設備仕様
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建築物省エネルギー性能表示制度「BELS」獲得
BELS星6取得！星の数が多いほど、家で使用するエネルギー（光熱費）が安いということになります。こちらの物件は年間光熱費約11.3万円で、光熱費収支ゼロ以下を実現する「ZEH」住宅。
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太陽光発電システム
太陽光パネル搭載の省エネ住宅で光熱費を大幅に削減し、余った電気は売却も可能！加えて屋根への直射日光を遮熱し室内温度を快適に保てます。
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太陽光発電システム・省エネ給湯器搭載で電気代削減
《あったか住宅体感フェア対象で蓄電池無料設置可能》昼間太陽光で発電した電気は自家消費のほか、余剰電力を充電し、夜間や災害時にご利用いただけます。今ならキャンペーン対象で、総額250万円相当の蓄電池が設置可能！蓄電池は夜間電力の他、災害時でも電気が使えて安心です。
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ハイブリッド給湯システム「エコワン」
エコワンは、ガスと電気で効率よくお湯をつくる給湯システム。高い省エネ性を実現し、従来のガス給湯器と比べても給湯・暖房の年間ランニングコストを大幅に削減することができます。環境にやさしい省エネで家計もやさしく。
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熱交換換気システム LIXIL「エコエア」
分譲住宅にも第1種換気の高効率・全熱交換型換気システム（24時間換気）を導入した高性能。1年中きれいな空気を循環させる計画換気で快適で健康な暮らしをお届けします。
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圧倒的な高気密・高断熱性能
高気密・高断熱性で全館冷暖房を実現。夏涼しく冬暖かい、しかも年間の光熱費を大幅に削減できます。この数値を他社と比較してみてください→■UA値（断熱性能）・・・０．４６ ■C値（気密性能）・・・０．３
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ネットで見学予約できる日程
◯：即時予約可 ■：仮予約可 TEL：電話予約できる可能性あり
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-391501
構造の特徴
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全棟「地盤改良」を実施
地盤の強い弱いに関わらず、セイズでは全棟「地盤改良工事」を行い、強い地盤の上に住宅を建築できるよう努めています。合わせて、地盤に対して「20年保証書」を発行しており、万が一の有事の際でも安心です。
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SW工法（高気密・高断熱）
余震が原因で住宅に損傷が出る場合が多く、SW工法（制振スーパーウォール）は、繰り返しに地震にとても強い制振性を持っており、今まで以上に安心してお住まいになれます。
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制震テープ
制震テープは、柱・梁とSWパネルの間に張り巡らせることで地震の際にエネルギーを吸収し、揺れを軽減します。SWパネルによる耐震に加え、制震テープで補強を加えることで、家全体を制震ダンパーにする役割を果たします。
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シックハウス症候群を防ぐ「FFC加工」を施した免疫住宅
クロスや接着剤等にFFC加工を施すことで、シックハウス症候群の原因となる化学物質を無毒化します。さらにマイナスイオンを発生させることで、カビの発生も抑制。健康的な空気環境を実現します。
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日本住宅保証検査機構（JIO）
日本住宅保証検査機構（JIO）の定める設計基準を専門の検査員による「基礎配筋検査」「躯体検査」の計2回の現場調査に合格した「10年保証住宅」！
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安心を保証する「高性能証明書」
当社では、安心してご入居いただけるよう、一棟一棟、気密測定を実施した際の「気密測定結果報告」、断熱材内部の劣化に対する「35年間保証書」、高い品質管理の証明である「出荷証明書」など、証明書をお渡ししています。
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ネットで見学予約できる日程
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※取引にかかる費用：物件の契約手続き、決済、引き渡し時にかかる費用を表示しています。不動産会社によって表記有無が異なるため、ご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
