設備仕様
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省エネ性能ラベル
＼ワウハウスのソフィスガーデンシリーズは全ての住宅で省エネ性能ラベルを取得しています／
住宅の省エネ性能が高いと快適性向上・光熱費削減など多くのメリットが得られます。 ※本ラベルは特定の住戸の性能を示すものであり、全ての住戸の性能を示すものではありません。 |
ガスでお湯を作る給湯暖房システム：ecoジョーズ
より少ないガスの燃焼でお湯を作り省エネ性の高い給湯器です。効率がアップすると、ガスの消費量が少なく済むので、環境にやさしく、節約にもつながります。(※ガス会社によって若干仕様が異なります。)
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手間も時間も水も節約：食器洗い乾燥機
システムキッチンにビルトインされた食洗機。家事を強力にサポートするだけでなく、節水にも貢献します。
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雨の日でも安心：浴室暖房乾燥機
急な雨の日の洗濯物の衣類乾燥はもちろん、室内で乾燥させることで花粉やPM2.5を防ぎます。冬場のヒートショックを防ぐ暖房機能や、夏場は涼しい風で快適に。更には浴室乾燥でカビも抑制できます。
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足元から快適な温もり：床暖房
寒い冬に足元からじんわり温めてくれる床暖房。風が出ないので部屋が乾燥しにくくホコリも舞い上がりません。小さなお子様がいても安心の暖房設備です。
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Low-E複層ガラス（アルゴンガス入り）
断熱性・防露性に優れたLow-E複層ガラスを標準採用。
断熱性の高い家は、暑い夏や寒い冬も一年中ここち良く過ごすことができ年間冷暖房費も節約できます。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-117146
構造の特徴
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ワウパネル（モノコック構造）
地震や災害に強い壁倍率2.5倍を実現。
筋交いや火打梁を使った壁や床と比べて数倍の耐力を堅持し、災害から家や住む人を守ってくれる特徴を備えています。 |
地震や火災に強い耐震ボード
地震に強い住まいづくりを考える際には、「耐震性」と「防耐火性」の強化が大きな柱となります。
地震や火災、白蟻に強く、湿気を外部へ排出する特長のある耐震ボードでお家を囲い暮し易さを実現します。 |
建物の荷重を面で支えるベタ基礎
布基礎よりも耐震性を高めやすいベタ基礎を標準採用。
広い面で家を支えることができるため、荷重が分散し耐震性の高い住宅を造ることができる大きなメリットがあります。 |
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耐震性・耐久性の高い金物工法
一般の在来工法の2.0-3.0倍の接合強度で、耐震性・耐久性の高い工法です。
柱の断面欠損が少なく、あらゆる方向からの力に強靭に抵抗する仕口を実現した金物工法です。 |
精度・高強度の構造用集成材
一般的にムク材は、乾燥により干割れが起こりやすく、また、大きな節があると強度が低くなります。
しかし、構造用集成材を使用することで乾燥に伴う縮みや曲がりを防ぎ、建物の安定した精度と強度を維持します。 |
ステージにも信頼を：地盤保証
ワウハウスの分譲住宅は建築工事に際し全戸で地耐力検査を実施、必要に応じて鋼管杭打ち等の地盤補強を行っています。また、一般的な木造２階建住宅で必要とされる地耐力は1tないし1.5t/m2ですが、ワウハウスでは3t以上を基準としています。お引き渡し時に第三者地盤保証機構からの保証書をお渡ししています。（２０年保証）
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73265506
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
