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情報の見方

スマートハイムプレイス南アルプス市藤田II【セキスイハイム】 (物件概要)

  • 建築条件付土地
  • 売主・代理

670万円~795万円 (土地のみの価格です)

山梨県南アルプス市

JR身延線「東花輪」歩39分~39分

情報提供日:
24/5/21
次回更新日:
情報提供より8日以内
取引条件有効期限:
24/6/4

東京セキスイハイム株式会社

スマートハイムプレイス南アルプス市藤田II【セキスイハイム】  【土地】

販売スケジュール
-
イベント情報
-
所在地
山梨県南アルプス市藤田字村東1597-1他
交通
JR身延線「東花輪」歩39分~39分
販売区画数
4区画
総区画数
4区画
価格
670万円~795万円

(土地のみの価格です)

[ 支払シミュレーション ]

最多価格帯
600万円台・700万円台(各1区画)
私道負担・道路
道路幅:6m~8.4m、アスファルト舗装、接道1:一方 公道 北 接面18.2m 幅員6m/接道2:一方 公道 北 接面13.4m 幅員8.4m/接道3:一方 公道 南 接面13.4m 幅員8.4m/私道無
諸費用
-
土地面積
239.68m2~255.78m2(実測)
建ぺい率・容積率
建ぺい率・容積率:70%・200%
土地状況
更地
造成完了時期
-
土地の権利形態
所有権
建築条件
引き渡し時期
相談
地目
地目:宅地
用途地域
無指定
その他制限事項
-
その他概要・特記事項
設備:ガス:個別LPG 水道:公営水道 汚水:公共下水、開発面積:1303.6m2、■公式HPでプレゼント企画実施中!詳しくは公式HPへ! ■休業情報等については公式HPをご覧ください。 ■見学可能です。 ■ご来場について: 営業時間内でも、ご予約のお客様がいらっしゃらない場合、分譲地にスタッフが不在の場合もございます。 WEBまたはお電話にてご来場の予約をいただき、お越しくださいませ。 --------- ■建物仕様について、太陽光発電システム・HEMS・EVコンセントの設置を条件とします。 ■先着順申込受付中の物件は、申込済・契約済の場合がありますので、ご了承ください。 ■お申込の際には、お認印・収入証明書(給与収入のみの方:直近2年分源泉徴収票、 給与収入のみ以外の方:確定申告書一式の写し[直近3期分]・身分証明書(運転免許証等)が必要です。 ■掲載の図面は計画段階の図面を基に描き起こしたもので、実際とは異なる場合があります。 また、施工上やむをえない変更が生じた場合は、建物竣工時の状態を優先します。 ■まちなみ画像・CGには販売済区画を含む場合がございます。最新の販売状況は区画図等をご参照下さい。 ■家具・調度品等は販売価格に含まれません。 ■お引渡時期については、諸手続き完了後となります。ただし造成・建築中の物件については、完工後のお引渡となります。  ■建築条件付土地分譲のご案内: この土地は土地売買契約締結後3ヵ月以内に東京セキスイハイム株式会社と住宅の建築工事請負契約を締結していただくことを条件として販売いたします。 この期間中に建築工事請負契約が成立しなかった場合は、土地売買契約は白紙となり受領した金銭は全額無利息にてお返しいたします。 ■水道納付金:154000円(税込)/口径13mm

会社情報

会社概要

【広告主】
<売主>
国土交通大臣(4)第007584号
(公社)東京都宅地建物取引業協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
東京セキスイハイム(株)分譲推進部 分譲企画課
〒160-0023 東京都新宿区西新宿3-7-1 新宿パークタワー34階
【売主】
東京セキスイハイム株式会社
【販売】
東京セキスイハイム株式会社

問い合わせ先
東京セキスイハイム株式会社
TEL:0120-191-075 【通話料無料】

「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください


情報提供日・更新日

情報提供日 2024年5月21日 次回更新日 情報提供より8日以内に更新
取引条件有効期限 2024年6月4日

touda2CM

74434077

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  • ※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
  • ※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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  • ※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
  • ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。

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