設備仕様
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乾太くん【５kg】
洗面室はガス衣類乾燥機「乾太くん」を装備。ベランダまでの干す作業が無くなり、洗面動線での洗う・干す・収納するが完結できます。幹太くん5kgを標準仕様で採用しております。気候に左右されずにお洋服を乾燥させることが可能です。
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床暖房
床からの伝導熱によって頭寒足熱の理想的な環境をつくります。風を起こさない床暖房はお肌を乾燥させず、女性はとくにうれしいですね。湿度を下げず乾燥を防ぐから、室内の建材や家具などにも悪影響を与えません。
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グラフテクトキッチン【オプション限定採用】
キッチンはSNSで人気のスタイリッシュブランド、グラフテクトをオプションにて採用。＼先着10邸様限定／
大人気「グラフテクト」のキッチンを特別価格でご提供！ キッチンがお洒落になるとLDK全体の雰囲気が変わります！ |
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熱交換型第1種換気システム【REVENEXT仕様】
マックスの全熱交換型・第1種換気システムを採用。
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屋根材【遮熱グラッサ】
屋根材は軽くて強いケイミューのカラーベスト・コロニアル遮熱グラッサ(9色から選択可)。熱を遮り赤外線を反射、空調の節電にもつながります。
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エコジョーズ
大阪ガスの省エネ給湯器・エコジョーズを採用しています。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-394408
構造の特徴
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全棟住宅性能評価書付
敷島住宅の住まいは、全棟「住宅性能評価書」付きです。新築住宅の場合、評価ポイントは10分野。国の指定を受けた評価機関が、公的機関による通常の2回の検査に加え、設計段階と工事段階(4回の現場調査)でチェックを行い、その評価を受けて発行されます。
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お引き渡しから30年、または60年の無償点検と保証
引き渡し後6カ月・1年・2年・5年目と、それ以降は5年毎に30年まで合計9回の無償点検を実施。60年保証の場合は30年までの9回と40年・50年・60年を合わせて計12回の無償点検を行います。
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木造軸組金物工法
断熱は硬質ウレタンフォームを屋根（120mm厚）や壁（85mm厚）に吹き付け家全体をすっぽり覆います。床は高性能断熱材フェノールフォーム（66mm厚）を採用。
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制震システム【オプション採用】
構造用面材および筋交いとの併設が可能で設計自由度が高く、内蔵の高減衰ゴムは60年経過しても性能がほとんど変わらずメンテナンスも不要です。
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金物工法【TEC ONEP3】
設計の自由度とデザイン性の高い木造軸組工法。さらに通し柱と横架材の接合部に金物接合工法「Tec-One」を採用し耐震性を高めています。耐震（等級3）・耐風（等級2）ともに最高等級を取得、全棟「住宅性能評価書」付きです。
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剛床工法
ベタ基礎は建物が乗る範囲の底盤一面が鉄筋コンクリートになっており、建物の荷重を底盤全体で受け止めます。地面をコンクリートで覆うのでシロアリ対策にも有効で、防蟻処理は専門業者による5年保証です。
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71180925
あなたのチェック履歴
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- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
