設備仕様
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外壁【KMEW 光セラ18ｍｍ】
当社の外壁はKMEW社の光セラ18ｍｍを標準採用。光触媒コートで汚れを分解、雨天時に洗い流されるセルフクリーニング機能を持っています。また従来品と比べ超高耐候性の塗装で、紫外線による色あせや日焼けによる着色層の変色を徹底的に防ぐことで家の美しさを永く保ち、メンテナンス費用の面でもお得です。
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屋根材【KMEW グラッサシリーズ】
KMEW社のグラッサシリーズを採用しています。紫外線に強い無機系塗膜「グラッサコート」は陶器瓦に近い耐候性で、30年相当の耐候性試験でも発色や光沢を維持する結果が出ました。経年劣化を抑え、美しさが長続きする屋根材です。
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吹付け断熱【アクアフォームLite】
当社では壁と屋根裏の断熱材に「アクアフォームLite」を標準採用しています。
アクアフォームはフロンガスを使わず、水を使って現場で発泡させる断熱材です。 現場で発泡し隅々まで充填されるため細部の隙間がなく、高性能な断熱性と気密性を確保することができます。またシックハウスの原因となる素材も使用しない為、人にも地球にも優しい素材です。 |
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アルミ樹脂複合窓
アルミと樹脂の複合構造、複層ガラスを採用。室内を快適に保ちながら、不快な結露も抑えます。 気密性に優れ、屋外からの音の侵入を防ぎます。
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キーレス玄関ドア
荷物を抱えていても、バッグに鍵を入れたままで施開錠がワンタッチでできるキーレス対応の玄関ドアを採用しています。また、当社標準仕様のD2仕様のドアは断熱性も高く、室内温度を快適に保つことができます。
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未来を見据えEVコンセントを標準装備
当社では脱炭素社会の実現を目指す観点から、今後ますます普及が見込まれる電気自動車用のEVコンセントを標準仕様にしています。
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問合せ先：
TEL：096-383-8151
構造の特徴
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地盤調査及び改良工事
タツヤホームでは仕入れた土地のほとんどを社内部署管理のもと、宅地造成工事を行っています。それぞれの土地における地盤の傾向や性質をしっかりと調査し、調査結果に則した宅地造成工事の計画から地盤改良まで行うことで安心安全な地盤をお客様に提供しています。
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地震に強い2×4工法
当社では創業以来、2×4（ツーバイフォー）工法を採用しています。2×4工法（枠組壁工法）は、床・壁・天井を“面”で囲んだ強靭な「モノコック構造」。地震や台風など大きな力を建物全体でバランス良く受けとめ、分散させる強靭な構造で家族と財産を守ります。
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基礎工事
基礎部分の強度を重視し、鉄筋コンクリートベタ基礎を標準で採用。家の荷重を底板全体で受け止め、面で支えるため、地震の揺れにも耐えられる強固な家が実現します。また、地面をコンクリートで覆うので地面から上がってくる湿気を防ぎ、シロアリの侵入も防ぎます。
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省令準耐火構造に対応
省令準耐火構造は建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅です。特徴は「外部からの延焼防止」、「各室防火」、「他室への延焼遅延」で、火災時に火を最小限に食い止めるよう配慮された構造です。通常の木造住宅に比べ、一般的に火災保険料が半額以下に下がり、ご入居後の負担も大きく抑えることができます。
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ZEH仕様
ZEH（ゼッチ）とは、エネルギーの使用を抑えながら太陽光発電などによりエネルギーを創ることで、1年間の住宅の一次エネルギー消費量を100％以上、または75％以上削減することを目指した住宅です。当社では外皮平均熱還流率を自社にて全棟計算することにより、UA値＝0.6W/m2k以下を実現しています。
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問合せ先：
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
