設備仕様
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TVモニター付きインターフォン
モニター付きインターホンで玄関を確認しなくても誰が来たのかすぐわかります。また、姿を見られたくない空き巣や不審者が嫌がるため、防犯効果を高めることもでき、お子様のお留守番も安全・安心です。
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食器洗浄乾燥機
食器洗浄乾燥機は、手洗いよりも使う水量が少ないので節水・節約ができ、ランニングコストがお得になります。シンクに汚れものが溜まることもなくなるのでシンクも汚れません。手洗いよりも楽々でき、お洗濯や掃除などの他の家事やお仕事に空いた時間を回せます。
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浴室換気乾燥暖房機
室内干しに便利な「衣類乾燥」、冬場でも暖かい「浴室暖房」、夏場には心地よい「涼風」、カビの発生をおさえる「浴室乾燥」、多機能でバスルームをもっと便利に、快適にします。入浴時の心地よさを確保するのはもちろん、暖房機能で、入浴前から浴室全体を素早く温め、ヒートショックの原因となる浴室外との温度差を軽減できます。
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オートバス
スイッチひとつでお湯張りまで出来て家事が捗ります。追い炊き機能付きなので、長湯をしても、ずっと温かいお湯で気持ち良く入浴できます。
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温水洗浄便座
便に含まれ空気中に浮遊するウイルスがありますが、水である程度便を流してくれる事で、ほとんど便に手を近付けることがなくなるので、感染病の予防になります。
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カースペース
カースペース1台分ございます。自宅からすぐに車に乗る事ができて、帰りも車から降りてすぐに自宅なので、お出掛けらくらく♪
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-576311
構造の特徴
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設計・建設住宅性能評価
構造の安定(地震対策)・火災時の安全性・柱や土台の耐久性・配管の清掃や補修のしやすさ・温熱環境・空気環境・窓の面積、それらをクリアした、安心して暮らせるお家です。
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フラット35S
【フラット３５】Ｓとは、【フラット３５】をお申込みのお客さまが、省エネルギー性・耐震性などを備えた質の高い住宅を取得する場合に、【フラット３５】の借入金利を一定期間引き下げる制度です。
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ベタ基礎
家全体をしっかりと支えるベタ基礎工法。基礎の立ち上がりだけでなく底盤一面が鉄筋コンクリートになっている為、家の荷重を底盤全体で受け止め、面で支えます。また、地面をコンクリートで覆うので、地面から上がってくる湿気・シロアリの侵入を防ぎます。
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基礎
基礎と土台を絶縁することで、腐朽菌や、シロアリの被害を未然に防ぎ、建物の耐久性や建材の持つ性能を十分に発揮させます。キソパッキンロングを通して、基礎全周から床下内へ自然の風を送り込みます。
建築前、間取り確定後には地盤調査を行い、必要であれば地盤改良を行った後、工事が始まります。安心、安全はここから守られております。 |
家への負担が少ない屋根材
化粧スレートは厚さ5～6mmと薄く重量が軽いので、住宅への負担が少なく耐震性に優れています。
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マイクロガード
雨水で汚れを洗い落すセルフクリーニング機能。親水性の効果で、空気中の水分子を取り込んで外壁表面に薄い水分子膜を作り、汚れを浮かせて雨で洗い落とします。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
