設備仕様
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蔵イメージ
ミサワホームの発明「大収納空間 蔵」は、収納の問題を解決するだけでなく、高天井や心地よい採光・通風を実現する沢山の工夫があります。
「蔵」は床面積に参入されません。決められている容積率を最大限使いながら、別に大容量の収納スペースを確保できます。そのため、通常の２階建てを「蔵のある家」にすると、床面積は同じまま、収容面面積が何倍にもなります。 |
熱交換型24時間フロアセントラル換気システム
エネルギーロスを抑えながら換気する「熱交換型24時間換気システム」を標準装備。屋内の汚れた空気を排出し、屋外の新鮮な空気を採り入れます。
また本体には、外気に含まれる物質の侵入を抑える「外気フィルター」を搭載しています。花粉やＰＭ2.5など大気汚染物質にも対応し、快適な屋内空気環境を実現します。 |
微気候デザイン
ミサワホームは空気の流れや季節による日射をコントロールする、夏も冬も心地よい「微気候デザイン」を採用しています。
自然との共生がはかれる、冷暖房コストが低減できる、環境保護に貢献できる、そしてエアコンに頼らずに快適に暮らせる。微気候デザインは、そんな住まいをお届けしていきます。 |
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太陽光発電システム
太陽光発電システムをはじめ、快適で安心な暮らしを実現する、先進のエネルギー活用技術をご提案します。
曇りや雨の日でも少しは発電します。自動運転なので外出時なども安心なうえ、停電など非常時には自立運転に切り替えることで日中は特定コンセントから最低限の電源を確保できます。 地球温暖化の原因とされているＣＯ２も排出しないクリーンな創エネルギー技術です。 |
外壁イメージ
耐久性が高くメンテナンスコストを抑えた外壁材を採用。種類も豊富で個性が映えるデザインをご提案します。また、ミサワホームの壁パネルは工場で合板を屋内側と屋外側に接着した「両面接着パネル」。内部が格子状に仕切られたパネル内部は空気が流れ込みにくい構造です。室内の湿気は、内装仕上げ材や断熱材表面の防湿フィルムにより、壁内部への侵入がブロックされます。加えて9層構造・二重防水工法は万全の防水・湿対策です。
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-959-782
構造の特徴
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木質パネル接着工法
木質パネルの高い強度を最大限に生かして「モノコック構造」の強固な住まいを実現しています。
ミサワホームは主に、壁パネル、小屋パネル、1階床パネル、2階床パネル、屋根パネルの5種類の木質パネルから構成される「壁式構造」の住まいです。 その木質パネルは、骨組みと面材を一体化させることにより全体の強度を高めるストレススキン効果を活用した強固な壁体です。 |
制震装置MGEO
制震装置ＭＧＥＯが全邸標準装備。高いエネルギー減衰効果により、地震エネルギーを最大約５０％軽減します。連続した余震にも耐える制振パネルです。
設置コストは「免震工法」の1/5～1/8。 建物にかかる地震エネルギーを効果的に逃がし、建物の変形を抑制します。(変形量は、鉄骨ブレース構造の約1/8) |
制震構造建物振動実験
巨大地震でも「倒壊ゼロ」。
世界最高水準の耐震性能を、実大建物実験を繰り返し確認しています。 4日間で合計39回もの加振に対し、「MGEO」が最後まで有効に機能。 常に、法律が求める耐震基準をはるかに上回り、工法を変える必要が全くなかったのがミサワホームです。 |
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遮音性能
上階の生活音を低減する、高い剛性の床パネルと天井・床の複層構造。
下階への固体伝搬音を低減するには、床の剛性（かたさ）を高めたうえ、遮音性の高い床材を使うことが有効です。ミサワホームの床パネルは業界随一の剛床。しかも居室上部の床パネル裏面には、防振補強材と、石膏ボードを二重張りした制振材を設置しました。 |
断熱性能イメージ
南極昭和基地で培われた高断熱な住まいを実現。もちろんＺＥＨ（ゼロエネルギーハウス）にも対応します。
ミサワホームでは木質パネルの工場生産時に、柔らかくて軽量なグラスウールをすき間なく充填。また、外気と通気のある通気層を木質パネルの外側に設けるので、外気は壁の中を流れませんから、パネル内への外気の侵入による冷暖房熱のロスも少なく、高い断熱性を維持します。 |
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
