マイホームを建てたり、買ったりするときに多額のお金が動く。でも、それだけで終わらないのが住宅だ。新居に合わせて、カーテンを買ったり、家具や家電を買ったりといった大量消費も待ち受けているのだ。その実態が分かる調査結果が、(独)住宅金融支援機構から発表された。詳しく見ていくことにしよう。
同機構が1月12日に発表した「住宅取得に係る消費実態調査(平成23年度)」は、住宅取得に伴う消費支出動向を調査し、住宅需要の間接的な消費への波及効果を把握するのが目的で、8年ぶりに実施したもの。調査対象は、2010年11月~11年4月までに住宅を取得した1,575世帯(一戸建て(新築)建築世帯560件、建売住宅取得世帯305件、新築分譲マンション購入世帯253件、中古住宅(一戸建て・マンション)取得世帯457件)。
住宅の建築・購入後、概ね1年以内に購入した(及び購入予定の)耐久消費財の1世帯当たりの平均額は、一戸建て(新築)で175.1万円、建売住宅で117.4万円、新築分譲マンションで118.4万円、中古住宅で84.5万円だった(図1参照)。

品目別に見ると、購入世帯比率が高い順に、「カーテン」(76.8%)、「照明器具」(60.9%)、「ルームエアコン」(53.2%)、「テレビ」(51.9%)で、50%を超える高い比率となっている。以下は「応接セット」、「じゅうたん・カーペット」、「時計」、「ふとん」、「食堂セット」と続き、いずれも40%を超えている(図2参照)。
なお、平均引っ越し費用は、一戸建て(新築)で17.0万円、建売住宅で18.1万円、新築分譲マンションで18.0万円、中古住宅で20.4万円となっている。
住宅取得後にどういった耐久消費財が必要になり、いくら程度かかるのかを調査したものは少ない。この調査結果を参考にして、資金計画を立てる時点から、自分の場合はどの程度の費用を見込んでおくのがよいか検討するとよいだろう。必ず必要というものばかりではないが、少なくとも新居への引っ越し費用やカーテンと照明器具代は用意しておくべきだ。間取りによっては、手持ちの家具・家電が収まらない場合もあるので注意したい。
住宅金融支援機構「住宅取得に係る消費実態調査」(平成23年度)
HP:http://www.jhf.go.jp/about/research/other_jittai.html
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