【土地】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
現地販売会（直接現地へご来場ください） 日程／公開中 加賀産道沿入口区画にMEURA売物件看板が目印 分離帯付加賀産道を車で直は市役所方向片側のみアクセス 桜花台裏手町道へ潜ってぐるっと回り両面アクセスできます 建築条件無 上下水道引込有（加入金は要） Ｒ４年度更地で固都税約37736円 住宅築後減額 地形と森が台風から守り、高台から千年に一度の水害他、 知られた断層無く地震震度・液状化も良さそう 構造はごく一般的な多雪地1.5ｍ対応要 住みよさランキング２０２０年全国１０位の能美市 住まいに関する助成制度も充実（市ＨＰ参照） 辰口保育所・小・中学校 児童医療費助成 物見山運動公園・辰口丘陵公園・いしかわ動物園等施設 辰口温泉総湯・足湯、温泉プール、テニス場 豚テキ二兎 和食道草 中華太閤 カフェ等近隣グルメ 里山自然豊かかつ先端産業 更なる伸びしろたっぷりです |
|---|---|---|---|
所在地 |
石川県能美市火釜町リ21番地45 | 交通 |
北陸鉄道石川線「鶴来」バス16分火釜町歩10分 |
販売区画数 |
1区画 | 総区画数 |
52区画 |
価格 |
471万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
無、北東6ｍ幅（接道幅10ｍ） | 諸費用 |
町会費：2万2000円／年、水道加入金（能美市役所）：8万2500円／一括 |
土地面積 |
222.76m2（67.38坪）（登記） | 建ぺい率・容積率 |
60％・200％ |
土地状況 |
更地 | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
- |
引き渡し時期 |
即引渡し可 | 地目 |
宅地 |
用途地域 |
無指定 | その他制限事項 |
市条例：田園地域内の開発可能区域 住宅他一定範囲内店舗・事務所が建築可 景観法特別地域 |
その他概要・特記事項 |
担当者：和布浦 勇、設備：公営水道、本下水、都市ガス | ||
会社情報
| 会社概要 | ＜売主＞ |
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|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
MEURA地所
TEL：076-261-2723
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
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情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年6月11日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | - | ||
問合せ先：
TEL：076-261-2723
95230834
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
