設備仕様
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【Panasonic】エネファーム
月々の光熱費削減に貢献
発電機能と給湯・暖房機能をもつシステム つくった電気とお湯は家の中に送り出され、暮らしに活かされます。 （※イメージ写真） |
【Panasonic】 太陽光発電システム「MODULUS」
業界トップクラスの発電量
日々の光熱費の削減に貢献します。 （※イメージ写真） |
【Panasonic】 スマートHEMS＆IOT
家の対応機器をホームナビゲーションで操作することができ、暮らしがより快適で便利になります。専用アプリを使用すれば、エアコンや電動シャッター、玄関ドア等を外出先から遠隔操作も可能です。
（※イメージ写真） |
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【Panasonic】 KITCHEN：Lクラス
キズや汚れに強いカウンターやタッチレスのセンサー水栓、大容量のキッチン下収納など、細部までこだわりの詰まったパナソニックのLクラスキッチン。
（※イメージ写真） |
【Panasonic】 BATHROOM：ソシエ・オフローラ
お掃除ラクラクでキレイが続くよう、床のスミに目地がない「スミピカフロア」や「ささっとキレイ排水口」といった工夫をカタチにしたバスルーム。浴槽は人造大理石を使用しているので、遅く帰ってきても温かいお風呂がお出迎えしてくれます。
※プランにより、ソシエ採用物件、オフローラ採用物件がございます。 ※イメージ写真はオフローラとなります。 |
【Panasonic】 LAVATORY：シーライン
ツインライン照明や家電もしまえる収納量たっぷりのミラーキャビネットなど、毎日の使いやすさを重視した便利な洗面化粧台です。
（※イメージ写真） |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-633-590
構造の特徴
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軽量鉄骨2階建（制振鉄骨軸組構造）
大地震57回、中地震83回の計140回の振動実験に耐える強さを確認。阪神淡路大震災神戸波の4.3倍、東日本大震災築館波の1.8倍のエネルギー量である地震波を与えても、構造体の交換が必要となるような大きな損傷はありませんでした。
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家まるごと断熱＋エコナビ搭載換気システムHEPA＋
天井や外壁はもちろん、基礎の内側まで断熱材ですっぽり包み込む「家まるごと断熱」で、冷暖房効果を高め、省エネで快適に。また、地熱の効果で一年を通して外気に比べ温度が安定しているベース空間（床下）のきれいな空気を「エコナビ搭載換気システムHEPA＋」で室内に取り込み、より省エネで快適な暮らしを実現します。
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キラテックタイル
高温で焼き上げたタイルは、一般的な外壁の塗装や目地部シーリング材の劣化要因となる紫外線による影響をほとんど受けず、色あせやひび割れにも強さを持ち合わせています。パナソニックホームズでは「セルフクリーニング効果」と「空気浄化機能」をあわせもつ光触媒タイルを全棟に採用。
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地震あんしん保証
強さに絶対の自信があるパナソニックホームズだからこそ実現した「地震あんしん保証」がスタート。万一の地震の揺れによる全壊時の建て替えや、半壊時の補修をお約束。安心が続く毎日をお届けします。
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住宅向け「グリーンガード認証」
室内空間における化学物質の放散を抑える徹底した取り組みにより、300を超える化学物質について基準値が定められた住宅向け「グリーンガード認証」を世界で初めて取得。ご家族の健康のために、世界で認められた質の高い空気をお届けします。
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60年長期保証延長システム
頑強で耐久性に優れ、長期視点の品質にこだわり続けるパナソニックホームズだから可能な安心の60年長期保証延長システム。点検とメンテナンスを実施しながら途切れることなく保証延長を繰り返すことにより、お引渡日より最長60年間保証させていただきます。
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
