【土地】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
（事前に必ずお問い合わせください） “現役の設計担当者”と相談できる、 失敗しない家づくりの進め方相談会を随時受付中！ 家づくりには【王道のルート】があります。 1.情報収集 2.オープンハウスに参加 3.家づくりのイメージを整理 4.土地選び 5.資金計画 以上となりますが、「ここまで進めるのはとても大変」。 しかも、実際はもっと細かな事を決めなくてはいけません。 進めていく中で、疑問や悩みも出てくると思います。 そんな中、ネットだけで調べるのはとっても危険。 （中には間違った情報も多くあります…） そこで、ぜひハーバーハウスにご相談ください。 現役の設計担当が1から一緒に進めさせていただきます。 相談は「完全無料・完全個別」！ 詳細・ご予約についてはハーバーハウスのホームページをご覧ください。 長野支店、上田支店、松本支店で皆様のご来店を心よりお待ちしております。 |
|---|---|---|---|
所在地 |
長野県千曲市大字上徳間 | 交通 |
しなの鉄道「千曲」歩18分 |
販売区画数 |
1区画 | 総区画数 |
1区画 |
価格 |
700万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
道路幅：2.5ｍ・4.1ｍ、アスファルト舗装 | 諸費用 |
- |
土地面積 |
342.26m2（103.53坪） | 建ぺい率・容積率 |
建ペい率：60％、容積率：200％ |
土地状況 |
古家有り更地渡し | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
- |
引き渡し時期 |
- | 地目 |
宅地 |
用途地域 |
１種中高 | その他制限事項 |
景観法による規制有、都市再生特別地区、日影制限有、屋外広告物規制禁止地域 |
その他概要・特記事項 |
設備：公営水道、本下水、個別ＬＰＧ | ||
住宅ローン情報
支払い例
土地342.26m2（750万円）・建物プラン例120.2m2（3784万円）の場合
毎月（年12回）122260円 （ボーナス時加算なし）
価格4534万円、頭金なし、借入額4534万円※物件価格の他に別途、諸費用が掛かります。
年利0.725％（流通系銀行 変動金利 返済期間35年）（当初5年）
- ・紹介金融機関／第四北越銀行、八十二銀行、長野銀行、長野信用金庫、長野県労働金庫、JAバンク、ARUHI 他
・販売価格に対する融資限度の割合／100％以内
・年齢制限／申込み年齢が満20歳以上
・販売価格に対する融資限度額／100万円～1億円（1万円単位）
・返済期間／2年～40年
・事務手数料／規定による
※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。
会社情報
| 会社概要 | ＜仲介＞ |
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|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
TEL：025-250-5161
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
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情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年4月21日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | - | ||
問合せ先：
TEL：025-250-5161
ckm2022090001
71202461
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
