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中古住宅をリフォームして自分好みの住まいに仕立てたとしても、その家にずっと住み続けるとは限りません。10年も経つと転勤や転職、家族構成の変化などで暮らしぶりが変わり、住み替えを選択する場合もあるはず。その際には住み慣れた家を人に売ったり、貸したりする必要が出てきます。そんなとき、住まいの「売る」、「貸す」が有利にできれば、資金繰りもラクになるでしょう。
自分が買った住まいが売りやすいか貸しやすいか、つまり資産価値が高いかどうかは、さまざまな条件で決まります。売却する場合は不動産会社に売値を査定してもらいますが、まずはその地域の相場を基に立地条件や広さなどから査定され、次にその物件の個別の条件や状態がチェックされます。つまりどんな街のどの場所に建っているかがまず問われ、さらにその家がどんな仕様でどの程度手入れされているかといったことが重要になるのです。
また、貸す場合には売るときとは多少異なるポイントも加味されます。そうしたポイントを知っておけば、物件を選ぶときの参考になるでしょう。

都心への近さと正比例して、家賃相場は高くなるのが一般的です。一方で、都心への距離が同じでも価格相場が大きく異なるエリアもあります。その場合、都心に近いわりに価格が安いエリアで買えば、貸すときには高い家賃収入が期待できるので資産価値が高くなるのです。「東京でいえば城南・城西エリアと城東・城北エリアでは、都心への距離が同じなら家賃相場もほぼ同じなので、物件価格が割安な城東・城北が資産価値の上では有利。また湾岸エリアなど元々住宅地でなかったエリアは地価水準が割安なので、物件価格も比較的低く、資産価値が高くなる傾向があります」（中山さん）

最寄駅からの徒歩分数が、売りやすさ、貸しやすさにつながります。利便性が高い立地は人気も高いためです。不動産会社が査定の際参考にする不動産流通近代化センターの「査定マニュアル」（以下、査定マニュアル）でも、駅から近い物件は評価が高くなっています。駅からの近さが同じなら、例えば100m²超の４LDKより60m²前後の２LDKのほうが、利便性を重視する共働き世帯などのニーズが高く有利といったケースもあります。

マンションの資産価値は、その街の発展ぶりにも左右されます。例えば新線や新駅が開業したり、最寄路線が他の路線に相互乗り入れを開始したりといった変化により、交通利便性が飛躍的にアップした場合などは、資産価値が急速に高まることもあるのです。「同様に、駅周辺で複合的な再開発が行われたケースでは、大型商業施設の開業などで生活利便性が大きく改善され、資産価値の向上につながることも少なくないのです」（中山さん）。マンションを選ぶときには、こうした街の発展性もチェックすることで、資産価値の高い物件を手に入れやすくなるでしょう。

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