設備仕様
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ディスポーザー
ディスポーザーは、生ごみを細かく粉砕し、水とともに液状にして専用の浄化槽を通して、下水に流す仕組みです。 よって、焼却処分をせずに済み、環境への負荷を抑えることができます。 生ごみをゴミ出しする手間が省けるのもメリットです。
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TES式床暖房
足元から部屋全体をムラなく暖め、「頭寒足熱※」を実現します。 特にガス温水床暖房は足元からじんわりと暖める為、女性や冷え性の方に特にオススメです。 床に触れることで直に熱が伝わってくるため、足元の冷えが解消されます。 さらに、床暖房のある暖かい部屋には自然と家族が集まるので、家族団らんの時間が増えるかもしれません。
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浴室換気乾燥機
お風呂場での衣類乾燥なら場所もとらず、湿気も気にする必要がありません。 春先の花粉の季節にも、外干しせずに室内で乾燥できるため、花粉症の方にも浴室暖房乾燥機での乾燥がおすすめです。 また、最近ではPM2.5や黄砂の飛来対策としても、浴室乾燥機での衣類乾燥をされる方も増えています。
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TVモニター付きインターホン
ドアを開ける前に顔を確認できるテレビドアホンは、不審者や無用なセールスの侵入を防ぐことができるため、結果として防犯性能が向上します。 また、テレビドアホンの映像は「モニター機能」により、手動操作で確認も可能です。 玄関先で物音がした際など気になったときは、いつでも外の様子が確認できるため安心です。
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スロップシンク
バルコニーや洗面所にスロップシンクがあれば、洗った後すぐに干すことが可能です。汚れのひどいものを下洗いするときにも、スロップシンクがあれば周囲を汚すことなく洗い流すことができます。
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追い炊き機能
追い焚き機能のメリットは、お風呂に入る際に水道を使ってお湯を張る必要がなく、またお湯の温度も一定に保たれるため、快適な入浴時間を過ごすことができることです。 また、節水効果があり、水道代の節約にもつながります。 効果的な使い方としては、お湯の残量に合わせて追い焚き機能を利用し、あまり多く使用しないことが大切です。
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TEL：0120-237415
構造の特徴
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場所打ち鋼管コンクリート杭・杭底工法
地表面から約15ｍの砂礫層又は粘土質砂礫層の支持地盤に深さ約17ｍ～20ｍまでの場所打ち鋼管コンクリート杭を70本打ち込んでます。
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溶接閉鎖形帯筋
溶接閉鎖型柱帯筋とは、予め工場で帯筋を溶接し、フックがない一体とした形にして巻きつけ束ねるもの。地震時に大きな変形が起こっても粘り強く抵抗し、建物の安全性を高めます。
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ダブル配筋
構造耐力上有効な壁面の鉄筋を格子状や箱状に組み上げる工程で、鉄筋を二重に組むダブル配筋と千鳥状に組むダブル配筋を標準として施工。シングル配筋に比べ耐久性が高く、強い構造強度を得られます。
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床構造・二重天井
床コンクリート厚は約200～230ｍｍを確保し、上下階間の遮音性能を高めました。また、二重天井とすることにより、リフォームやメンテナンス、更新性に配慮しました。
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複層ガラス
断熱性を高めることで、冬の暖房効果を上げるだけでなく、結露の発生も抑えます。
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給水管サップス工法
清潔な水は健康的な暮らしの基本。そこで共用部の給水管は錆びにくいステンレス管を用いたサップス工法を採用し、耐腐食性に配慮しています。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
