設備仕様
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シェアキッチン
シンクとコンロをセパレートし、シンクと作業台を一体化した「シェア キッチン」は、調理作業をシェアしやすく、家族みんなのふれあいをつないでくれます。
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キッチン収納
ゴミ箱も収納可能なキッチン収納。
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ガス衣類乾燥機「乾太くん」
充実の機能に加え、多彩なコースでさまざまな洗濯物に対応。使いやすさを標準装備して、毎日の家事の負担を軽減します。
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宅配ボックス
宅配ボックスは、防犯にも役立ちます。
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外部収納
除雪道具などを収納でき、とても便利です。
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家庭用燃料電池「エネファーム」
暮らしに必要なエネルギー（電気＋お湯）を自宅で効率よくおトクにつくり、毎日の暮らしに貢献します。
レジリエンス機能で停電・断水・ガス停止など「もしもの時」のおうち避難をサポートします。 |
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問合せ先：
【通話料無料】
TEL：0120-817-330
（携帯電話・ＰＨＳからもご利用いただけます。）
構造の特徴
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JAS規格の高品質な「構造用集成材」
一般の木材に比べ、くるいや割れが少なく、品質が安定している構造用集成材。
「MJ Wood」の柱や梁には、強度性能、接着性能、ホルムアルデヒド放出量などの厳しい検査項目に合格したＪＡＳ規格の構造用集成材を採用。 高品質な集成材を使うことで、安心の住まいを実現することができます。 |
MJメタルジョイント
「MJ Wood」は、継ぎ手・仕口などのジョイント部分を金物で高精度に接合する「MJメタルジョイント」を採用。接合部の強度比較では、一般の軸組工法の仕口に対して平均で約1.7倍とすぐれた強度を実証。
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軸組構造に“面”の力をプラスした、強い耐力壁
柱と筋かいで構成されている、一般的な木造軸組工法よりも強度を増すために、「MJ Wood」では、筋かいに構造用面材を貼り合せて“面”を構成しました。確かな強度を確保することで、快適な住まいを実現しています。
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制震装置「MGEO-N」
ミサワホームの耐震木造住宅「MJ Wood」は、強固な「耐震」構造に、揺れを抑える「制震」技術のMGEO-Nをプラスした工法の住まい。
巨大地震や連続する大余震や中小地震、さらに暴風からも大切なご家族と住まいを守ります。 |
高性能断熱材
「MJ Wood」では、断熱材として高品質・高性能のグラスウールを採用しています。細い繊維が複雑に絡み合っており、繊維と繊維の間に動きにくい空気層を構成します。この独自の構造によって空気の断熱性をそのまま保持でき、熱の移動が起こらないため、すぐれた断熱性能を発揮。
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オーナーサポート・保証制度
安心して末永く住み継いでいただけるよう、構造体35年・防水30年・白蟻10年の初期保証を実現。ミサワホームは、業界をリードする保証制度を整えています。
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- ※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
- ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
- ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
- ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
- ※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
- ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
- ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
- 「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
- 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
- 「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
- ※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
- 例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
- ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
- ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。
