設備仕様
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食器洗い乾燥機
■ペニンシュラ型（ハーフアイランド）キッチン
・キッチンには、引出しタイプの食器洗乾燥機を設置。 ・お料理を楽しくラクにするガラストップコンロ。 ・ソフトクローズ付きの前面引き出し収納。 |
ガス衣類乾燥機「乾太くん」
■ガス衣類乾燥機「乾太くん」を標準設置
・ガスで乾燥させるため、短時間でしっかりふんわり衣類を乾燥。 ・お子様の衣類等急な洗濯乾燥もバッチリ時短できます。 |
ガス温水式床暖房
■ガス温水式床暖房を４か所に標準設置
・フローリングの下に温水を循環させる、床暖房を設置済み。温水で暖めるため、空気の乾燥もなく、ほこりが舞う事もありません。 ・個別に温度設定やタイマー設定等決め細かな調整が可能なため、ご家族に合わせて快適にご利用いただけます。 |
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浴室暖房・乾燥機
■断熱性と快適性に優れたユニットバス
・ガスの力で浴室全体を温める浴室暖房乾燥機。電気式に比べパワフルなので、洗い場に座った時に感じる寒さも解消できます。 ・断熱組フタで家族全員暖かいおフロに最後まで。 |
タッチレス水栓（キッチン）
■キッチンにタッチレス水栓
・家事ラクになる人気アイテム。食材に触った手も水栓に触れず水を流せるため衛生的にも◎ ・都度お水を止められるので節水効果↑ |
省エネ給湯器「エコジョーズ」
■高効率給湯器「エコジョーズ」
・今まで捨ててしまっていた廃熱を再利用する高効率給湯器。 ・おフロ、キッチンだけでなく床暖房の熱源にもなるので高効率給湯器は必須です。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：012028-1118
構造の特徴
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２×４工法のお家
■やっぱり安全・快適なツーバイフォー工法のお家
構造の基本となる枠組みとパネル化された壁や床などの6面体で家を構成する2×4工法。耐震性、耐火性、耐風性、省エネ性、耐久性、遮音性などに優れています |
地震に耐えるチカラ【耐震等級３】
■地震に耐えるチカラ耐震等級３
「最高等級３」と言っても違いがあるってご存じですか？ 当物件は構造計算（許容応力度計算）を行い、最も厳しい基準で得る事が出来る最高等級です！ |
「性能評価」を受けた住宅です
■弊社物件は全棟、性能評価を取得
・第三者機関から「設計」性能評価を受けています。 ・第三者機関から「建築」性能評価を受けています。 これにより地震保険の割引の証明書として利用可能です。 |
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認定長期優良住宅
■認定長期優良住宅
各種の税制優遇が受けられます。 これにより、子育てエコホーム制度で最大のメリット、補助金100万円が受けられます。（制度終了まで） |
木造なのに火に強い！「省令準耐火構造」の認定
■木造なのに火に強い！「省令準耐火構造」の認定
一般木造と比べて火災保険の加入費用がおよそ半額となる事も大きいメリット。 |
スキマ風を無くして快適 「気密施工」
■スキマ風を無くして快適 「気密施工」
高い気密性をもつ構造は、外からの冷気や熱気の侵入、室内からの流出を抑え、室内温度を保ちます。壁内の結露の発生も抑えます。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：012028-1118
73518351
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
