設備仕様
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省エネ性能ラベル
本評価証は、「建築物の販売・賃貸時の省エネ性能の表示制度ガイドライン」の基づく「建築物のエネルギー消費性能の評価証」です。
※本ラベルは特定の物件の性能を示すものであり、全ての物件の性能を示すものではありません。 |
安全・安心で家計にも優しい：オール電化住宅
オール電化住宅で採用される電力の契約メニューは、深夜の電気料金を非常に安く使える契約体系であり、一般的な従量電灯契約と比べ半額以下となっています。また、IHクッキングヒーターは燃料を使わないため炭酸ガスが発生せず、CO2削減に貢献します。不完全燃焼による事故などの心配もありません。
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手間も時間も水も節約：食器洗い乾燥機
システムキッチンにビルトインされた食洗機。家事を強力にサポートするだけでなく、節水にも貢献します。
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窓で快適・冷暖房費を節約：Low-E複層ガラス
“Low-E” とは “Low Emissivity”（=低放射率）の意。一般的な複層ガラスに比べて約2倍の遮熱効果を発揮します。室外側ガラスにコーティングした特殊金属膜により、夏は日差しをカット、冬は屋内の熱を逃がさず、冷暖房効果を高める優れものです。紫外線もカットするため室内の日焼けも抑えます。
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自然の力を借りてお湯を沸かす：エコキュート
大気の熱を利用してお湯を沸かすので光熱費を大幅に削減できます。CO2削減にも貢献します。
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次世代の標準：EVコンセント
来るべきEV時代の必需品。ご家庭でカンタンに充電できます。盗電防止スイッチも備えています。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-111406
構造の特徴
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強く美しい構造体を実現：ワウセット工法（その1）
新築時の建物性能を長く保つ、安心のワウセット工法を採用。
ワウセッターは板厚2.3mmと薄く軽量な接合金物。その靭性が木材への荷重を軽減し、木と鉄が絶妙なバランスで強度を発揮します。 構造用集成材は、節などを取り除き原木のよい部分だけを使うため、一般的なムク材の1.5倍以上の強度を実現。含水率15%以下で均質性にも優れ、建築後の乾燥・収縮による変形がほとんど生じません。 |
刻みすぎないから強く美しい：ワウセット工法（その2）
ワウセット工法専用のプレカットシステムで加工される構造材は、在来工法のものと比べ部材の断面欠損が少なく、あらゆる方向からの力に強靱に抵抗する仕口を実現、安心の構造体を作り上げます。梁受け金物全体が梁の内部に収まりスリットが目立たないため、あらわしの化粧梁など美しい組み上げも可能です。
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ワンランク上の剛性＆耐火性：ワウパネル
木造在来工法で使われる筋かいは「圧縮」の力には強いが「引っぱり」の力には弱いという弱点があります。「ワウセット工法」で採用している「ワウパネル」は、上下・左右すべての揺れに大きな耐力を発揮します。また、一般的な構造用合板やプラスターボードよりも防火・耐火性に優れており、住まう家族を守ります。
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床下の湿気をしっかり逃がす：全周基礎パッキン工法性：ワウパネル
従来工法の1.5倍から2倍の換気性能を実現する全周基礎パッキン工法。コーナー部分にも澱みができず、床下の湿気をスッキリ排出します。また、基礎と土台が直接触れないのでコンクリートの湿気が木部に伝わりにくく土台の腐食を防ぎ、住まいの耐久性を高めます。
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建物の足元をガッチリ固める：鉄筋ベタ基礎
太い鉄筋をふんだんに使用したベタ基礎。全周基礎パッキン工法との組み合わせが可能にした「換気口レス構造」で基礎の強度がさらに向上しました。地震の強い縦揺れなどが引き起こす基礎割れを防ぎます。
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ステージにも信頼を：地盤保証
ワウハウスの分譲住宅は建築工事に際し全戸で地耐力検査を実施、必要に応じて鋼管杭打ち等の地盤補強を行っています。また、一般的な木造２階建住宅で必要とされる地耐力は1tないし1.5t/m2ですが、ワウハウスでは3t以上を基準としています。お引き渡し時に第三者地盤保証機構からの保証書をお渡ししています。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
