設備仕様
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屋根
屋根材はケイミューのカラーベスト・コロニアル遮熱グラッサ。熱を遮り赤外線を反射します。サイディングはケイミューとニチハの2大メーカーからお選びいただけます。ともに耐候性に優れ色褪せしにくく、雨で汚れを洗い流し外壁の美しさを保ちます。
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ドア
玄関ドアにリクシルのジエスタ2を採用。多彩なデザインからお選びいただけます。サッシはアルミと樹脂のハイブリッド構造で高い断熱性能を誇る、リクシルのサーモスL(法22条地域)。準防火地域は防火戸FG-L採用。雨戸は法22条地域の場合、1階の引き違い窓すべてに、準防火地域は1・2階の引き違い窓すべてについています。(ともに小窓は除く)。
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キッチン
リクシル、タカラスタンダード、クリナップからお好きなメーカーを。Siセンサー付きガラストップコンロ、 スライド収納、食器洗浄乾燥機(ソフト排気)、静音仕様のシンクなど先進機能を搭載。さらにIHコンロの選択も標準仕様です。
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洗面
洗面化粧台はTOTOとパナソニックを採用。一体型の洗面ボウルカウンター、鏡裏はゆとりの収納スペース、引き出してボウルを隅々まで洗えるシングルレバー水栓など、デザイン性と使い勝手の良さを実現した洗面化粧台です。
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お風呂
ユニットバスはTOTOとタカラスタンダード。ともにゆったり1616型、または1618型の浴槽で、時間が経っても湯温が下がりにくい高断熱タイプです。節水仕様のエコシャワーやエアインシャワー、乾きやすい「ほっカラリ床」、お掃除楽々の「ヘアキャッチャー」など快適機能に加え、浴室暖房乾燥機も標準仕様。
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トイレ
トイレはTOTOのウォシュレット一体型。便器の陶器表面は1/100万ナノレベルまでツルツルに仕上げ、汚れがつきにくい「セフィオンテクト」。「トルネード洗浄」と「フチなし形状」で節水&お手入れらくらく。
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【通話料無料】
TEL：0120-939539
構造の特徴
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全棟「住宅性能評価書」付き＆5分野8項目で最高等級を獲得
敷島住宅の住まいは、全棟設計・建設「住宅性能評価書」付きです。新築住宅の場合、評価ポイントは10分野。国の指定を受けた評価機関が、設計段階と工事段階(4回の現場調査)でチェックを行い、その評価を受けて発行されます。統一基準で客観的に住宅の性能評価が行われるため「住宅性能評価書」があれば、比較検討や希望通りの品質かどうか、また資産価値の維持や転売の際にも有利です(説明図)
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基礎は鉄筋コンクリートのベタ基礎、水平力に強い剛床工法
ベタ基礎は建物が乗る範囲の底盤一面が鉄筋コンクリートになっており、建物の荷重を底盤全体で受け止めます。地面をコンクリートで覆うのでシロアリ対策にも有効で、防蟻処理は専門業者による5年保証です。さらに床構造は根太を設けず、24mmの構造用パネルを直接、大引に留め付ける剛床工法。一般的な根太床工法に比べ、地震や台風時に発生する水平力に対して強い構造です。
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高い耐久性と自由度を誇る次世代の木造軸組工法Tec-One
1.通し柱の断面欠損を無くし基礎ホールダウン金物もピン止めとするなどの〈金物接合工法〉により木材本来の強さを最大限に発揮。
2.通し柱の断面欠損を無くし、基礎ホールダウン金物もピン止めとするなどの〈金物接合工法〉により木材本来の強さを最大限に発揮。 3.阪神大震災クラスの振動試験においても、通し柱の接合部分にズレや損傷がなく、強さが実証。 |
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20年間の地盤保証付き
地盤保証とは、地盤補強会社が行った工事の瑕疵が原因で、建物が不同沈下などにより損壊した場合、その損壊した建物及び地盤の修復工事を行うことを保証する制度です。地盤保証制度に基づいて、第三者機関であるジャパンホームシールド(株)、または(株)MPによる「20年間の地盤保証書」をお付けしていますので、ご安心いただけます。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
