【練馬区石神井台8】 【一戸建て】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
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|---|---|---|---|
所在地 |
東京都練馬区石神井台８ | 交通 |
西武新宿線「武蔵関」歩13分～14分 |
販売戸数 |
11戸 | 総戸数 |
16戸 |
価格 |
6180万円～7580万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
6700万円台・7200万円台・7300万円台（各2戸） |
私道負担・道路 |
道路幅：5ｍ～6ｍ、アスファルト舗装、南側約6.0m公道、西側約6.0m公道、東側約5.0m私道 | 諸費用 |
- |
間取り |
1LDK+3S（納戸）～4LDK | 建物面積 |
86.94m2～100.4m2（26.29坪～30.37坪）（実測） |
土地面積 |
101.02m2～110.31m2（30.55坪～33.36坪）（実測） | 建ぺい率・容積率 |
建ぺい率50％・容積率100％ |
完成時期(築年月) |
2024年2月中旬 | 引渡可能時期 |
即引渡可 |
土地の権利形態 |
所有権 | 構造・工法 |
木造サイディング造アスファルトシングル葺2階建(在来工法) |
施工 |
- | リフォーム |
- |
用途地域 |
１種低層 | 地目 |
宅地・公衆用道路・雑種地 |
その他制限事項 |
景観法による規制有、高度地区、準防火地域、高さ最高限度有、敷地面積最低限度有、●練馬大泉石神井付近土地区画整理事業 ●私道持分：10-16号棟 46m2×各396/32200、84m2×各1/7、103m2×各1170/72100、44m2×各1/7 ●その他持分：清掃施設(1)2.20m2×各1/8(1-8号棟)、清掃施設(2)2.20m2×各1/8(9-16号棟) ●完成時期(予定)：1-9号棟2024年2月中旬、10-16号棟2024年3月下旬 ●協定通路：5・6・12・13号棟土地面積に0.6m2含む(地役権設定につき費用約12500円必要) ●西・南側のセットバック部分は区へ採納予定 ●東京ゼロエミ住宅の助成金の交付を受けて建てられた住宅です ●11号棟付近に井戸がありました | ||
その他概要・特記事項 |
担当者：柴 賢、設備：東京電力・都市ガス・公営水道・本下水、建築確認番号：第R05SHC121675号他 | ||
物件の特徴
住宅性能評価書
第三者機関による
●設計住宅性能評価書取得予定
●建設住宅性能評価書取得予定
●設計住宅性能評価書取得予定
●建設住宅性能評価書取得予定
支払い例
本物件価格6180万円の場合
毎月返済額：157437円
ボーナス ：0円
価格6180万円・頭金0円・借入額6180万円
年利0.39％ 変動金利／返済期間35年
- ■兼六不動産株式会社 特別提携金利 一例
・金融機関／都市・地方銀行（ネット銀行可）
・価格に対する融資限度の割合／原則100％以内（諸費用ローン可）
・年齢制限／
・年収に対する年間融資額の割合／35～40％
・返済期間／35年まで
・利率／年利0.39％（変動金利）
・保証料／
・事務手数料／
・その他／金利は2024年5月時点
※適用される金利は融資実行時のものとなり、表記と異なる場合があります。
※「年齢制限・保証料・事務手数料」は金融機関の規定によります。
※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。
長期優良住宅
長期優良住宅
で登録免許税の軽減や住宅ローン控除の上乗せが可能。
長期優良住宅とは「長期優良住宅普及促進法に適合する住宅のことで、構造駆体の劣化対策、耐震性、維持管理、更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネ性などで国土交通省が定めた基準をクリアすることが求められる。
フラット35
フラット35
最長35年の長期固定金利住宅ローンです。
保証料0円、繰上返済手数料0円
- 借入額6180万円・頭金0円の場合
・毎月返済額：183225円
・販売価格に対する融資限度の割合／原則100％以内（諸費用ローン可）
・年齢制限／70歳未満
・販売価格に対する融資限度額／100万円～8000万円（1万円単位）
・年収に対する年間融資額の割合／ 30～35％
・返済期間／1年～35年
・利率／年利1.3％（固定）
・保証料／ なし
・事務手数料／金融機関の規定による
・その他費用／金利は2024年5月時点
※上記返済額は支払い条件により異なります。
※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。
会社情報
| 会社概要 | ＜仲介＞ |
||
|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
TEL：0120-063630
【通話料無料】
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
|
||
| 不動産会社ガイド |
飯田グループホールディングス |
||
情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年5月12日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | 2024年5月31日 | ||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-063630
兼六不動産 遠山
74412326
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
