設備仕様
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ガス温水式床暖房
リビングにはガス温水式の床暖房を採用♪ふく射熱効果で床からお部屋全体をふわっと温め、体にとっても心地よい温かさで快適に過ごせます。温風が出ない床暖房はホコリがたたず、清潔にお部屋を保つ事もできますね。（※同仕様画像）
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良質国産材の家
タマホームでは、柱・間柱・床合板・土台などの構造躯体に、一棟あたり約『74.1%』の様々な国産材を使用しています。
国産材は、日本の気候風土で生まれ育っているので、強さ・調湿機能など、日本の家づくりの木材として適しています。 （2018年自社調べ 商品により国産材使用率は異なります） |
LOW－E複層ガラス
紫外線、赤外線が金属膜で反射されるため、カーテンなどの日焼けを防ぎ、夏の暑い日射しを遮断して冷房効果を高めます（概念図）
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システムキッチン ペニンシュラキッチン
ペニンシュラ型オープンキッチンで、コンロ前にはフルオイルガードで、解放感もありながら、お掃除も楽にできる大型システムキッチン。
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ユニットバス
浴室乾燥機付きユニットバス。1坪タイプで1日の疲れを癒すことのできる、お掃除楽々ユニットバス。
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インターフォン
住まいをしっかり見守るセキュリティ機能。画面に映る来訪者の映像だけでなく、留守中の来訪者もしっかり録画するため、お出かけも安心。さらに、防犯・防災の各種センサーがインターフォンと連動し、緊急事態にはインターフォンに通知がきます。（※同仕様画像）
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問合せ先：
TEL：079-221-8007
構造の特徴
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ベタ基礎工法
建物を底面全体で支えることで不動沈下を起こしにくいベタ基礎を標準採用。コンクリートは計画共用期間が約65年(JASS5基準)の高い耐久性と強度を確保し、鉄筋は、徹底した品質管理が行われる工場で溶接、加工されてユニット鉄筋を採用しています。建物をしっかり支え、強固な家づくりを実現しています。（※構造図）
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建物全体換気
外壁材と構造躯体の間に外気が流れる通気層を作ることによって、湿気を外部に放出。壁内の通気層は屋根裏まで通っており、結露や湿気を少なくすることで、構造体や断熱材を腐食やカビから守ります。また、基礎パッキンを採用し、床下のすみずみまで風を行きわたらせることにより、シロアリの発生を未然に防ぎ、建物の耐久性を向上させます。（※概念図）
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床面を強化し床全体を一体化する剛床工法
1階と2階の床には、剛床工法を採用。24mmの構造用合板を土台や梁に直接留めつけて、床全体を一体化します。
一般的な根太工法に比べ、横からの力に対する強度が2倍になり、地震の横揺れにも効果を発揮します。 また、2階の床には厚さ12.5mmの硬質石膏ボードを敷き詰めて防音対策を施しています。 |
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耐力面材
壁に構造用耐力面材を用いることで、「面」で横からの力を受け止め、建物にかかる負担を分散させます。（※構造図）
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性能等級4をクリアした断熱構造
壁と天井にグラスウール、床にポリスチレンフォームの断熱材を施工。地域に対応した断熱材を使用し、断熱等性能等級4をクリアした高い断熱性と気密性を確保しました。断熱等性能基準は、住宅にかかるエネルギーを抑えるために定められた断熱や省エネに関する基準です。（※概念図）
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アルミ樹脂複合サッシ
適切な素材選択で外部の熱を伝えにくいサッシ。室内外を断熱樹脂で分離し、屋外の熱を室内側へ伝えにくくしています。室内側の面はすべて樹脂でカバーし、インテリア性に優れ結露防止にも効果を発揮します。（※概念図）
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
