千葉市中央区生実町２３-１期 条件なし売地 全１０区画 【土地】
販売スケジュール |
- | イベント情報 |
現地販売会（事前に必ずお問い合わせください） 日程／毎週土日祝 時間／10:00～17:00 ■ご見学内容 貴重なお時間の中で、ご希望の情報をご案内します。 お客様のご都合に合わせて「知りたい情報だけ」という短時間のご案内も可能です。 おおよその所要時間や内容は、下記ご参考ください。 ・現地/物件見学（３０分～） 現地見学、同社施工物件のご見学や、設備や構造のご紹介等させていただきます。 ・ご希望条件のご相談（３０分～） ご希望条件に合った他物件のご紹介等も可能です。 ・資金計画のご相談（３０分～） ・土地・家の探し方のご相談（３０分～） ・会社の強みのご紹介（１５分～） ■ご予約方法 案内員が常駐しておりませんので、ご見学前にご連絡頂けますと、ご案内がスムーズに行なえます。 ご案内は土日祝日だけではなく、平日も可能です。 ぜひお電話または資料請求よりお問い合わせください。 ■ご自宅や駅、ご指定いただいた場所に無料でお迎えに参ります。 お気軽にお申し付けください。 当該物件以外にも、近隣の物件や周辺環境も合わせてご案内いたします！ ■当日はデジカメやスマホでの写真撮影ももちろん可能です。 ご自宅でのご検討の際にお役立てください。 ■お子様連れのご案内ももちろん大歓迎です。 ■住宅ローンについてのご相談もお気軽にお待ちしております！ お客様のご要望に合わせ、親切丁寧にご案内させていただきます。 まずは資料だけ…という方もお気軽にお問い合わせください♪ |
|---|---|---|---|
所在地 |
千葉県千葉市中央区生実町 | 交通 |
ＪＲ京葉線「蘇我」バス9分生実学校下歩5分 |
販売区画数 |
9区画 | 総区画数 |
10区画 |
価格 |
1840万円～2150万円
[ □支払シミュレーション ] |
最多価格帯 |
- |
私道負担・道路 |
道路幅：3.7ｍ～51.9ｍ、アスファルト舗装、西側：51.9ｍ、公道・南側：3.7ｍ、公道・中央（開発道路）：5ｍ、私道（開発道路持分 各1/10） | 諸費用 |
- |
土地面積 |
135.49m2～145.19m2（40.98坪～43.91坪）（登記） | 建ぺい率・容積率 |
建ペい率：50％・60％、容積率：100％・200％ |
土地状況 |
更地 | 造成完了時期 |
- |
土地の権利形態 |
所有権 | 建築条件 |
- |
引き渡し時期 |
即引渡し可 | 地目 |
宅地 |
用途地域 |
１種低層、１種住居 | その他制限事項 |
高度地区 |
その他概要・特記事項 |
担当者：岩井 健、設備：公営水道、本下水、都市ガス、東京電力、開発面積：1724.39m2 | ||
会社情報
| 会社概要 | ＜仲介＞ |
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|---|---|---|---|
| 問い合わせ先 |
TEL：043-310-4065
「SUUMO(スーモ)を見た」と問い合わせください
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情報提供日・更新日
| 情報提供日 | 2024年5月30日 | 次回更新日 | 情報提供より８日以内に更新 |
|---|---|---|---|
| 取引条件有効期限 | 2025年1月31日 | ||
問合せ先：
TEL：043-310-4065
74068803
あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
