設備仕様
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【食器洗乾燥機】
わずらわしい食器洗いを洗浄から乾燥まで自動で行うのでとても便利な食器洗乾燥機。出し入れが楽なスライドオープン式なので、腰をかがめず自然な姿勢でお使いいただける親切設計です。夕食後の時間もゆっくりと取れると共に手荒れの悩みも解消しそうです。
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【浴室暖房乾燥機】
冬場のヒートショックを防ぐ暖房機能はもちろん、梅雨や雨の日の洗濯物の乾燥機能もそなえる浴室暖房乾燥機。明日までに乾かさないといけないお子様の洗濯物なども夜間に洗濯が可能になります。
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【24時間換気システム】
PM2.5対応高性能フィルターを搭載した全熱交換型24時間換気システムです。換気による外からの花粉やPM2.5などの微小粒子物質の侵入を防ぎ、快適な室内を保ちます。
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【F☆☆☆☆建材】
F☆☆☆☆（エフフォースター）建材は、ホルムアルデヒドの発散量について、最も厳しい基準に適合した製品の証です。幼稚園や病院などの建材に使われ、シックハウス対策の一つの手段となっています。KANJUは、24時間換気システムとF☆☆☆☆の建材を利用することで、より家族に優しい家づくりを目指しています。
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【セルローズファイバー断熱】
断熱材として、自然素材から生まれた安心・安全なセルローズファイバーを使用。見えない部分まで隙間なく施工されるため、しっかりと断熱されます。さらに、高い吸音性や防虫効果、防火効果、撥水性、結露防止といった機能も発揮されます。安全基準に厳しいドイツでもエコテスト推奨品として認められた断熱材です。
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【高気密化で本当の省エネ住宅へ】
冷暖房効率 UP により省エネにつながり、お財布にも優しい高気密住宅。湿度や室内温度をコントロールすることで、内部結露を防止。住宅の耐久性向上につながり、断熱材や 24 時間換気システムも本来の効力を発揮します。部屋ごとの温度差が少なくキレイな空気が保たれることで、１年を通して快適な住空間が維持されます。
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問合せ先：
TEL：079-287-0007
構造の特徴
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【設計・建設 2つの住宅性能評価書付】
家の設計と建設、そのどちらにも性能評価書が発行されます。国の認定した第三者機関が全部で10分野ものポイントを徹底検査。KANJUは7項目において最高等級を取得しています。安心して住むことができ、資産価値の維持にも役立ちます。
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【徹底した地盤調査】
KANJUでは、全物件で徹底した地盤調査をおこない、軟弱地盤だった場合は、強固な地盤改良をおこないます。調査結果に基づいて適切に工事し、不同沈下などを起こさない地盤の品質をお約束。20年間の地盤保証を全戸で実施しています。
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【ベタ基礎】
建物を支える基礎は、まさに強い家づくりの基本です。150ｍｍピッチの緊密な配筋で鉄筋を組んでからコンクリートを施工。KANJUでは、引っ張る力に強い鉄筋と圧縮される力に強いコンクリート、それぞれの長所を活かした鉄筋コンクリート工法を使用します。耐震性や不同沈下防止に優れたベタ基礎を全戸に採用しています。
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【耐震・耐風の最高等級取得】
自由度の高い設計ができる木造軸組工法を採用。さらに外周すべての面、構造的に負荷がかかりやすい部位に、構造用合板を打ち付けて強固な箱型を形成するモノコック構造の建物です。この強固な構造で地震に対する性能で最高等級を実現しています。
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【次世代型制振ダンパー採用】
KANJUの強い家、耐震性能に優れた家を実現している技術のひとつが次世代型の「制震ダンパー/KJ Damper」です。産学協働の研究成果によって開発されたこの耐震・制震技術は、地震による建物の揺れを大きく低減し、しかも繰り返しの地震でも性能を低下させません。
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【ロング基礎パッキン工法】
基礎と土台の間に厚さ2cm程の複合材を挟み込んでいく、「ロング基礎パッキング工法」を採用。木製土台がコンクリートの水分を吸収しないため腐朽を防止し、基礎コンクリートに床下換気口を開けないため強度も損ないません。しかも床下の換気が従来工法の1.5～2倍の能力を発揮します。
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問合せ先：
TEL：079-287-0007
74187504
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- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
