設備仕様
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パナソニックキッチン ラクシーナ
食洗機、浄水機内蔵水栓、ソフトダウン・ウォルユニット、10年間ファンのお掃除が不要なレンジフード「ほっとくリーンフード」も標準仕様です。
吊戸棚の位置や、キッチンの扉の色も選んでいただけます。 |
パナソニックバスルーム オフローラ ベースタイプ
雨の日の洗濯も、冬の寒い日の入浴も快適な浴室暖房換気乾燥機付きバスルーム。
浴槽はお湯が冷めにくい人造大理石、汚れが落としやすい床、排水口は髪の毛が集まりやすい 形状のヘアキャッチャーでお掃除楽々♪ 浴槽、床、壁の色も選んでいただけます。 |
パナソニック 洗面ドレッシング Ｃｉｉｎｅ
ミラー裏にはたっぷり収納、便利な三面鏡。
ヒーターを使わない、くもらないミラーです。 |
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パナソニック アラウーノＶリミテッド・ビューティートワレ
少ない水でもキレイに流せる節水効果があります。
汚れをはじく新素材「有機ガラス」でお掃除が楽にできます。 |
構造計算（３８８項目の強度チェック）・耐震等級３耐風等級２を実現
１棟１棟について３８８項目もの細部にわたる緻密な強度チェックを行い安全性を裏付けています。「構造計算保証書」はパナソニック電工が構造計算結果及び構造計算方法について保証するものです。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0800-8001986
構造の特徴
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パナソニック耐震住宅工法テクノストラクチャー
「テクノストラクチャー工法」は、パナソニック電工が開発した、耐震住宅工法です。木と鉄の高強度複合梁「テクノビーム」と強固な接合金具を使用し、さらに構造計算や耐震実験などの技術を導入した工法です。
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耐震実験でも実証されています。
テクノストラクチャーの実物大住宅による加振試験では、阪神・淡路大震災クラス（震度7相当）の複数回の揺れでも構造体に損傷がないことが実証されました。
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高性能部材
テクノストラクチャーでは金具一つまで細やかな仕様を規定しています。地震や災害にも耐える高強度部材が住まいをしっかりささえます。
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強固な接合金具での接合
一般的な木造住宅は、木の材料をほぞ加工部材と部材を接合します。この為地震で割れて建物の倒壊を招く例も多く見受けられました。テクノストラクチャーでは、金具接続仕様を採用。接合部での高強度を実現しました。
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断熱材と枠材を一体化したテクノあったかパネル
高い断熱性で、高い省エネ性を実現。「テクノあったかパネル」に使用している断熱素材は、髪の毛の太さ（１００ミクロン未満）ほどの微細な気泡構造に断熱性の高い発砲ガスを注入しています。断熱材と枠材を一体化し、機械による精密な加工により部材間に隙間がない断熱施工品質を実現できます。
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高い耐震性で、地震など建物にかかる力から住まいを守るテクノあったかパネル
「テクノあったかパネル」は、建物にかかる力に対しても強さを発揮します。従来の工法の壁に比べ横からの力に耐える強さは約２倍、崩れずに堪える粘り強さは約１、６倍という結果が出ています。地震に強いテクノストラクチャーの構造に加え、さらに高い耐震性を実現します。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
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- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
