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情報の見方

本郷【CIEL+】西棟・東棟!ZEH基準、キーレス玄関、タッチレス水栓、オール電化 (設備・構造)

  • 新築一戸建て
  • 売主・代理

2880万円

宮崎県宮崎市

JR日南線「田吉」歩19分

情報提供日:
24/6/1
次回更新日:
情報提供より8日以内
取引条件有効期限:
25/4/30

(株)大興不動産 本店

設備仕様

 
タッチレス水栓
その他設備 
水栓に手を触れることなく、水の吐水や止水ができる設備です。両手が塞がっていても汚れた手でも、水栓を汚さず水が出せます。 そして、洗ったあと濡れた手で水栓を触らなくていいので手垢・水垢がつきません。
 
深型食洗機
その他設備 
深型は浅型よりも庫内が約9センチ深く幅も4センチほど広くなっています(メーカーにより異なる)。 食器の出し入れがラクになるだけでなく、鍋などの大型の調理器具も、深型なら余裕をもって入れられます。
 
保温浴槽
防犯設備 
お部屋と浴室の温度差をなくすことで、ヒートショックを防ぐことができます。 浴室保温の効果を高めることで、追い炊きやお湯足しの回数が減るので、光熱費の節約につながります。
 
制震ダンパー
その他設備 
揺れを吸収する装置である「制振ダンパー」を住宅に組み込むと、地震発生時における家の変位を大幅に低減できる場合があります。
また、変位量の抑制は家の損傷を最小限に留め、繰り返す地震に対しても高い強度を期待できます。
 
宅配BOX
その他設備 
不在時でも荷物が受け取れるので再配達の手間も省けます。
 
オール電化
防犯設備 
家庭内で用いるすべてのエネルギーを電気に統一するオール電化は、夜間の電気代が安くなるので家計に嬉しい設備です。電気の使用のみになるので基本料金の一本化や震災時にタンク内の水を利用できるなどのメリットもあります。
問合せ先:  TEL:0985-22-7777

構造の特徴

 
樹脂サッシ
構造・工法・仕様 
樹脂窓とは、窓のフレームが樹脂製でできている窓のことです。 断熱/遮熱/気密性に非常に優れています。
 
Low-E複層ガラス(アルゴンガス入り)
構造・工法・仕様 
室外側に透明なガラス、室内側に特殊金属膜(Low-E)を加工したガラスを使用し、断熱性能の高い複層構造のガラスです。内部にはアルゴンガスが封入されておりより高い断熱性を持ちます。
 
ウレタン吹付
構造・工法・仕様 
断熱材ウレタンフォームは、ポリウレタン樹脂でできた断熱材のことです。 断熱性能が高く、断熱材に用いることで夏の暑さ、冬の寒さ対策などに役立ちます。 さらに耐水性、遮音性も高く、結露、遮音対策にも効果的です。
 
突き板フローリング
構造・工法・仕様 
「突板」は、天然木を0.2~0.3mm程度のシート状にスライスしたもので、表面材としては薄いため、触り心地は無垢材と比べると硬いものの、軽量で品質が安定しやすいという特性があります。表面素材が『天然木』です。見た目はまさに『木』そのもの。 天然ですので同じ柄が二つとなく、無垢材の家具と見分けが付かない木の風合いです。
 
人工乾燥材
構造・工法・仕様 
人工的に温度や湿度を上げて乾燥させた木材のことでKD材ともいいます。木材の含水率(木材内部に含まれる水分量)を基準値に設定することができ、木材としての耐久性を高めることができます。
 
省令準耐火構造
構造・工法・仕様 
建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火機能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅をいいます。(1)外部からの延焼防止(2)各室防火(3)他室への延焼遅延が特徴となっております。省令準耐火仕様であれば、火災保険が通常よりお安くなる特典が付いています。

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  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
  • ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。

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