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情報の見方

立川市錦町 22-1期   全3棟 (設備・構造)

  • 新築一戸建て
  • 購入サポート情報

5480万円~5780万円

東京都立川市

JR中央線「立川」歩15分

情報提供日:
24/5/20
次回更新日:
情報提供より8日以内
取引条件有効期限:
24/8/31

飯田グループホールディングス ホームトレードセンター(株)立川営業所

設備仕様

 
ベタ基礎
その他設備 
強度を強めたベタ基礎で剛性・耐久性を確保します。
 
TVモニター付きインターホン
その他設備 
録画機能もあり、どのような人が何時に来訪されたのかが分かります。防犯上はもちろん、お届け物などの把握にも便利です。ライトが付いているので、夜間でも安心です。
 
Low-e複層ガラス
その他設備 
ペアガラスに挟まれた中空層のどちらか一方のガラス面にコーティングしたガラス。通常のペアガラスよりも断熱性に優れ、室内の居室などに採用。エアコンの費用を抑えています。
 
システムキッチン
その他設備 
見栄えもよくお手入れもスムーズに出来ます。豊富な収納力もございますので、キッチンスペースをスッキリとお使い頂けそうです。
 
1坪タイプバスルーム
その他設備 
足を伸ばして毎日の疲れを癒せる広々1坪タイプです。半身浴もでき、ゆっくりと寛げます。お子様と一緒でも快適に入浴が出来ますね。
 
三面鏡洗面化粧台
その他設備 
鏡の裏に歯ブラシや化粧水、整髪料など小物を隠して収納でき、生活感を出さずに綺麗な空間に保てます。また、左右の鏡を動かすことで横や後ろ向きの姿をチェックできるのも嬉しいポイントですね♪
問合せ先: 【通話料無料】   TEL:0120-948858

構造の特徴

 
(1) 日本の気候風土に適した「木造軸組工法」
構造・工法・仕様 
柱、梁などの「軸組み」で構造体を作り上げています。接合部には、金物・筋かいなどで補強を行いより強度を高め、木材はプレカットにより品質のバラツキを防ぎ、安定した品質の住宅を供給しています。
 
(2) 剛性・耐久性にすぐれた「ベタ基礎」
構造・工法・仕様 
コンクリートで建物の下一面を支える工法。基礎鉄筋を張り、強度を高めたベタ基礎の耐圧盤を1階の床下全面に施工し、広い耐圧盤の面で建物の荷重を地盤に伝えます。
 
(3) 腐食に強い「鋼製床束」で床を力強く支持
構造・工法・仕様 
サビやシロアリを寄せ付けない鋼製の床束を採用。従来品に比べ信頼性が高く、安心の強度で床の荷重を支えます。
 
(4) 横揺れに強い「剛床工法」を採用
構造・工法・仕様 
1階と2階の床に、厚さ24mmの合板を敷き土台と梁に直接留め付け、床を一つの面として一体化させることにより、建物のねじれや変形を防ぎます。横からの圧力にも非常に強く、台風や地震にも抜群の強度を発揮します。
 
(5) 木造住宅用制震ダンパーを採用
構造・工法・仕様 
世界で初めて「金属流動」を利用した制震ダンパーです。温度や速度に影響されないため、季節を問わず常に安定した性能を発揮します。また、実験では震度7の大地震連続48回にも耐え、繰り返しの地震に強いことも証明されました。※現場により仕様が異なります。
 
(6) 最高レベルの建材を標準採用「シックハウス対策」
構造・工法・仕様 
フローリングなどの建材には、有害物質の発散を抑えたJIS・JAS、または国土交通大臣認定規格で定められている最高ランクF☆☆☆☆(フォースター)を採用し、暮らす方の健康に配慮しています。

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  • ※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
  • ※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
  • ※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
  • ※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
  • ※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
  • ※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
  •  「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
  •  「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
  •  「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
  • ※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
  •  例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
  • ※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
  • ※掲載の省エネ性能ラベル内の物件・住棟・号室名称については最新のものに変更されている場合があります。

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