設備仕様
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ZEH Oriented住宅
ZEH Oriented住宅。※『ZEH Oriented』では、ZEH基準を超える断熱性・省エネ性を備えていれば、太陽光発電や蓄電池が無くても、ZEHとして認定されます。
『ZEH Oriented』も、求められる省エネ性やもらえる補助金などは、基本的にはZEHと同様の扱いをされます。 |
木造軸組工法専用の制震装置「MGEO-N」
振れ幅を最大1/2に軽減する「MGEO-N」。繰り返し襲う地震や台風にも効果を発揮します。この制震装置は、テコの原理を応用して、センターパネルが地震の力を効果的に制震ダンパーに伝達。ダンパー部の高減衰ゴムによって、地震エネルギーを熱エネルギーに変換・吸収し、揺れを抑えます。「MGEO-N」をプラスすることで、大地震に対してより安心な住まいとなります。
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宅配スペース
ゴルフバッグ等の大型宅配物の受け取りニーズに対応する外部収納スペースで、外部収納用ドアに暗証番号錠を取り付けることで荷受機能を付加しました。建物躯体を利用する仕組みのため、設計段階で収納サイズに合わせた寸法に設定できる点も特長の一つです。
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スピーカー付ダウンライト
天井からサウンドが降りそそぐ。ダウンライトにスピーカーをプラス。パナソニックのオーディオ技術による高品質スピーカー搭載し、お手持ちのスマートフォンからBluetoothで簡単接続。ダイニングキッチン全体でBGMを楽しめる空間に。お料理をしながら音楽を楽しめます。
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縁（en）ヌック
外と内の良さを合わせ持つ「縁（en）」と融合したヌックの新提案。ゆっくりと過ごせるプライベート空間として、室内干しの空間としてマルチに使える新時代のヌック。
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家具・カーポート・外構・物置付
プロがコーディネートしたおしゃれな家具や小物、外構はもちろん、たっぷりと収納できる物置が付いてます。建売分譲ならではのメリットです！
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-290-309(代)
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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MJメタルジョイント
接合部の強度比較では、一般の木造軸組工法に対して平均約1.7倍という高い強度を計測。
従来の木造軸組工法は、柱や梁などの接合部分に大きな断面欠損が発生し、強度が弱くなる懸念がありました。 「MJ Wood」では、主要構造部に接合金物とドリフトピンで高精度に緊結する「MJメタルジョイント」を採用しております。 |
面の力をプラスした一体構造
「MJ Wood」は、構造用面材を用いて外壁、床、屋根部に強固な“面”を構成し、バランスよく耐力壁を配置。シングル筋かいと構造用面材を合わせると壁倍率4.5倍。ダブル筋かい＋構造用面材で、最大6.5倍相当とすることも可能です。
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防腐・防蟻処理
日本の住まいづくりでは、シロアリ対策が欠かせません。
「MJ Wood」では、土台部分に低公害の防腐・防蟻処理を施した集成材をはじめ、腐朽に強いヒノキ集成材仕様もご用意しました。 さらに施工現場では、信頼性のある（社）日本しろあり対策協会認定薬剤あるいは（社）日本木材保存協会認定薬剤で、土壌処理と木部処理を入念に行っています。 |
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防耐火性
日本全国の建物火災の発生頻度は、約24分に1件。住まいの防耐火性能はきわめて重要です。隣家からのもらい火対策を、きちんと考えておく必要があります。
隣家から出火した場合、3m離れていても約840℃の熱にさらされることになりますが、「MJ Wood」は防火構造の外壁や不燃材料の屋根材、軒裏が標準仕様。 不慮のもらい火に強い住まいです。 |
高性能グラスウール
「MJ Wood」では、断熱材として高品質・高性能のグラスウールを採用しています。細い繊維が複雑に絡み合っており、繊維と繊維の間に動きにくい空気層を構成します。この独自の構造によって空気の断熱性をそのまま保持でき、熱の移動が起こらないため、すぐれた断熱性能を発揮。(1)石膏ボード (2)高性能グラスウール (3)構造用面材(4)透湿防水シート (5)通気層 (6)外壁材
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【長期にわたる初期保証】構造体35年・防水30年・白蟻10年
安心して末永く住み継いでいただけるよう、構造体35年・防水30年・白蟻10年の初期保証を実現。〔新築住宅保証制度は、新築住宅の構造体、白蟻、防水、仕上げ・付属部品、設備に対して保証する制度。住宅の品質確保の促進等に関する法律では、常時居住の用に供する建物の構造耐力上主要な部分につき10年間の瑕疵担保責任を負うとなっていますが、ミサワホームではそれを大幅に上回る、構造体35年の初期保証をご用意〕
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- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
