設備仕様
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オール電化住宅
タマホームの分譲住宅はすべてオール電化住宅です！
キッチンにはIHクッキングヒーター、温水器にはエコキュートを採用しています。ガスを使わなくなるので、グッと光熱費を抑えることができます！家計にも環境にも優しい住宅です。 |
タッチレス水栓
キッチン水栓はタッチレス水栓が標準でついています。注文住宅でも人気上位のオプションになります。
お料理中に手が汚れていても、水栓を汚すことなく水の出し止めができます！また小まめに水を止めることで節水にもつながります！ |
食器洗浄乾燥機
キッチンにはビルトインタイプの食器洗浄機を内蔵。高温洗浄で食器の殺菌も出来て、家事の負担も減らしてくれます。オール電気でお子様も安全に家事をお手伝いすることができます！
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スキップフロア
タマホームの分譲住宅で大人気な間取りであるスキップフロア。勉強や仕事をしてもよし、ただのんびりと過ごしてもよし、様々な用途でお使いいただけます！家族で過ごす時間を増やしてくれる空間です。
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半地下収納
スキップフロアの下すべてが収納になっています。
ストック食品や、重たい家電などたくさんのものを収納いただけます！天井高が140センチ以下になっているので、固定資産税の面積に算入されないところも嬉しいポイントです！ |
換気暖房乾燥機
ユニットバスには換気暖房乾燥機がついています。寒い日には少し暖房をつけていただくことでより快適なお入浴時間をお過ごしいただけます！また、意外にも多く起こっているヒートショックの予防にもなります。
雨の日には乾ききらなかったお洋服を乾燥できます。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-941-363(代)
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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ひのき土台・集成材
シロアリを寄せ付けにくい、耐久性に優れたヒノキ土台を採用。また、柱には高品質の集成材を採用。集成材は安定した強度を持ち、耐震性、耐久性に高い強い家を生み出します。
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耐力面材
筋交をバランスよく配置し、接合性能と強度の高い構造用耐力面材を土台や柱、梁へ直接張ることにより、地震や暴風に対する強度がアップする「耐力面材」。外部からの力を建物全体へ分散させ、高い耐震性を確保します。
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地盤調査
注文住宅や建売住宅に関わらず、タマホームでは全棟に地盤調査を実施しています。地盤の高度が不足している場合は、適切な地盤補強の工事を行います。また万が一の状況に備え、10年間の地盤保証を行っております。
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ベタ基礎工法・ユニット鉄筋
建物を底面全体で支えることで不動沈下を起こしにくいベタ基礎を標準採用。コンクリートは計画共用期間が約65年(JASS5基準)の高い耐久性と強度を確保し、鉄筋は、徹底した品質管理が行われる工場で溶接、加工されてユニット鉄筋を採用しています。
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剛床工法
1階と2階の床には、剛床工法を採用しています。24mmの構造用合板を土台や梁に直接留めつけて、床全体を一体化します。一般的な根太工法に比べ、横からの力に対する強度が2倍になり、地震の横揺れにも効果を発揮します。また、2階の床には厚さ12.5mmの硬質石膏ボードを敷き詰めて防音対策を施しています。
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通風工法
外壁材と構造躯体の間に外気が流れる通気層を作ることによって、湿気を外部に放出しています。壁内の通気層は屋根裏まで通っており、結露や湿気を少なくすることで、構造体や断熱材を腐食やカビから守ります。また、基礎パッキンを採用し、床下のすみずみまで風を行きわたらせることにより、シロアリの発生を未然に防ぎ、建物の耐久性を向上させます。
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問合せ先：
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
