会社情報
| 会社概要 |
国土交通大臣（5）第006101号 (一社)不動産流通経営協会会員 (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟 野村の仲介+藤沢センター野村不動産ソリューションズ(株) 〒251-0026 神奈川県藤沢市鵠沼東1-1-102 玉半ビル1階 |
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会社の特徴
「野村の仲介＋(PLUS)」店舗
多彩な不動産ニーズに応える
独自の高品質なサービスを約束
「野村の仲介＋(PLUS)」は不動産売買に関する悩み・不安など、多彩な不動産ニーズに応える独自のサービスを提供。新居を購入して頂くお客様向けの住宅購入サポートや、住まいを売却する際の「あんしん設備補修」、「あんしん建物補修」、「ホームステージング」など、お客様を快適な暮らしへ導くサポート体制を構築している。
不動産仲介のプロとして質の高いサービスを約束し、お客様の住まい探し・暮らしをサポート。現在は首都圏・関西・名古屋にてネットワークを広げ、80拠点以上を構え成長を続けている。
お客様の期待や想いに『それ以上で』応えることが使命
各エリアの野村ブランド物件に精通し、その価値をオーナーから次へ引き継いでいく役割を担う「プラウドマスター」(写真は分譲済み物件)
「私たちの想い 〜 our statement 〜」
野村の仲介＋は、お客様の期待や想いに『それ以上で』応えることをブランドの使命としている。
お客様がすでに認識されているニーズ、問題の解決やご希望、お客様ご自身が気づいていない、または今はまだないニーズも満たす、プロとしての提案を常に行う。
顔と顔を合わせてしっかりとお話を聴き、「あの人に、頼んでよかった」と思っていただける質の高いサービスの提供をお約束している。
顧客評価が信頼と実績を物語る
不動産売買を検討する全てのお客様に、多様なサービスメニューを用意する野村の仲介＋。
質の高いサービスへの評価は、お取引があったお客様へのアンケートからもうかがえる。アンケートにおいて「取引や営業担当者に対して高い満足度を得た」という回答がほとんどで、スムーズな取引への安心が評価につながっている。
同社では、お客様からの高い評価を励ましとし、不動産売却のお手伝いを通して、さらなる満足を得ていただくために、さまざまなサービスを提供している。
アンケート調査(公式HPより)
【売却サポート】売却物件の魅力を最大限に引き出す「ホームステージング」
実施済みの「ホームステージング」例(写真は分譲済み物件)
※「ホームステージング」には適用条件があります。詳細は野村の仲介＋へお問い合わせください
売買物件をプロのホームステージャーが
インテリアコーディネートする「ホームステージング」
アメリカでは30年以上、ヨーロッパやオーストラリアなどでも行われている「ホームステージング」。
野村の仲介＋では、プロのホームステージャーが購入ターゲット層に合わせてプランニングし、新築モデルルームのような空間を演出。さらに、プロの撮影スタッフが室内の写真を撮影。物件本来の価値を引き出す演出で、魅力を最大限に伝えることでスムーズな売却活動をサポートしている。
臨場感あふれるヴァーチャル物件見学も可能にする
「3Dウォークスルー動画」
野村の仲介＋では、運営する不動産情報サイト「ノムコム」上で物件見学が体験できる「3Dウォークスルー動画」を提供している。
お家にいながらいつでも物件の見学が可能なため、遠方で見学が困難な場合でも、まるで実際に物件内を歩いているような見学も可能。
利用者にも非常に好評で、「3Dウォークスルー動画」を掲載した物件は、掲載していない物件より約6.8倍※の反響が得られ、多くの反響が早期売却につながっている。
※2022年10月1日～2023年3月31日「ノムコム」より集計。
「3Dウォークスルー動画」概念図(写真は分譲済み物件)
【売却サポート】万が一の不具合でも安心の「あんしん(PLUS)」
「あんしん(PLUS)」サービス概念図
※各種サービスには適用条件があります。詳細は野村の仲介＋へお問い合わせください
住宅設備、建物補修に関する不安を解消
売却前には専門家が検査・補修し、引渡し後に万が一不具合が発生した場合、アフターサポートが受けられる「あんしん設備補修」「あんしん建物補修」サービス。アフターサポートは引渡し日から最長5年間。売買双方が安心なサポートだ。
