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榎並 紀行(やじろべえ)
2012年9月18日 (火)

おトクで安心、かつ災害にも強い!「新エネルギー」活用住宅の最前線

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Photo: iStockphoto / thinkstock

エネルギー問題が何かと物議を醸す昨今、省エネやエコ、再生可能エネルギーといったキーワードはもはや日本国民全体の関心事になりつつある。そんななか「新エネルギー」に関わる優れた商品などを表彰する「新エネ大賞」にて、注目の新技術が大賞に輝いた。これからの住まいのあり方、そして暮らしのスタイルを大きく変えてしまうかもしれないその技術とは?

そもそも新エネルギーって何?

「新エネルギー」とはCO2の排出量が少なく、石油に代わるエネルギー源として期待されているもの。「太陽光発電」「風力発電」「バイオマス発電」「地熱発電」など『新エネ法(新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法)』によって10種類が指定されている。そんな新エネルギーに関わる優れた商品や技術などを表彰するのが平成8年にスタートした「新エネ大賞」だ。

最強レベルの電力自給自足システム「グリーンファーストハイブリッド」

第15回を迎える今回、大賞にあたる「経済産業大臣賞」に輝いたのは積水ハウスの「グリーンファースト ハイブリッド」。「太陽光発電システム」「家庭用燃料電池」「大容量蓄電池」という3つの技術を組み合わせた、一般戸建住宅用としては最強レベルの自給自足型電力供給システムである。

グリーンファーストハイブリッド

日中の電力は主に太陽電池と燃料電池で賄い、夜間は深夜に電力を貯めた蓄電池を使うというこのシステム。もちろん高効率エアコンやLEDなどの省エネシステムも搭載されていて、一般的住宅に比べ、なんと年間最大215%もの電力を節約できるという。また、ピーク時(9時~20時)の売電量は一般住宅の購入電力量を上回り、大幅なコストカットが期待できる。さらに、地震などで電気、ガス、水道のライフライン供給がストップしても「日中に太陽光発電で大容量蓄電池に充電」→「夜間は蓄電池から電力を供給」することにより、普段に近い生活が送れるという、災害に対してタフなシステムでもある。

積水ハウスでは昨年の東日本大震災以降、従来の太陽光、家庭用燃料電池に大容量蓄電池を加えHEMSで自動制御する「ハイブリッド」システムの開発に着手。震災からわずか5カ月後の8月には同システムを搭載した住宅を発売している。被災地はもちろん、首都圏でも計画停電などで電力需給に対する不安が広がるなか、いち早く時代のニーズにマッチングした技術を実用化させたことが今回の受賞につながった。

「ハウスメーカーとして地震に強い家をつくるのは当たり前ですが、私たちはライフラインがストップしてしまった状況でも普通に生活できる家をつくりたいと思いました。もともと2004年に『太陽電池』『蓄電池』『フードストッカー』『水タンク』を備え、災害時に1週間分の電気、食糧、水を賄える『省エネ防災住宅』をリリースしたのですが、今回はそれに3つの電池システムを加え、HEMSで自動的に制御することでさらに防災力はアップしています。停電してもこの家ではご飯がつくれ、テレビ、エアコンがつき、お風呂にも入ることができます。ただ、災害時には助け合いの精神が必要ですから、困っている人にシャワーを貸してあげたり、ご飯をご馳走したりと、地域の“防災の核”として機能することも期待しています」(積水ハウス温暖化防止研究所所長・石田さん)

確かにこうした家が増えると、街の防災性能も高まりそう。さらなる普及に期待したいところだ。

マンションでも太陽光の恩恵が受けられる「ene SOLARココエコ」

一方、主催者である「新エネルギー財団」から新エネ大賞会長賞を贈られたのが、JX日鉱日石エネルギーの「マンション向け戸別太陽光発電システム」だ。文字通りマンションの各戸に太陽光発電システムを割り当てるシステムで、「ene SOLARココエコ」という名前ですでに商品化されている。

じつは、これまでマンションにおいて各戸が太陽光発電の恩恵を受けられるシステムはなく、マンション向けの太陽光発電といえば共用部の電力を賄うものが一般的だった。通常、停電が起こると電力会社等の保守作業員を保護するため太陽光発電は停止する。しかし、マンションの屋上に太陽光発電システムを多数台設置すると相互に干渉を起こし、その機能が正常に働かない恐れがあったのだ。そこで同社は国内最小サイズのマンション専用パワーコンディショナ(発電された電気を家庭で使用できるように変換する機器)を開発し、マンション各戸に太陽光発電を設置できる技術を確立。すでに多くの新築マンションにシステムを供給し、導入マンションの販売実績も好調なことが評価された。

システムの核となるパワーコンディショナ

「これにより、戸建住宅と同様にマンション各戸にも太陽光発電による電力供給が可能になりました。また、平成24年7月1日にスタートした『再生可能エネルギーの固定価格買取制度(※1)』にも対応しているため、余った電力は高く売ることができ、家計費のカットにもつながります」(JX日鉱日石エネルギーシステムインテグレート事業部法人営業グループ・小田島マネージャー)
(※1)再生可能エネルギーによって発電された電気を電力会社が買い取ることを義務付けた制度

ちなみに同社の試算では、余剰電力の売電と使用電力への充当を合わせて1戸あたり月額3000~4000円程度の電気代がカットできるという(※2)。
気になるのはランニングコストだが、同システム導入によるメンテナンス費用は修繕積立金などで賄われるのが一般的。だが、太陽光発電のメンテナンス費用は戸建住宅でもほとんどかからないことが多い。売電によって月4000円が浮くとなれば大幅にプラスとなり、昼間の電気を節約すればするほど売れる電力量が増えておトクになる。節電へのモチベーションもグっと高まりそうだ。
(※2)発電量に対し、1/3~1/2売電できた場合(東京、真南設置)

また、同システムは停電時でも太陽光発電をしていれば、パワーコンディショナのコンセントから電源確保ができるため、先の「グリーンファーストハイブリッド」同様、災害に強い電力供給システムといえそうだ。

ちなみに、その他の受賞事例はコチラでチェックできる。
http://www.nef.or.jp/award/kako/h23/index.html
従来の省エネに加え、震災を受けて「防災」というキーワードが目立った今回のアワード。エネルギーを無駄なく使い、かつ安心して暮らせる世の中に向け、技術は確実に進歩しているようです。
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