設備仕様
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IHクッキングヒーター
火を使わないので小さいお子様がいらっしゃるご家庭でも安全にご利用いただけます。また、ご使用後はプレートをふくだけでお掃除できます♪
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エコキュート
ヒートポンプ式でお湯を沸かし貯めておく給湯器です
深夜にお湯を沸かす事でプロパンガスの給湯器よりも光熱費を抑える事ができ、 万が一災害時には貯湯タンクの水を使用することができます |
不凍水栓
洗車やガーデニングに利用できます！冬場の凍結対策で蛇口を押せば水抜きも出来ます。
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EV車コンセント
近年、環境への配慮などを理由にガソリン車に代わる自動車として電気自動車が注目されております。
新築時にEVコンセントが設置されていると将来電気自動車を購入した際の設備費用を抑えることができます。全棟標準装備されています |
宅配ボックス
便利な通販サイトを利用している方におすすめ。仕事でなかなか受け取りができなくても宅配ボックスがあれば不在でも受け取り可能です。埋め込み設置しているので見た目よりも奥行きがあります♪
登録すれば宅配ＢＯＸから発送することも可能に なります。 |
浴室暖房乾燥機
冬は浴室内を暖めてから入浴することができます。また乾燥機付きなので急なお洗濯や梅雨時のお洗濯にも大変便利です。乾燥機はカビを抑制することもできます。
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問合せ先：
TEL：023-666-7722
構造の特徴
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地盤調査
地盤を一棟ごとに調査。建物の形状と建てる位置が決まってから調査を依頼し、複数のポイントで地下10mまでの地盤の固さを測定します。同じ土地でも、位置によって地盤の固さが異なる場合があるからです。
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配筋
フラット35の工事仕様書では、立ち上がりの主筋が13mm以上となっておりますが、当社では13mmの鉄筋ではなく16mmの鉄筋を採用しています。
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断熱材
グラスウール断熱材はキレイに貼れないと断熱効果が落ちます。
そこで、社員や職人さんにガラス繊維協会の実践するマイスター認定の取得を奨励しています。同時に、断熱材自体の貼りやすさの研究も行い、キレイに貼りやすい断熱材の開発と貼り方の施工技術を構築し、実践しています。 |
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中間検査
【フラット35】Sに対応しております。
社内検査のほかに第三者機関による【フラット35】Sの中間検査を実施する事により、図面どおりに施工されているか再確認が行なわれます。 |
上棟
加工ミス防止・省力化の面で優れているプレカット材を構造材(柱、梁など)だけでなく羽柄材(筋かい、間柱など)にも採用しています。
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完成
建物完成後、監督による自主検査、検査スタッフによる確認検査、営業担当による細かい是正検査を実施します。
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問合せ先：
TEL：023-666-7722
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あなたのチェック履歴
- ※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。 （1000円未満は切り上げ。）
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- ※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
- ※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
- ※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
- ※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
