設備仕様
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*☆―ＴＶカメラ付きインターホン―☆*
画像キャプ映像と音声で玄関先の様子をチェックできるモニター機能や、夜間の訪問者の確認も出来るＬＥＤライトを装備しています。録画が可能です。
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*☆―火災警報器―☆*
消防法および各地方公共団体の定める火災予防条例等により、すべての住宅に住宅用防災機器の設置及び維持が義務付けられています。本物件は標準装備です。
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*☆―浴室暖房乾燥機―☆*
充実の多機能付☆
タイマー機能も付いており、便利にお使い頂けます。 |
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*☆―床下収納庫―☆*
床下収納庫としてご使用頂けます。
収納本体は、簡単に取り外しができ、水洗いが可能です。 また仕切りがついており整理整頓が便利です。 |
*☆―給湯リモコン―☆*
キッチンと浴室のリモコンで通話が出来ます。
ボイス機能付きのため、お風呂の沸きあがった際に音声とメロディでお知らせしてくれます。 |
*☆―浄水器―☆*
蛇口の先端に浄水器を内蔵。
飲料水にも安心で場所をとらない浄水器です。 ホースも引き出せてとても便利です♪ |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-501447
構造の特徴
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*☆―免震制震装置―☆*
地震の揺れに耐える「耐震性能」と、揺れを抑えて住宅のダメージを軽減する「制震性能」を兼ね揃えた制震装置「ＳＡＦＥ３６５」震度７の揺れを最大６７％低減し、１２０秒間続く震度７クラスの地震を約２００回うけても、住宅の性能を衰えさせない実証実験で分かっています。（※振動台実験の結果によるもので建物形状・配置プラン、地震波によって異なります。）
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*☆―サイディング―☆*
経年による色あせ日焼けが目立たない、メンテナンスがしやすい外壁材です。雨水で汚れを落とし、外観を美しく保つ性能を持ちます。
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*☆―ベタ基礎―☆*
より丈夫な基礎（土台を支えるコンクリート部分）を築くため、家と同じ床面積を持つ基礎コンクリートによって建物の荷重を地盤に伝える「ベタ基礎」工法をお採用しています。
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*☆―ダイライト―☆*
ダイライトの壁は、力を全体で受け止め、分散させる為、万一の災害にも優れた強度を発揮します。無機質素材だから防腐性・防蟻性にも優れた特性を持ちます。又、ダイライトはアスベストを一切使用していないほか、ホルムアルデヒドも最上位規格の人と環境に配慮したクリーンな建材です。
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*☆―在来工法―☆*
在来工法にシンプルな金物を設置することで、より作業も簡単で、より強度もでるように、研究費をかけてさまざまな実証実験を行い、より科学的で合理的な新部品や新工法を適用しております。
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*☆―接合金物―☆*
構造部材の接合部強化の為、必要部品に性能認定金物を使用し、耐震性を高める工夫をしています。
地震等により強い引抜きの力がかかる柱は、基礎に埋め込んだホールダウンアンカーを使用して基礎と軸組とを緊結しています。 |
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TEL：0120-501447
74172047
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
