万円

神奈川県横浜市青葉区

東急田園都市線「青葉台」歩10分

情報提供日:
24/6/12
次回更新日:
情報提供より8日以内

野村の仲介+青葉台センター野村不動産ソリューションズ(株)

青葉台コートテラス  【マンション】

販売スケジュール
-
イベント情報
-
販売戸数
1戸
最多価格帯
-
価格
6280万円

[ 支払シミュレーション ]

管理費
8930円/月(委託(通勤))
修繕積立金
9870円/月
修繕積立基金
-
諸費用
TV共視聴料:35円/月、ガス給湯器交換工事積立金:1000円/月
間取り
3LDK
専有面積
70.45m2(壁芯)
その他面積
バルコニー面積:12.2m2
引渡可能時期
相談
完成時期(築年月)
2011年12月
所在階
8階
向き
南東
リフォーム
-
その他制限事項
ガス給湯器リース料:1787円/月 インターネット使用料:1080円/月 ※別途自治会費1800円/年がかかります。
その他概要・特記事項
担当者:花田賢弥

共通概要

所在地
神奈川県横浜市青葉区青葉台2
交通
東急田園都市線「青葉台」歩10分
総戸数
245戸
構造・階建て
RC10階建
敷地面積
-
敷地の権利形態
所有権
用途地域
1種中高、2種中高
駐車場
敷地内(8500円~1万9000円/月)

物件の特徴

支払い例
※青葉台コートテラス6280万円をご購入の場合

※ボーナス払い無:毎月(年12回)157502円
※ボーナス払い有:毎月(年12回)132422円+ボーナス時加算150569円

価格6280万円、諸費用420万円、頭金420万円、借入額6280万円と想定
※あくまで概算となります。

住信SBIネット銀行の6月からの金利を適用
年利0.299%(変動金利) 返済期間35年 (金利優遇-2.576%)⇒当初5年間

  • 上記、支払い例は2024年6月時に当社を経由して住信SBIネット銀行へ申し込みをいただいたお客様の適用金利となります。
    また、変動金利は5年間は支払いが一定ですが、年2回見直しがされ、5年ごとに金額の調整がされます。(ただし、前返済額の1.25倍が限度)
    その他詳細は、担当者までお気軽にご相談くださいませ。

※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。

詳しくは現地係員にご相談ください

会社情報

会社概要

<仲介>
国土交通大臣(5)第006101号
(一社)不動産流通経営協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
野村の仲介+青葉台センター野村不動産ソリューションズ(株)
〒227-0062 神奈川県横浜市青葉区青葉台2-6-1 ケンシュウ第6ビル4階

問い合わせ先
TEL:0120-998-126

「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください

免許番号:
国土交通大臣(5)第006101号
取引態様:
<仲介>
営業時間:AM9:30~18:10 / 定休日:火曜日・水曜日
施工
株式会社長谷工コーポレーション
不動産会社ガイド 野村の仲介+(PLUS) 野村不動産ソリューションズ

情報提供日・更新日

情報提供日 2024年6月12日 次回更新日 情報提供より8日以内に更新
取引条件有効期限 -

EA7Q3010

74528280

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  • ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
  • ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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  • ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
  • ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。

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