設備仕様
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熱交換型24時間フロアセントラル換気システム
エネルギーロスを抑えながら換気する「熱交換型24時間換気システム」を標準装備。屋内の汚れた空気を排出し、屋外の新鮮な空気を採り入れます。
また本体には、外気に含まれる物質の侵入を抑える「外気フィルター」を搭載しています。花粉やＰＭ2.5など大気汚染物質にも対応し、快適な屋内空気環境を実現します。 |
太陽光発電システム
家庭における創エネの代表が太陽光発電システムです。日の出とともに稼働し、日没で自然にストップ。曇りや雨の日でも少しは発電します。自動運転なので外出時なども安心なうえ、停電など非常時には自立運転に切り替えることで日中は特定コンセントから最低限の電源を確保できます。環境負荷が少ないだけでなく、CO2削減効果が高い、地球と家計にやさしいクリーンエネルギーです。
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ガス衣類乾燥機 乾太くん
雨、夜、花粉の季節も関係なく、短時間でパワフル快適乾燥。大容量のドラムで、ガスならではの強い温風をたっぷり送り込みながら乾燥させるので、繊維が根元から立ち上がり、ふんわり仕上がります。
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防汚性能に優れた外壁材
雨水で汚れを落ちやすくする「ナノ親水外壁」
表面にできる薄い水の膜によって、表面に汚れがつきにくく、雨水などで汚れが落ちやすくなっています。季節や昼夜にかかわらず、いつでも防汚効果を発揮し、いつまでも美しい外壁を保ちます。 |
エコジョーズ 高効率ガス給湯器
お湯を沸かす際に破棄していた熱を再利用した高効率の給湯器。省エネで家計にもやさしく、CO2の削減もできます。
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家具・カーテン・照明・エアコン・外構付
建物の内装に合わせた家具やカーテン、照明等のインテリア、建物の外観に合わせたポスト植栽等のエクステリアをあらかじめコーディネートしています。
内外観ともMISAWAデザインの建物で新生活がスタートできます。 |
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問合せ先：
TEL：086-245-1211
構造の特徴
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木質パネル工法
木質パネルの高い強度を最大限に生かして「モノコック構造」の強固な住まいを実現しています。「モノコック構造」とは、ジェット機のように骨組みを使わずに面自身に強度を持たせた構造のことで、どの方向から重荷がかかっても全体に分散して受け止めるため、部分的なひずみやねじれ、接合のズレや破損が生じにくく、素材である木質パネルの強さを最大限まで発揮することができます。
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耐震構造
ミサワホームの住まいは創立以来、地震による「倒壊ゼロ※」。
横からの「水平荷重」も上から下への「鉛直荷重」も、すべての荷重を瞬時に建物全体に分散し受け止める「モノコック構造」の住まいです。 ※地盤に起因する被害、地震に伴う津波や火災による被害は除く。 |
断熱性能
四季による寒暖差が大きい日本において住まいづくりに用いられてきた「木」は、もっとも断熱性の高い建築素材のひとつ。その高い断熱性能をいかし、ミサワホームでは木質パネルの工場生産時に、柔らかくて軽量なグラスウールをすき間なく充填。また、外気と通気のある通気層を木質パネルの外側に設けるので、外気は壁の中を流れませんから、パネル内への外気の侵入による冷暖房熱のロスも少なく、高い断熱性を維持します。
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24時間365日受付体制
オーナー様の住まいでの緊急事態に迅速に対応する「365日24時間受付体制」や、台風や地震時に専門家が備える「災害時待機体制」など万全のサポート体制を敷いています。いざという時、頼れるアフターサービス制度も充実しております。
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ミサワホームの保証制度
ミサワホームは「長期初期保証」「エンドレス保証延長」「再保証」の３つの保証制度つき。
構造体35年保証は途中の有償メンテナンス工事が不要です。一度保証が切れても「再保証」が受けられ、所有者が変わっても保証の引継ぎが可能です。 |
アフターメンテナンス
お引渡し後2年間で2回の「定期巡回サービス」（無償）を、その後はお引渡し後5年ごとの「定期点検サービス」（30年目までは無償）を実施する体制を整備しております。お客様のお住まいのエリアごとに専任の担当者がお伺いさせていただきます。
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問合せ先：
TEL：086-245-1211
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
