木でできた家や家具。コンクリートにはない自然の質感に温もりを感じる人は多いだろう。だが、その木材がどの森から切り出されたものなのかを気にしている人は、ほとんどいないのではないだろうか? 現在、日本の総木材供給量は約7440万㎡。そのうちじつに約5431万㎡を海外からの輸入に頼っている。木材の“国内自給率”はわずか27%だ(林野庁「平成23年 木材需給表」より)。「食料自給率」の低下に問題意識をもつ人は多くても、日本の家に日本の木が使われていない状況を憂う声はあまり聞こえてこない。
だが、日本の木が売れなければ国内の林業は成り立たない。じっさい、現在ではほとんどの事業者が国や自治体の補助金に頼っているという。「きつい」「危険」「給料が安い」3Kのイメージが定着した林業に従事しようという若者も減る一方で、現在、就業者の多くは50歳以上だ。このまま担い手がいなくなり森が放置されれば、イチ産業の衰退という問題だけでは済まない弊害が生じかねない。
彼らの仕事は、ただ木を切って運び出すだけではない。間伐、枝打ち、下刈りなどを行い、生態系にとって最も望ましい姿に森を整備するという大きな役割も担っている。
間伐が行われなくなれば山は荒れる。密集した木々が日光を遮断することで大地は痩せ、下草が生えない地表は雨で流されやすくなり土砂災害を引き起こす。スギ林が放置されれば、花粉症患者も急増する。森にとってもヒトにとっても理想的なサイクルを維持するためには丁寧な「山造り」が欠かせない。日本の森林の40%は木材の供給を目的に造られた人工林だが、木が売れず、人が山から離れたことで放置された「死んだ森」も数多く存在している。
こうした状況を打破するため、農林水産省は「10年後の木材自給率50%以上」を目指す「森林・林業再生プラン」を策定した。平成22年には「公共建築物等木材利用促進法」もスタート。公共建築物の木造化に国が率先して取り組むことで、地方公共団体や民間事業者にも木材利用を拡大していく狙いだ。
また、民間からも林業復興へ向けて立ちあがる若き事業者が現れている。そのひとつが東京都奥多摩地方の桧原村をフィールドに活動する「東京チェンソーズ」。名前は少し怖いがその実態は山を愛し、東京の木を愛する現代の“きこり集団”である。2006年に東京都森林組合から独立し、一昨年には法人化した。平均年齢は36才。彼らの目的は林業を「食える仕事」にしていくことだという。
「都有林の間伐の仕事に入札したり、個人の山主さんと契約して造林を請け負ったりしています。それでも、現状のままでは社員6名の月給を払い、会社を維持していくことは難しく、都からの補助金に頼らざるを得ない状況です。自立した産業としての林業を確立するためにも“木材需要”を喚起し、東京の木で造った建物や家具を増やしていくことが大事。かつて先人たちが子や孫の財産となるよう丹念に育て上げた木が伐期を迎えた今、その木をしっかり生活の場へ届けていくことが僕ら世代の役割だと思っています」(代表の青木亮輔さん)

【画像1】森林の整備と管理を行う東京チェンソーズ。植え付け、下草刈り、除伐、間伐などの育林作業を行い、森林内にあるスギやヒノキ、広葉樹などを価値ある優良な材に育てる (画像提供:東京チェンソーズ)
東京都森林組合連合会では東京の多摩エリアで生育、生産された木材を「多摩産材」と名付ける認証制度を実施している。多摩産材を使った住宅の見学会を行ったり、住宅に多摩産材を50%以上使うことで優遇融資を受けられる制度を設けたりと、普及活動も積極的だ。

【画像2】「多」の刻印が押された多摩産材 (画像提供:東京チェンソーズ)
「野菜や畜産物では“地産池消”という言葉が当たり前に使われているのに、木材にはその価値感がない。木材だって地元の人が地元のものを使えば環境にもやさしいですし、輸送費などのコストも抑えられます。また、地元で育った木はその土地の環境にも適していますから長持ちし、いつまでも愛着をもって使うことができると思います。国産の木は高いというイメージがあるかもしれませんが、一部のブランドは別として多摩産材のような一般的な木を使った資材は、海外の輸入品と価格も変わりません」(青木さん)
東京チェンソーズは現在、地元の木材加工業者などと組み、山から切り出した木を広く流通させる仕組みをつくろうとしている。「東京の街に木のぬくもりを届けたい」と意気込む青木さん。その思いを叶えるため、彼らは今日も森にいる。

【画像3】東京チェンソーズでは木に親しむ「ツリークライミング」体験会も実施。専用のロープやサドルを使って木に登り、木や森、自然との一体感が味わえる (画像提供:東京チェンソーズ)
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