家具は実物を見て触れて買わなくちゃ、と思っていても、家具の通販サイトを見てつい衝動買いしてしまう人もいるはず。でも、届いたものが想像と違っていたらショック……。通販で家具を買う際に失敗しないためにおさえておきたいポイントを紹介しよう。
24時間、忙しくて出かけられない日も、ノーメイクでも、パソコンの前に座ってポチッとするだけで買い物ができるインターネット通販は、ハマったらやめられない。でも、利用する人の増加に伴い、トラブルも増える。
独立行政法人国民生活センターに寄せられるインターネット通販についての相談件数は、2009年度が13万1653件、2012年度が17万5030件と、ここ数年でかなり増えている。2013年度は6万3602件で、やはり前年度の同期(5万6179件)より増えている(8月31日現在)。
具体的にどのような相談が多いのだろう。家具の通販に限った話ではないが、インターネット通販を利用する場合、配送予定日を過ぎても商品が届かない。売主と連絡がとれない、といったトラブルが目につくという。主な相談例とトラブルを防ぐためのアドバイスを国民生活センターに聞いた。
以上のようなケースは、注文する前に説明を読んで、パソコンの操作に気をつければ防げるトラブルと言えるだろう。
消費者は、注文内容の控えを保管し、希望日に届くかどうか、届いたら中身をしっかり確認しよう。
売主に不安を感じたら、売主側の信頼性、信用度を確かめるために、レビューを読む、インターネットを検索して、口コミサイトなどの評判を確認する、運営実績(どのくらい運営しているのか)、事業者の住所を地図検索サイトで確かめる、電話をかけてみるのもひとつ。ショップのURLやアドレスも記録に残しておこう。
サイトは日本語で書いてあっても、運営は海外事業者の場合がある。海外事業者に限らず、事業者の所在地や連絡先などの情報は、必ず確認を。一般的なネットショップは「特定商取引法に基づく表示項目」として、事業者の住所、販売責任者連絡先等が記載されている。日本語が不自然で、かつ電話番号や住所がない、送料が高い、メールアドレスしか記載されていないサイトなどは注意が必要だ。
先にあげた例のほかに、家具のインターネット通販での相談例を見ていこう。
商品や部品の不良、破損といった商品自体の問題と、表記違いや説明不足などサービスの問題があるが、これらは売主側にまず問い合わせをしてみよう。それでも解決しない場合は、住んでいる自治体の消費生活センターや消費者庁越境消費者センターに相談するのもひとつだ。
注意したいのが、通信販売にはクーリング・オフ制度がないことだ。もともとクーリング・オフは、消費者がキャッチセールスや訪問販売など不意打ちの取引などで契約した場合などに、一定期間内に限り一方的に解約できる制度で、消費者が主体的に購入する通信販売には適用されない。
クーリング・オフ制度がないからこそ、事前に「返品特約」をよく読んで、返品できる商品かどうか、消費者がしっかり確認しておく必要がある。返品は、各々で決められた返品ルールがあるのでそれに従うが、「返品不可」という表示があれば基本返品ができない。また、返品ルールが書かれていない場合は、「特定商取引に関する法律」により、商品が届いてから8日以内に、消費者が送料を負担することで返品できることになっている。
実は筆者もインターネット通販でカーペットを購入し、届いたときにむせ返るような独特の臭いがあった。ずっと探していたきれいな色で、毛足が長いわりに、比較的リーズナブル。レビューにもあったが、問題は臭いだけだった。重さも大きさもあり返品が面倒なので使う覚悟で臭い撃退作戦を開始。数日間陰干しをして、重曹をまいて掃除機をかけ、除菌消臭スプレーを使い、100%とは言わないがある程度臭いがとれた。参考になれば幸いだ。
自宅にいながら手軽に買い物ができるインターネット通販だが、家具は比較的長く生活の中で使い、生活の快適さを左右するものだけに、説明書きをよく読み、信頼できる売主、商品かどうか十分検討・確認する必要がある。返品は手間も費用もかかるので、仕方なく使い続けてしまう例もあるだろう。万が一のトラブルも考え、返品の定めを確認して納得のうえで購入しよう。
※主な相談例、相談件数データは国民生活センターホームページより。2013年9月25日現在
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