【購入サポート】買主様の新生活を応援する
「購入サポート」イメージ
※各種サービスには適用条件があります。詳細は野村の仲介＋へお問い合わせください
住宅購入時に選べるサポートサービス
「お客様の新生活を応援したいー。」野村の仲介＋の気持ちが形になった購入サポートでは、下記の5つから1つを選ぶことができる。
【A】 ＜10年駆けつけ＞
住まいのトラブル発生時などに、引渡しから10年間、専門のサービススタッフが駆けつけて対応(24時間365日電話対応)。
【B】＜住宅設備チェック＞
主要設備の故障・不具合が発生した際、検査日より1年間、対象の設備を修理(24時間365日電話対応)。
【C】＜選べる住まいクリーニング＞
ハウスクリーニング、またはハウスコーティングを提供。
【D】 ＜セコム・ホームセキュリティ＞
セコム株式会社のホームセキュリティサービスを初期費用(工事費・保証金)無料に。
【E】＜三越伊勢丹・ホームパーティギフト＞
三越伊勢丹がセレクトした食材ギフトを新居にお届け。
【買換サポート】資金に関する不安やリスクを解消する「買換保証」
「買換サポート」サービス概念図
※「買換サポート」には適用条件があります。詳細は野村の仲介＋へお問い合わせください
住みかえの安心のために。「買換保証」と「つなぎ融資」
“買いたい物件があるけど、今の家が売れるかが不安”、“今のローンと新居のローン二重支払ってできるの？”そうした不安を解消し、安心して住みかえをしていただくために、「買換保証」と「つなぎ融資」の2つのサービスを提供。
「買換保証」は、不動産の売却活動を行い、一定期間内に売却ができなかった場合に、予め提示した金額で野村の仲介＋が購入する売却保証サービスだ。
「買換保証」を利用した顧客は、今の住まいの住宅ローンの返済や新居購入のための一次的な資金を融資する「つなぎ融資」も利用できる。
ITを活用し、優れた情報力で売買をサポート
1999年、業界に先駆けて立ち上げられた不動産情報サイト「ノムコム」
新コンテンツも追加、ますます充実する
不動産情報サイト「ノムコム」
野村不動産ソリューションズ運営の「ノムコム」。見やすく、豊富な物件情報で、探しやすい工夫が満載。情報量の多さにも定評があり、購入・売却ガイドや、市況・最新不動産ニュース、住宅ローン情報も充実し、初めての売買でも安心だ。
また、圧倒的な情報量と的確なデータ分析を駆使して、マンションごとの相場価格を地図上ですぐに検索できる「マンションデータPlus」や、AI(人工知能)が不動産売買の疑問にチャット形式で答える「住まいのAI ANSWER」など、独自のサービスを提供している。
売却活動をスムーズに行うための
データ活用システムを完備
野村の仲介＋は「住まい」に根ざした野村不動産グループの総合力・外部のネットワークと社内ネットワークを生かし、豊富なノウハウと最新の情報を駆使して、高品質なサービスとコンサルティングを提供。
また、顧客専用ネットワークシステムを構築し、見込客情報や希望条件を全店舗で横断的に管理。売却の相談があった際には、その物件やエリア・条件で探している購入希望者をリストアップし、より確度の高いマッチングを行うことができる。
ネットワークイメージ
首都圏・関西・名古屋を中心に80拠点以上のネットワーク
野村の仲介＋は地域に根差しながら広域をカバー(店舗ネットワーク図)
地域を知り尽くしたスペシャリストが、お客様の期待や想いに『それ以上で』応える
野村の仲介＋は首都圏・関西・名古屋にて80拠点以上を展開。各支店ではエリア・物件情報に精通したスペシャリストが対応。地域に根差しているからこそ提供できる情報を収集し、お客様の期待や想いに『それ以上で』応えている。これからも店舗網を拡大し、ネットワークを広げていく予定だ。
E60T6014
90228921
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- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
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- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
