深草泓ノ壺町 【土地】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
現地見学会（事前に必ずお問い合わせください） 日程／毎週土日祝 時間／9:00～20:00 インターネット予約で当日見学が可能です！ ～ご相談・見学までの流れ～ ◆Step1：ご相談 まずはお気軽にご相談ください。 物件のメリット・デメリット、ここだけの耳寄りな情報をお伝えします！ ◆Step2：スケージュール調整 平日・土日・祝祭日問わず、お仕事帰りでも可能です！ 当日、翌日のご見学でも、物件やローンに関してもお気軽にご相談ください。 お客様のご都合をお聞かせ下さい。 ◆Step3:ご見学 ご要望に合う物件なども合わせてご見学いただけます。 1つの物件だけでは判断できないという場合は、比較物件も提案しております。 図面からはわかることができない、「見落としている」箇所にも目を向け説明します。 ●ご見学の際には3つのコースをご用意しております！ １）サクッと現地見学コース（所要時間：約３０分） お忙しいお客様向けです。 物件のご案内（主に間取り）のみさせていただきます。 ２）じっくり見学コース（所要時間：約１時間） 物件の雰囲気だけではなく、設備などもしっかり確認されたいお客様向けです。 間取りに加え、気になる設備などもしっかりご案内いたします。 ３）納得見学コース（所要時間：約２時間） 物件の間取り、設備に加え、周辺環境もご案内いたします。 現時点は、小学校、スーパー、図書館などご家族でご利用されることは予想される施設を車で回る予定です。 「こんな施設があったら見学したい！」というようなご希望があればぜひご連絡ください。 ※ローン相談など、上記以外のご希望も承りますので、お気軽にご連絡くださいませ。 【営業時間 9:00-20:00】 この時間帯はお電話でのお問い合わせがスムーズにご案内できます。 右下の電話ボタンをタッチ！ |
|---|---|---|---|
所在地 |
京都府京都市伏見区深草泓ノ壺町 | 交通 |
近鉄京都線「伏見」歩4分 |
販売区画数 |
1区画 | 総区画数 |
1区画 |
価格 |
1800万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
無、南5.7ｍ幅 | 諸費用 |
- |
土地面積 |
52m2（15.72坪）（登記） | 建ぺい率・容積率 |
60％・200％ |
土地状況 |
更地 | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
- |
引き渡し時期 |
相談 | 地目 |
宅地 |
用途地域 |
２種住居 | その他制限事項 |
セットバック：要0.71m2、準防火地域 |
その他概要・特記事項 |
設備：公営水道、本下水、都市ガス | ||
会社情報
| 会社概要 | ＜仲介＞ |
||
|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
TEL：0120-626900
【通話料無料】
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
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情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年5月20日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | - | ||
問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-626900
73574921
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
